写研からの手紙

活字製造販売会社モトヤで写真製版を手がけるようになっていた橋本さんが出会った「写真植字(写植)」という言葉。写植とは、写真技術を用いて植字(文字を並べ、組む作業)する方法のことで、これを行う邦文写真植字機(写植機)は1924年(大正13)、星製薬で出会った石井茂吉氏と森澤信夫氏(*1)により特許が出願された(*2)。

写真植字機 試作第1号機(1925年)(*3)

写植機は文字盤と暗箱部から構成される。文字盤とは、黒地に文字を白く抜いたネガ状のガラス板で、これを下から光で照らしている。印字したい文字を指定位置に合わせてキーを押すとシャッターが開き、レンズを通して暗箱の中の写真印画紙に文字が1字ずつ焼きつけられ、印字されていくという機械だ。

文字間や行間を細かく設定できること、なにより、1種類の文字盤から文字をレンズで拡大縮小・変形できるということが画期的だった。金属活字であれば、使用する全文字・全サイズの活字=鉛のかたまりを用意しなくてはならなかったが、写植では約270字収録された1枚の文字盤から、選択した文字を拡大縮小することができたのだ。

写植の文字盤(一部を拡大)。黒地に文字が白抜きされたネガ状のガラス板。写植機には、文字が裏向きになるようにセットされる

橋本さんが「写植」という言葉を知ったのは、石井茂吉氏が設立した写真植字機研究所(後の写研)で、石井明朝体やゴシック体、丸ゴシック体、教科書体といった主要な基本書体が完成し、広告やチラシなどペラもの(端物)印刷物を中心に写植機の普及が進み始めた時期だった。

「ぼくがモトヤで原字を描いているということを、写研の大阪営業所にいた兄の友人が東京本社に話したところ、写研の石井裕子専務(当時。現・写研社長)(*4)からお手紙をいただいたんです。よかったら書道作品を送ってちょうだい、と」

「文字と写真」の魅力

橋本さんは、すぐに漢字とかなの書道作品を送った。すると石井専務が「大阪の展示会に行くから会いたい」という。一度会うと、次は東京に呼ばれた。

「面接をしたいので、来てもらえませんか」

さっそく橋本さんは、1泊で東京へ。そこでまた、石井専務と面接をした。

「もしあなたにその気があるなら、写研に入社しませんか?」
「入ります!」

即答だった。1959年(昭和34)5月、橋本さん24歳のときのことだ。

そこからは大忙しだった。なにしろ橋本さんは、転職を考えていることなど、モトヤにはまったく伝えていなかったのだ。

「大阪のモトヤを1959年5月20日付けで退社し、同年6月6日には東京の写真植字機研究所(以下、写研/*5)に入社していました。わずか2週間ほどで会社を移ってしまったんです。ぼくは5人兄弟の3番目で、比較的自由な身とはいえ、親には『どうして急に東京になんて行くんだ』と怒られましたが、そうした声を振り切ってでも行きたい魅力が、写植の仕事にはありました」

「文字と写真」。その組み合わせである写植は、橋本さんにとって、どうしてもやりたい仕事だった。

「金属活字というのは、描いた原字が活字になるまでの工程ごとに、少しずつ文字が変わっていく。でも写真植字は、描いた原字を写真で複製していくものだから、原字がそのまま印刷できるのだと解釈したんです。『これはいいものだ』と思いました。これからの時代、活字よりも将来性があると考えたのも、魅力のひとつでした」

(つづく)

(注) *1:石井茂吉(いしい・もきち/1887~1963)東京生まれ。森澤信夫氏とともに写真植字機を開発。写真植字機メーカー・写研の創業者。1912年、東京帝国大学工科大学機械工学科を卒業後、神戸製鋼を経て、1924年、星製薬に入社。1925年には写植機第1号機を完成発表し、1926年、東京に写真植字機研究所を設立(1972年、写研に改称)。機械の開発だけでなく、写植機で使用する書体のデザインも手がけた。

森澤信夫(もりさわ・のぶお/1901~2000)兵庫県生まれ。石井茂吉氏とともに写真植字機を開発。1948年、大阪市に写真植字機製作を設立。1954年、モリサワ写真植字機製作所に、さらに1971年にモリサワに改称。1975年まで社長を務めた後、会長を務めた。

*2:その後2人は星製薬を退社し、写真植字機研究所を設立。やがて森澤信夫氏は独立し、大阪で後のモリサワを立ち上げる。ちなみに当時の星製薬の社長・星一氏は、SF作家・星新一氏の父である。

*3:印刷製本機械百年史実行委員会 編集『印刷製本機械百年史』(全日本印刷製本機械工業会、1975年)より

*4:石井裕子(いしい・ひろこ/1926~)写研 代表取締役社長。創業者・石井茂吉氏の三女。1963年、父の死去に伴い、社長に就任。

*5:写真植字機研究所は1972年(昭和47)、写研に社名を変更。同年、東京・大塚に本社ビルが竣工した。

話し手 プロフィール

 

橋本和夫(はしもと・かずお)
書体設計士。イワタ顧問。1935年2月、大阪生まれ。1954年6月、活字製造販売会社・モトヤに入社。太佐源三氏のもと、ベントン彫刻機用の原字制作にたずさわる。1959年5月、写真植字機の大手メーカー・写研に入社。創業者・石井茂吉氏監修のもと、石井宋朝体の原字を制作。1963年に石井氏が亡くなった後は同社文字部のチーフとして、1990年代まで写研で制作発売されたほとんどすべての書体の監修にあたる。1995年8月、写研を退職。フリーランス期間を経て、1998年頃よりフォントメーカー・イワタにおいてデジタルフォントの書体監修・デザインにたずさわるようになり、同社顧問に。現在に至る。

著者 プロフィール

 

雪 朱里(ゆき・あかり)
ライター、編集者。1971年生まれ。写植からDTPへの移行期に印刷会社に在籍後、ビジネス系専門誌の編集長を経て、2000年よりフリーランス。文字、デザイン、印刷、手仕事などの分野で取材執筆活動をおこなう。著書に『描き文字のデザイン』『もじ部 書体デザイナーに聞くデザインの背景・フォント選びと使い方のコツ』(グラフィック社)、『文字をつくる 9人の書体デザイナー』(誠文堂新光社)、『活字地金彫刻師 清水金之助』(清水金之助の本をつくる会)、編集担当書籍に『ぼくのつくった書体の話 活字と写植、そして小塚書体のデザイン』(小塚昌彦著、グラフィック社)ほか多数。『デザインのひきだし』誌(グラフィック社)レギュラー編集者もつとめる。

■本連載は隔週掲載です。

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第9回 写真植字機研究所(写研)へ

総務省施策が追い風に? 携帯分離の「歴史的チャンス」狙うファーウェイ

総務省施策が追い風に? 携帯分離の「歴史的チャンス」狙うファーウェイ

2019.03.20

モバイル業界を変える「携帯値下げ議論」が過熱

ファーウェイは日本を取り巻く環境を「歴史的チャンス」と発言

コスパ高いミッドレンジ端末でシェア拡大を目指す

20日、NTTドコモが特定の端末の購入を条件に通信料金を割り引く「docomo with」、購入する端末に応じて通信料金を割り引く「月々サポート」を終了する方針を固めたという報道が話題となっている。

国内のモバイル業界では携帯電話料金見直しが進んでおり、3月5日には総務省が中心に進めてきた端末代金と通信料金の分離が閣議決定された。NTTドコモは分離プランを軸とした新料金プランを4月に発表する見込みだ。

日本のモバイル市場を大きく変えるこの動きを「歴史的チャンス」と見ているのがファーウェイだ。2018年末から米中対立が加速する中、ファーウェイが打ち出すメッセージも語気を強めている。果たして日本市場でシェアを拡大できるのだろうか。

逆風吹けども、依然として業績は好調

今年に入り、ファーウェイの周辺が騒がしい。3月7日には、ファーウェイは米国政府を相手取って訴訟を起こした

さらにその内容をFacebookでライブ配信するなど、米国以外の世界市場に向けたメッセージにもしており、そのメッセージをまとめたウェブサイト「Huawei Facts」は、わざわざ日本語版も用意している。

2018年末から続く米中対立を巡る報道は、ファーウェイの業績にどのような影響を与えたのか。MWC19でインタビューに応じたファーウェイ・ジャパンの呉波氏は、「一部の消費者は影響を受けたが、2019年に入ってから売上は大幅に伸びている」と語った。

ファーウェイ デバイス 日本・韓国リージョン プレジデントの呉波(ゴ・ハ)氏

話題の「折りたたみスマホ」でもファーウェイは先行する。

ファーウェイに先立って折り畳みスマホを発表したサムスンだが、こちらはMWCではガラスケース内での「展示」のみにとどまったのに対し、ファーウェイは「Mate X」の実機を用いて報道関係者に折り曲げを試させるなど、製品化で一歩先を行っていることをアピールした。

ファーウェイの折りたたみスマホ「Mate X」。報道陣には手に取って折り曲げてみる機会も用意された

Mate Xは次世代移動通信の「5G」にも対応しており、日本では5Gサービスの開始を待って投入時期を見極める方針だという。

ちなみに3月26日に発表予定のフラグシップ機「HUAWEI P30」シリーズは、例年通りのタイミングで日本市場に投入するようだ。SIMフリーでの発売だけでなく、ドコモが採用した「HUAWEI P20 Pro」のように大手キャリアによる採用があるかどうかも注目したい。

分離プランを「歴史的チャンス」と捉えるワケ

一方、2019年の国内モバイル市場で話題となっているのが携帯料金における「分離プラン」の導入だ。KDDIとソフトバンクはすでに導入済みだが、NTTドコモは4月に発表する新料金プランから本格導入するとみられている。

分離プランの特徴は、NTTドコモの「月々サポート」のように回線契約と紐付けた端末の割引が禁止される点だ。端末の割引自体が禁止されるわけではないというものの、大幅な割引は難しくなる。その結果、10万円を超えるようなハイエンド機ではなく、3〜4万円で一括購入しやすいミッドレンジ機の需要が高まるとの見方が有力だ。

この動きをファーウェイはどう見ているのか。

呉氏は「非常に重要視している。スマホが登場したときや、SIMフリー市場が始まったときのインパクトに引けを取らない、歴史的な瞬間になる」と興奮気味に語る。

日本のSIMフリー市場でベストセラーとなった「HUAWEI P20 lite」を始め、ファーウェイのミッドレンジ機のラインアップは厚い。モデルによってはフラグシップと同じCPUでミッドハイの価格を実現するなど、コスパの高さも特徴だ。大手キャリア向けにさまざまな提案ができる体制といえる。

フラグシップと同じ「Kirin 980」搭載でミッドハイ価格の「HONOR View 20」

また、5G対応も順調だ。

モバイルWi-Fiルーターに強みを持つファーウェイは、MWC19でも5G対応ルーターを多く出展していた。日本ではまだ周波数の割り当てが終わっていないものの、国内大手キャリアは2019年内にもプレサービスを始める動きがある。5Gスマホが普及するまでの間、5Gルーターの需要は高まる可能性がある。

5G対応のモバイルWi-Fiルーターも出展していた

ミッドレンジ市場の拡大を狙って、今年はシャープやサムスン以外にも、ソニーモバイルの参入も予想されている。

この価格帯が激戦区になることは間違いないが、ファーウェイはその中で高コスパの製品ラインアップや、国内での地道な販促活動やブランドメッセージの打ち出しによって対抗していく構えだ。

ヨドバシカメラ梅田店での販促イベントの様子
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2019.03.20

Googleが新しいゲームプラットフォームを発表

配信方式でゲーム機不要、「ゲーム機」の時代の終焉?

2019年内にローンチ、性能はプレステやXbox以上か

3月19日、米国で開催中のゲーム開発者会議「GDC 2019」の会場で、Googleがクラウドベースのゲーミングプラットフォーム「STADIA」を発表した。特定のゲーム機に縛られず、ネットに接続したスマホやパソコン、テレビを通してストリーミング(配信)形式でゲームをプレイできる。

この事業を担当するバイスプレジデントとして、STADIAを発表するフィル・ハリソン(Phil Harrison)氏。そもそも彼からして、元はソニーのプレイステーション立ち上げの主要メンバーで、その後Microsoftに移りXboxを担当したという経歴の持ち主

かねてより、MicrosoftのXbox事業のトップマネージャーを引き抜いた、ソニーでPlayStationのハード開発にかかわったエンジニアが転職したといった噂が頻繁に流れており、「Googleがゲーム市場に本格参入する」という憶測は強まっていた。実際に2018年には、Googleは「Project Stream」と呼ばれるストリーミング形式のゲーム基盤の計画を発表し、米国内でベータテスターを募って技術テストを行っていた。

STADIAは、Project Streamの延長線上にあるサービスと見られる。ユーザーは特定のゲーム機を持っている必要がなく、従来のゲーム機の役割をするのはGoogleの設置するデータセンターだ。簡単に言えばクラウドサービスのように、実際にゲームタイトルが動作しているのはデータセンター側で、ユーザーはインターネットを介してゲームを遠隔でプレイする。

STADIAのデータセンターから配信されたゲームをパソコンでプレイしている様子
パソコンで遊んでいたのと同じゲームを、タブレットやテレビでも同じように遊ぶことができる

このプラットフォームの特徴によって、例えばYouTubeで新作ゲームのトレーラー動画を見ていて気に入ったときには、そのページ内の「プレイする」ボタンを押すだけで、インストールすら不要で、動画を再生するかのようにそのゲームをプレイできるようになる。

そして、STADIAのデータセンターが持つゲーム機としてスペックは、サービス開始時のものとして、GPUの演算性能は10.7テラFlopsに達するといい、これはPlayStation 4 Proの4.2テラFlopsや、Xbox One Xの6.0テラFlopsを大きく上回る。映像品質も4K/60fpsのストリーミングに対応し、将来は8K/120fps対応も予定しているという。

STADIA用の「STADIAコントローラー」も販売する。SNSアップ用のボタンや、Googleアシスタントボタンが備わっている

Googleは2019年中にSTADIAをローンチする予定で、まずは米国、カナダ、欧州でサービスを開始すると説明している。発表を受けた翌20日の東京株式市場では、任天堂とソニーの株価が揃って大きく下落した。投資家たちが、GoogleのSTADIAによって、Nintendo SwitchやPlayStationのビジネスが脅かされると考えたからだ。

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