商売人には向いていない?

「毎度おおきに」

そのひとことが自然に言えていたら、書体設計士・橋本和夫は誕生していなかった。

書体設計士・橋本和夫さん

活版印刷で用いられた活字、オフセット印刷や画面表示などに用いられている写植やデジタルフォント。三世代の書体デザインにたずさわってきた83歳の現役書体設計士・橋本和夫さんは、大阪市浪速区の生まれだ。5人兄弟の3番目で、1935年(昭和10)2月生まれ。父は戦前、近所のひとと共同経営で、豆菓子の製造・販売業を営んでいた。

戦時中に小学生だった橋本さんは、小学4年生から2年間、滋賀県への学童疎開を経験した。戦争が終わり、大阪に戻ると、自宅も小学校も全焼し、あたりは焼け野原。かつて校庭だった場所に机と椅子を置く「青空教室」で過ごした。

戦後、学校制度が6・3・3・4制となり、橋本さんは新制中学の1期生として、浪速西中学校に入学した。卒業後は、浪速高校に進学。クラスメートの8割以上は中学卒業後に就職の道を選ぶという時代だった。

「同級生でも高校に進学したのは2人か3人でした。ぼくはたまたま運がよかったんですね」(橋本さん)

高校に通っているころ、ひとまわり歳の離れた一番上の兄が商売を始めた。研究所や化学工場に、フラスコやビーカー、試験管といった実験器具を納める仲介業者だった。橋本さんは高校を卒業すると、兄の仕事を手伝うことになった。

「研究所や工場をまわって、『フラスコを何個もってきてください』などと注文を受けては、割れないようにそれを梱包して、自転車で配達する仕事でした。それはいいんだけれど、大阪では商人がそうやって配達に行くと、『毎度おおきに』と言って入っていくのがふつうだったんですね。ぼくはその『毎度おおきに』という言葉がすごく苦手だったんです。もちろん、無言で入っていくわけじゃないですよ。『こんにちは』とあいさつして入っていってましたけど、ぎこちなかったんでしょうね。兄貴はよく『おまえのとこの弟はなんだ』と言われたらしい。でも、白衣を着た、しかめつらしい研究所のひとたちに気軽に話しかけることが、ぼくにはどうしてもできなかったんですね。だから、自分は商売には向かないんだなと思ったんです」

そんなときに新聞で、たまたま求人広告を見つけた。

「事務員募集と書かれているのを見て、内勤ならばぼくに向いているんじゃないかと思って、履歴書を送りました。会社勤めをして月給をもらいたいという思いもあった。兄貴の会社の手伝いだと、月給ではなく、こづかいをもらうという感じだったので」

やがて先方から、「面接に来てください」という連絡が入った。「モトヤ」という会社だった。

「なにをしている会社かは、まったく知りませんでした」

ゲンジ課に行ってください

指定された日にモトヤを訪ねると、社長の古門正夫氏が現れて「ちょっと待っててもらえますか」と言われた。てっきりそのまま面接をおこなうと思っていたら、また別の眼鏡をかけた年輩の男性が、紙をもって現れた。5~6cm四方のその紙は、よく見るとなかに青い線が1mm間隔ぐらいで縦横に引かれた方眼紙だった。

男性はそれと面相筆を橋本さんに渡すと、「この紙に2マス分の幅で四角い枠と『+』を描いてください」と言った。道具は墨と筆だけで、定規もない。橋本さんは驚きながらも硯で墨をすり、その細い筆ではみ出さないように一生懸命マスを塗りつぶしていった。

「2mm幅の線の塗り絵みたいなものですよね。青い線からはみ出しちゃダメっていうんです。方眼用紙自体も初めて見ましたし、そんな細い線を筆で引いたこともない。とにかく必死で描いて、だいたい1時間ぐらいで終わったでしょうか。年輩の眼鏡の男性に渡すと『まあよう描けてますね。今日はもう帰っていいですよ』と言われて」

ただ「1週間後にまた来てください」とだけ言われた。どうやら試験に合格し、採用されたらしかった。

1週間後の1954年(昭和29)6月15日、橋本さんは再びモトヤを訪ねた。

「橋本さんは、ゲンジ課に行ってください」 「ゲンジ?」

事務員募集に応募したのだから、総務課や人事課で仕事をするのだと思っていた。「ゲンジ」という仕事は聞いたことがなかった。

「ゲンジ」とは、活版印刷に用いる金属活字のデザインのもととなる「原字」のことだった。橋本さんが就職した「モトヤ」は、活字製造販売会社だったのだ。津田三省堂や森川龍文堂、日本活字、岩田母型(現イワタ)とならび、活字で有名な会社。現在もデジタルフォントや印刷機材販売をおこなっている株式会社モトヤである。(つづく)

話し手 プロフィール

 

橋本和夫(はしもと・かずお)
書体設計士。イワタ顧問。1935年2月、大阪生まれ。1954年6月、活字製造販売会社・モトヤに入社。太佐源三氏のもと、ベントン彫刻機用の原字制作にたずさわる。1959年5月、写真植字機の大手メーカー・写研に入社。創業者・石井茂吉氏監修のもと、石井宋朝体の原字を制作。1963年に石井氏が亡くなった後は同社文字部のチーフとして、1990年代まで写研で制作発売されたほとんどすべての書体の監修にあたる。1995年8月、写研を退職。フリーランス期間を経て、1998年頃よりフォントメーカー・イワタにおいてデジタルフォントの書体監修・デザインにたずさわるようになり、同社顧問に。現在に至る。

著者 プロフィール

 

雪 朱里(ゆき・あかり)
ライター、編集者。1971年生まれ。写植からDTPへの移行期に印刷会社に在籍後、ビジネス系専門誌の編集長を経て、2000年よりフリーランス。文字、デザイン、印刷、手仕事などの分野で取材執筆活動をおこなう。著書に『描き文字のデザイン』『もじ部 書体デザイナーに聞くデザインの背景・フォント選びと使い方のコツ』(グラフィック社)、『文字をつくる 9人の書体デザイナー』(誠文堂新光社)、『活字地金彫刻師 清水金之助』(清水金之助の本をつくる会)、編集担当書籍に『ぼくのつくった書体の話 活字と写植、そして小塚書体のデザイン』(小塚昌彦著、グラフィック社)ほか多数。『デザインのひきだし』誌(グラフィック社)レギュラー編集者もつとめる。

■本連載は隔週掲載です。

>次の記事

第3回 ゲンジ課配属のナゾ

総務省施策が追い風に? 携帯分離の「歴史的チャンス」狙うファーウェイ

総務省施策が追い風に? 携帯分離の「歴史的チャンス」狙うファーウェイ

2019.03.20

モバイル業界を変える「携帯値下げ議論」が過熱

ファーウェイは日本を取り巻く環境を「歴史的チャンス」と発言

コスパ高いミッドレンジ端末でシェア拡大を目指す

20日、NTTドコモが特定の端末の購入を条件に通信料金を割り引く「docomo with」、購入する端末に応じて通信料金を割り引く「月々サポート」を終了する方針を固めたという報道が話題となっている。

国内のモバイル業界では携帯電話料金見直しが進んでおり、3月5日には総務省が中心に進めてきた端末代金と通信料金の分離が閣議決定された。NTTドコモは分離プランを軸とした新料金プランを4月に発表する見込みだ。

日本のモバイル市場を大きく変えるこの動きを「歴史的チャンス」と見ているのがファーウェイだ。2018年末から米中対立が加速する中、ファーウェイが打ち出すメッセージも語気を強めている。果たして日本市場でシェアを拡大できるのだろうか。

逆風吹けども、依然として業績は好調

今年に入り、ファーウェイの周辺が騒がしい。3月7日には、ファーウェイは米国政府を相手取って訴訟を起こした

さらにその内容をFacebookでライブ配信するなど、米国以外の世界市場に向けたメッセージにもしており、そのメッセージをまとめたウェブサイト「Huawei Facts」は、わざわざ日本語版も用意している。

2018年末から続く米中対立を巡る報道は、ファーウェイの業績にどのような影響を与えたのか。MWC19でインタビューに応じたファーウェイ・ジャパンの呉波氏は、「一部の消費者は影響を受けたが、2019年に入ってから売上は大幅に伸びている」と語った。

ファーウェイ デバイス 日本・韓国リージョン プレジデントの呉波(ゴ・ハ)氏

話題の「折りたたみスマホ」でもファーウェイは先行する。

ファーウェイに先立って折り畳みスマホを発表したサムスンだが、こちらはMWCではガラスケース内での「展示」のみにとどまったのに対し、ファーウェイは「Mate X」の実機を用いて報道関係者に折り曲げを試させるなど、製品化で一歩先を行っていることをアピールした。

ファーウェイの折りたたみスマホ「Mate X」。報道陣には手に取って折り曲げてみる機会も用意された

Mate Xは次世代移動通信の「5G」にも対応しており、日本では5Gサービスの開始を待って投入時期を見極める方針だという。

ちなみに3月26日に発表予定のフラグシップ機「HUAWEI P30」シリーズは、例年通りのタイミングで日本市場に投入するようだ。SIMフリーでの発売だけでなく、ドコモが採用した「HUAWEI P20 Pro」のように大手キャリアによる採用があるかどうかも注目したい。

分離プランを「歴史的チャンス」と捉えるワケ

一方、2019年の国内モバイル市場で話題となっているのが携帯料金における「分離プラン」の導入だ。KDDIとソフトバンクはすでに導入済みだが、NTTドコモは4月に発表する新料金プランから本格導入するとみられている。

分離プランの特徴は、NTTドコモの「月々サポート」のように回線契約と紐付けた端末の割引が禁止される点だ。端末の割引自体が禁止されるわけではないというものの、大幅な割引は難しくなる。その結果、10万円を超えるようなハイエンド機ではなく、3〜4万円で一括購入しやすいミッドレンジ機の需要が高まるとの見方が有力だ。

この動きをファーウェイはどう見ているのか。

呉氏は「非常に重要視している。スマホが登場したときや、SIMフリー市場が始まったときのインパクトに引けを取らない、歴史的な瞬間になる」と興奮気味に語る。

日本のSIMフリー市場でベストセラーとなった「HUAWEI P20 lite」を始め、ファーウェイのミッドレンジ機のラインアップは厚い。モデルによってはフラグシップと同じCPUでミッドハイの価格を実現するなど、コスパの高さも特徴だ。大手キャリア向けにさまざまな提案ができる体制といえる。

フラグシップと同じ「Kirin 980」搭載でミッドハイ価格の「HONOR View 20」

また、5G対応も順調だ。

モバイルWi-Fiルーターに強みを持つファーウェイは、MWC19でも5G対応ルーターを多く出展していた。日本ではまだ周波数の割り当てが終わっていないものの、国内大手キャリアは2019年内にもプレサービスを始める動きがある。5Gスマホが普及するまでの間、5Gルーターの需要は高まる可能性がある。

5G対応のモバイルWi-Fiルーターも出展していた

ミッドレンジ市場の拡大を狙って、今年はシャープやサムスン以外にも、ソニーモバイルの参入も予想されている。

この価格帯が激戦区になることは間違いないが、ファーウェイはその中で高コスパの製品ラインアップや、国内での地道な販促活動やブランドメッセージの打ち出しによって対抗していく構えだ。

ヨドバシカメラ梅田店での販促イベントの様子
関連記事
Googleがゲーム本格参入の衝撃、2019年中にゲーム基盤「STADIA」を投入

Googleがゲーム本格参入の衝撃、2019年中にゲーム基盤「STADIA」を投入

2019.03.20

Googleが新しいゲームプラットフォームを発表

配信方式でゲーム機不要、「ゲーム機」の時代の終焉?

2019年内にローンチ、性能はプレステやXbox以上か

3月19日、米国で開催中のゲーム開発者会議「GDC 2019」の会場で、Googleがクラウドベースのゲーミングプラットフォーム「STADIA」を発表した。特定のゲーム機に縛られず、ネットに接続したスマホやパソコン、テレビを通してストリーミング(配信)形式でゲームをプレイできる。

この事業を担当するバイスプレジデントとして、STADIAを発表するフィル・ハリソン(Phil Harrison)氏。そもそも彼からして、元はソニーのプレイステーション立ち上げの主要メンバーで、その後Microsoftに移りXboxを担当したという経歴の持ち主

かねてより、MicrosoftのXbox事業のトップマネージャーを引き抜いた、ソニーでPlayStationのハード開発にかかわったエンジニアが転職したといった噂が頻繁に流れており、「Googleがゲーム市場に本格参入する」という憶測は強まっていた。実際に2018年には、Googleは「Project Stream」と呼ばれるストリーミング形式のゲーム基盤の計画を発表し、米国内でベータテスターを募って技術テストを行っていた。

STADIAは、Project Streamの延長線上にあるサービスと見られる。ユーザーは特定のゲーム機を持っている必要がなく、従来のゲーム機の役割をするのはGoogleの設置するデータセンターだ。簡単に言えばクラウドサービスのように、実際にゲームタイトルが動作しているのはデータセンター側で、ユーザーはインターネットを介してゲームを遠隔でプレイする。

STADIAのデータセンターから配信されたゲームをパソコンでプレイしている様子
パソコンで遊んでいたのと同じゲームを、タブレットやテレビでも同じように遊ぶことができる

このプラットフォームの特徴によって、例えばYouTubeで新作ゲームのトレーラー動画を見ていて気に入ったときには、そのページ内の「プレイする」ボタンを押すだけで、インストールすら不要で、動画を再生するかのようにそのゲームをプレイできるようになる。

そして、STADIAのデータセンターが持つゲーム機としてスペックは、サービス開始時のものとして、GPUの演算性能は10.7テラFlopsに達するといい、これはPlayStation 4 Proの4.2テラFlopsや、Xbox One Xの6.0テラFlopsを大きく上回る。映像品質も4K/60fpsのストリーミングに対応し、将来は8K/120fps対応も予定しているという。

STADIA用の「STADIAコントローラー」も販売する。SNSアップ用のボタンや、Googleアシスタントボタンが備わっている

Googleは2019年中にSTADIAをローンチする予定で、まずは米国、カナダ、欧州でサービスを開始すると説明している。発表を受けた翌20日の東京株式市場では、任天堂とソニーの株価が揃って大きく下落した。投資家たちが、GoogleのSTADIAによって、Nintendo SwitchやPlayStationのビジネスが脅かされると考えたからだ。

関連記事