トヨタが新型「クラウン」で“コネクティッド”を強調した意味

トヨタが新型「クラウン」で“コネクティッド”を強調した意味

2018.07.03

トヨタ自動車は新型「クラウン」を「初代コネクティッドカー」として発表した。一昨年にコネクティッド戦略の説明会を開いたトヨタだが、今回のクラウンを同時発表の「カローラ スポーツ」とともに“初代”と位置付けるのはなぜなのか。多彩なサービス内容ともども解説していく。

なぜトヨタは新型「クラウン」を初代コネクティッドカーに位置づけたのか

「クラウン」と「カローラ」がコネクティッド?

6月26日に発表された、通算15代目になるトヨタの新型クラウン。その概要については先日、テストコースで試作車を試乗した様子をお伝えした。しかし発表の場では、試乗のときには聞かれなかった新しいメッセージが加わっていた。「初代コネクティッドカー」である。

同日、12代目「カローラ」の先陣をきるクルマとして発表された新型車「カローラ スポーツ」にもまた、トヨタは初代コネクティッドカーという名称を与えている。

新型「クラウン」と「カローラ スポーツ」の発表に合わせたイベントをトヨタは「THE CONNECTED DAY」と呼んだ(画像提供:トヨタ自動車)

これらのメッセージについて、「あれっ?」と思った人もいるようだ。トヨタの初代コネクティッドカーは「プリウスPHV」ではなかったのかと。

「プリウスPHV」との違いは

トヨタがコネクティッド戦略についての発表会を開催したのは2016年11月。この時は、発表間近となっていたプリウスPHVに言及し、スマートフォンのアプリで乗車前のエアコン設定やバッテリー状況の確認、充電ステーションの検索などができる「ポケットPHV」というサービスを提供予定とした。

翌年2月に発表されたプリウスPHVは、予告どおりスマホアプリを用意し、インテリアに11.6インチという巨大な縦長ディスプレイを備え、DCM(データ・コミュニケーション・モジュール)を搭載して、「T-Connect」と呼ばれるテレマティクスサービスを準備していた。

コネクティッド機能に力が入っていた「プリウスPHV」

そこには、音声対話サービスの「エージェント」、専用アプリ、万一のときにアラーム通知や位置追跡を行うセキュリティサービス、定期点検などの案内をメールで送信するリモートメンテナンスサービス、事故や急病などの際に緊急通報を行うヘルプネットなどの用意もあった。

これだけの内容を備えていたプリウスPHVだが、トヨタが初代コネクティッドカーに位置づけなかったのは、ベースグレードにDCMを装備していなかったためかもしれない。新型クラウンやカローラ スポーツは、DCMが全車標準装備となっている。

つながる機能が若返りの切り札?

先進的なイメージを持つプリウスPHVがコネクティッドカーになるのは、自然な流れともいえる。逆に、クラウンやカローラはユーザーの高齢化に悩んでいた。若返りのためにクラウンではデザインを一新し、カローラでは久々のハッチバックを「スポーツ」という名前とともに送り出した。

トヨタとしては2台の若返り戦略の最後の一手として、初代コネクティッドカーという意外性のあるメッセージを加えたのだろう。とはいえ、プリウスPHVよりもはるかに幅広いユーザー層を狙っているクラウンと、価格をプリウス以下にしたいと考えていたカローラスポーツで、DCMを全車標準装備としたのは、英断ではないかとも思っている。

初代コネクティッドカーというメッセージは、若い世代にどのような印象を与えるのだろうか(画像は新型「クラウン」)

新型クラウンのインテリアデザインは前回紹介したとおりで、プリウスPHVのような縦長のディスプレイは採用していない。60年以上の歴史を持つクラウンのインパネにはなじまないという判断かもしれない。

しかしながら前述したように、車載通信機DCMは全車に標準搭載となっており、T-Connectサービスが3年間は無料で使える。4年目以降は1年につき1万6,000円(税抜)の利用料が必要となる。

「クラウン」のインパネに大型ディスプレイは合わないかも?(画像は新型「クラウン」)

インフラとの通信も増え始める

その内容は、まずドライバー向けでは「ヘルプネット」「eケア」といった安全・安心をサポートするサービスに加え、「オペレーターサービス」 「エージェント」など、カーライフを快適にするためのサービスも提供する。

これらはプリウスPHVなどでも展開しているが、新型クラウンでは「My TOYOTA for T-Connect」という名前を与えており、ドアロックやハザードランプ消灯などをスマホで操作できることに加え、現時点での航続可能距離やクルマの健康状態などが確認できたり、安全運転やエコな運転を診断する機能も追加となったりしている。

「My TOYOTA for T-Connect」のイメージ(画像提供:トヨタ自動車)

さらに新型クラウンでは、上記の「ドライバーとつながる」機能以外に、「街とつながる」「社会とつながる」という点もアピールしている。

このうち、街とつながる部分では、2015年からクラウンに搭載している「ITS Connect」を引き続き採用。ITS専用周波数(760MHz)を活用し、クルマに搭載したセンサーでは捉えきれない、見通しの悪い交差点などでの情報を、他のクルマやインフラと通信を行うことで、ドライバーに知らせて安全運転を支援する。

2015年時点では、インフラ側の通信システム対応交差点は全国で数カ所だったが、今回、記事を書くにあたりトヨタのウェブサイトを見たところ、東京23区内だけでも30カ所近くに増えていた。車両側では「プリウス/プリウスPHV」や「アルファード/ヴェルファイア」が加わっているので、効果を発揮するシーンは増えているのではないかと推測できる。

LINEで「クラウン」と“ともだち”に

社会とつながる部分では、2011年の東日本大震災で初めて提供し、先月の大阪北部地震でも展開した「通れた道マップ」がある。DCM搭載車両などから収集した情報に基づく通行実績をウェブサイトで無料公開したもので、直近約24時間の通行実績情報が1時間ごとに更新されるので、災害地域での移動に役立てることができる。

もうひとつ、クラウンのコネクティッドサービスで注目したいのは「LINEマイカーアカウント」だ。自分のクルマを“ともだち”として追加し、ナビの目的地登録やガソリンの残量、天気予報の確認などが可能になるというものだ。

プリウスPHVではLINEを含めたSNSに全く対応しておらず、残念に感じた記憶がある。今回も、家族や友人からのメッセージがディスプレイ上に表示されたりはしないようだ。ユーザーの若返りを目指しているのであれば、もちろん安全性は担保したうえで、より積極的な対応を望みたい。

LINEでクルマと“ともだち”になれるのは面白いが、更に踏み込んだサービス提供にも期待したい(画像提供:トヨタ自動車)

AI導入もオペレーターは残すトヨタの判断

一方で感心したのは、プリウスPHVの取材時に開発担当者から聞かれた「最後は人」というメッセージが、新型クラウンにも受け継がれていることだ。トヨタでも、他のブランドと同じ人工知能(AI)を用いた応答は「エージェント」として用意しているが、それだけでなく、オペレーターが対応するサービスも継承している。

新型クラウンが、依然として年齢層の高いドライバーを想定しているからではない。20~30歳代のユーザーを想定したというカローラスポーツでも、同じようなサービスを展開している。つまり、これがトヨタらしさなのではないかと筆者は感じた。今後、さまざまなブランドがコネクティッド分野を進化させていくだろう。その際にトヨタの「最後は人」という考え方は、強みになるのではないだろうか。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。