唯我独尊の本物感! スズキ「ジムニー」が20年ぶりのモデルチェンジ

唯我独尊の本物感! スズキ「ジムニー」が20年ぶりのモデルチェンジ

2018.07.05

スズキは軽自動車「ジムニー」と小型車「ジムニーシエラ」をフルモデルチェンジして発売した。SUVでありつつブームとは一線を画し、トレンドに右顧左眄することなく無骨に進化を遂げた新型「ジムニー」は、“クルマのコモディティ化”とは対極にいる存在なのかもしれない。

フルモデルチェンジを果たした「ジムニー」(左)と「ジムニーシエラ」

軽で唯一の本格四輪として誕生

「『スズキといえばジムニー』といわれるほど」。新型の開発を担当したスズキの米澤宏之チーフエンジニアは、ジムニーの愛され具合をこのように語り、このクルマを「スズキの顔の1つ」と位置づけた。

1970年に登場した初代ジムニーは、360ccのエンジンに16インチの大径タイヤを履く、軽自動車で唯一の本格四輪駆動車として誕生した。当時の四駆は高価格で、産業用と法人向けに需要が限られていたこともあり、市場規模は年間5,000台程度だったそう。そこに廉価で手軽な四駆という個性を備えて登場したジムニーは、機動性を売りとして建設、土木、林業などの産業で活躍しつつ、山間部や積雪地帯で暮らす人々のパーソナルユース需要に応え、レジャーに使えるコンパクト4WDという新たな市場も開拓したという。

個人ユーザーの存在を強く意識し、居住性の向上と乗り心地の改善を図った2代目は、1992年にオートマチックトランスミッション(AT)を導入した効果もあってか、1993年には同シリーズで国内過去最高となる年間3万台の販売を達成した。3代目は「軽自動車で唯一のクロスカントリー4WD」という独自の価値を継承しつつ、乗用的な付加価値を取り入れながら、20年にわたり改良を繰り返してきた。今回の新型はジムニーの4代目となる。

4代目となる新型「ジムニー」。サイズは全長3,395mm、全幅1,475mm、全高1,725mmだ

プロユーザー狙いで開発した理由

新型ジムニーの開発は、国内外で蓄積した知見を集約し、ジムニーとして継承すべき点と進化させるべき点を明確化することから始めたという米澤チーフエンジニア。どんな顧客がいて、どんなニーズがあるかを徹底的に検証した結果、ジムニーには「プロユーザー」「日常ユーザー」「一般ユーザー」の3つの顧客グループがあるとの考え方にたどり着いたそうだ。

「プロユーザー」は林業や電設業など、道具としてジムニーの性能を最大限に活用する層、あるいは、オフロード走行や本格的なアウトドアレジャーでジムニーを相棒とする層だ。それに対し「一般ユーザー」は、プロの道具など「本物」に憧れ、街乗りが主体でありながら、本格四輪駆動やタフさを感じるデザイン、その“本物感”に惹かれるとスズキは見る

そういった顧客の中で、新型ジムニーがメインターゲットに据えたのがプロユーザーだ。この層に響けば、当然ながらピラミッドの下の方に位置するユーザーにも魅力的なクルマに仕上がる、というわけだ。開発コンセプトは「本格的な4WD性能と無駄のない機能美を併せ持つ、世界に認められるコンパクト4×4」(4×4は四駆のこと)とした。

「プロの道具」としての条件

日本および欧州の森林組合を訪ねたり、実際にジムニーを使っているハンターに話を聞いたりして、スズキが開発を進めた「プロの道具」である新型ジムニー。過酷な使い方を想定した走行性能や仕事で使う際の利便性など、このクルマにはさまざまな観点から工夫が盛り込まれている。

新型「ジムニー」開発にあたり、スズキはプロユーザーの話を聞き込んだ

例えばクルマの構造は、「エンジン縦置きFRレイアウト」を採用している。エンジンを前輪の後あたりに置く手法で、これによりアプローチアングル(クルマ先端の最下部と前輪の設地面が作る角度のこと)を広く取ることが可能になる。この角度が大きいとデコボコ道を走りやすい。つまり、悪路走破性が向上するのだ。

「エンジン縦置きFRレイアウト」が悪路走破性を高める

駆動方式は「副変速機付きパートタイム4WD」というもの。市街地などのオンロードでは後輪駆動の2WD、雪道やぬかるんだ道では4WDという具合に、路面の状況に合わせて駆動方式を変えられるのが特徴だ。

サスペンションは接地性能に優れた「3リンクリジッドアクスル式」を採用

ハンターはライフルを積むし、林業に従事するユーザーはチェーンソーを積むであろう荷室についても、スズキはシンプルで使い勝手のよい作りにこだわった。乗用ニーズを意識した先代ジムニーでは、後席にアームレストやカップホルダーなどの装備を付けていたそうだが、新型では荷室の広さにこだわり、そういった装備を取り外して床もフラットにした。後席を倒すと、新型ジムニーの荷室容量は352Lに達する。

荷室開口高・荷室高は850mm、荷室開口幅は上部が1,030mm、下部が1,015mm、荷室幅は1,300mm(画像はジムニーシエラ)

激戦のSUV市場で唯一無二の存在感

このように、実用性に特化したジムニーではあるが、その“本物感”こそ、スズキが「一般ユーザー」に分類する顧客層に人気を博す理由でもあるだろう。ブームに乗じて新規参入が相次ぐSUV市場にあって、ジムニーの佇まいと性格は唯一無二だ。

独特の存在感を放つ「ジムニー」(画像はジムニーシエラ)

生き馬の目を抜く自動車業界だが、今回のジムニーも先代と同じく、長く売れ続けていくのではないだろうか。なぜなら、このクルマを必要とする顧客層は、日本では減っていったとしても世界では増えていきそうだし、どんなに都市化が進んだとしても、こういったクルマの需要は必ず残りそうだからだ。

ライドシェアや自動運手が普及し、人々がクルマを所有しなくなる“クルマのコモディティ化”が進展しても、最後の方まで生き残るのはジムニーのような存在なのかもしれない。「コモディティ化の対極にあるクルマだと個人的には思う」と新型ジムニーのデザイナーは話していた。

「音声」巡り覇権争うアマゾンとグーグル、立ち止まるアップル

「音声」巡り覇権争うアマゾンとグーグル、立ち止まるアップル

2019.01.21

CESで存在感を放つアマゾンとグーグル、各社の最新動向は?

レノボはGoogleアシスタント、Alexaに対応した新製品を発表

アップルは各社にプライバシー問題を警告、独自路線を貫くか

米ラスベガスで開催された世界最大級の家電見本市「CES 2019」で、別格の存在感を放っていたのがアマゾンやグーグルだ。2018年はグーグルがCESに初めて本格出展したことで話題となったが、2019年も大がかりなブースを設置して来場者の注目を浴びた。

ラスベガスのCES会場前に設置されたグーグルのブース

アマゾンやグーグルは音声アシスタントで競争しており、家電製品への組み込みを進めている。2019年のCESではどうだったのか、両社の最新動向をレポートする。

グーグル対アマゾンの音声争いが加速

グーグルは今年もCES会場に「Googleアシスタント」を目玉にした大型ブースを設置。巨大な壁面広告やモノレールのラッピング広告で存在を示し、家電メーカーのブースには白い帽子のスタッフを派遣するなど、CESを乗っ取る勢いだった。

「Googleアシスタント」に対応した家電製品が並ぶグーグルブース

一方、Alexaで先行するアマゾンも展示エリアを拡大。業界やメーカーの枠を越えた「Alexa対応製品」を一挙展示することで、エコシステムの強大さを示した。家庭向けのスマートホーム用途だけでなく、オフィスで使う事例も示すなど、応用範囲を広げている。

アマゾンは「Amazon Alexa」対応製品をブースに集めた

具体的な対応製品として、音声で操作できるスマートスピーカーやスマート電球はもちろんだが、これまでにないジャンルの製品も増えている。たとえばレノボは「目覚まし時計」と「タブレット」の2機種を発表した。

レノボの目覚まし時計「Smart Clock」(左)とタブレット「Smart Tab」(右)

Googleアシスタントに対応した「Smart Clock」は、目覚まし時計の置き換えを狙った製品だ。音声だけでなく画面のタッチ操作にも対応しており、カレンダーの予定や寝覚めのいい音楽、室内の照明と連動した目覚まし機能を提供する。

一方、Amazon Alexaに対応した「Smart Tab」は、一般的なAndroidタブレットとして使えるほか、ドックに置くと音声とタッチで操作するスマートディスプレイに早変わりする。自宅でも外出先でも1台2役で使えるお得さが特徴だ。

アップルが投げかける「プライバシー」問題

CESに両社が注力する背景には、音声アシスタント市場におけるシェア争いがある。「Amazon Echo」や「Google Home」といったスマートスピーカーの売上ではグーグルがアマゾンを猛追しており、2018年第1四半期には逆転劇を果たした(英Canalys調べ)。しかし第3四半期にはアマゾンが再び首位に立つなど、接戦が続いている。

その勢力はスマートスピーカーを越えて、家電全体に広がりつつある。家電の操作といえばスイッチやリモコン、タッチ操作が一般的だが、音声に対応する製品は増えている。これまで独自の音声アシスタント「Bixby」を展開してきたサムスンも2019年にはグーグルとアマゾンとの連携を発表した。

サムスンはスマートTVでグーグル、アマゾンと連携

このまま音声が普及していけば、世界中の人々がインターネットのサービスやコンテンツにアクセスする手段になる可能性がある。音声アシスタントのシェア争いは、スマホOSのシェア争いと同じくらい重要というわけだ。

ただ、音声操作はプライバシーに関する懸念もある。音声操作を受け付けるには、マイクが常時オンになっている必要があるからだ。マイクをオフにする機能はあるとはいえ、家庭内のプライベートな会話を常にマイクに拾われるのは心地よいものではない。

この問題に一石を投じたのがアップルだ。CES会場からよく見えるホテルの壁に意見広告を掲載。ラスベガスの有名なコピーをもじって「iPhoneで起きることはiPhoneの中にとどまる」と訴え、サードパーティと広く連携するアマゾンやグーグルを牽制した。

アップルはCESでプライバシー重視をアピール。元々の言葉は、「What happens in Vegas stays in Vegas.(ラスベガスで起きたことはラスベガスに残る)」というもの

アップルも独自の「Siri」をiPhoneに搭載し、スマートスピーカー「HomePod」も販売している。だがサードパーティとは積極的に連携していないため、音声のシェア争いでは不利な立場に追い込まれている。アップルがこのまま「プライバシー重視」路線を貫くかどうかも、音声アシスタント市場の行方を左右しそうだ。

一度は姿を消したワイヤレス充電が再びメジャーになった理由

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第30回

一度は姿を消したワイヤレス充電が再びメジャーになった理由

2019.01.21

いまや当たり前の「ワイヤレス充電」スマホ

開発も販売も、実は日本が世界初だった

過去にナゼ廃れたのか、今はナゼ流行っているのか

最近、ケーブルに接続する必要なく充電ができる、ワイヤレス充電に対応したスマートフォンが増えてきている。一時は姿を消していたワイヤレス充電が、ここにきて再び脚光を浴びるようになったのはなぜだろうか。

世界初のワイヤレス充電対応スマホは日本製

スマートフォンを充電する際、多くの人は充電用の電源ケーブルに接続して充電していることだろう。だがここ最近、スマートフォンをケーブルに接続することなく、専用の充電台に置くだけで充電ができる「ワイヤレス充電」に対応したスマートフォンが増えているのだ。

例えばアップルのiPhoneシリーズであれば、2017年発売の「iPhone 8」シリーズ以降からワイヤレス充電に対応している。他にもグーグルの「Pixel 3」やサムスン電子の「Galaxy Note 9」、そしてファーウェイの「HUAWEI Mate20 Pro」など、海外製のハイエンドスマートフォンを中心として、ワイヤレス充電に対応したスマートフォンは着実に増えている。対応スマートフォンの広まりとともに、ワイヤレス充電をするための充電器も数が増え、家電量販店などで目にする機会も増えている。

ワイヤレス充電対応機種は急増しており、「iPhone XS」など最新のiPhoneもワイヤレス充電に対応している

充電をするためにケーブルに接続するというのは手間がかかるし、何よりケーブルは絡まりやすく取り回しが面倒なもの。それだけに、スマートフォンを置くだけで充電できるワイヤレス充電は消費者にとって非常に便利だ。したがってスマートフォンに搭載するという動きも比較的古くから進められていたのだが、現在のように広く普及するまでにはかなりの時間を要している。

実は、スマートフォン単体でワイヤレス充電ができる機種が最初に投入されたのは日本で、開発したのも日本企業である。2011年にNTTドコモから発売された、シャープ製の「AQUOS PHONE f SH-13C」がそれに当たり、Wireless Power Consortium(WCP)が策定したワイヤレス給電規格の1つ「Qi」に対応。Qi対応の充電器に置くだけで、スマートフォンを充電できる仕組みを備えていたのである。

世界初のワイヤレス充電対応スマートフォン「AQUOS PHONE f SH-13C」は、2011年にNTTドコモが提供。専用の充電器も提供していた

しかも当時、NTTドコモはQi対応のワイヤレス充電ができるスマートフォンの開発に力を入れており、「おくだけ充電」という名称まで付けて積極的なアピールを進めていた。さらにシャープだけでなく、NTTドコモと関係の深い他の国内スマートフォンメーカーともQi対応のスマートフォン開発を進め、市場に多くのワイヤレス充電対応スマートフォンが存在した時期があったのだ。

規格や充電性能の問題が解決し採用機種が増加

だが2013年を境に、NTTドコモのラインアップからワイヤレス充電対応のスマートフォンが一時期姿を消し、ワイヤレス充電は急速に存在感を失うこととなる。当時ワイヤレス充電に力を入れていたパナソニックモバイルコミュニケーションズやNECカシオモバイルコミュニケーションズなどが、iPhoneなどに押されてスマートフォン市場から撤退した影響も大きいが、より本質的な要因は2つあると考えられる。

1つは、急速充電に対する消費者のニーズが高まっていたためだ。当時はバッテリーの性能が現在より低かったため、スマートフォンを使っているとあっという間にバッテリーを消費してしまい、不満の声が多かったため、何よりも素早く充電できることが強く求められていたのだ。しかしながら当時のQiは電力の出力が弱く、充電速度が遅かったことから、消費者のニーズとマッチせず姿を消してしまったのである。

そしてもう1つの理由は、ワイヤレス給電規格が複数存在し、業界全体で、どの方式を採用するか方向性が定まっていなかったため、後続するスマートフォンがなかなか出てこなかったことだ。実際、2015年に日本でも発売されたサムスン電子の「Galaxy S6」「Galaxy S6 edge」はQi規格だけでなく、Power Matters Alliance(PMA、現在はAirFuel Alliance)が策定したワイヤレス給電規格も採用することで、ワイヤレス充電に対応させている。

2015年発売の「Galaxy S6 edge」は、当時まだ事実上の標準規格が定まっていなかったこともあり、複数のワイヤレス給電規格に対応していた

そして最近になってワイヤレス充電が再び日の目を見ることができたのは、それらの課題が解決したことが大きく影響している。急速充電に関しては、当初Qiのモバイル機器に向けた「Volume I」という規格では、送信できる電力が5W以下とされていたため充電速度が遅かったのだが、その後10W、15Wといったより大容量の送信ができる規格の策定が進んだことで、より速く充電できるようになったのである。

また規格の統一に関しては、アップルなど影響力の大きな主要スマートフォンメーカーがQiの採用に傾いたことで、Qiがスマートフォン向けの事実上標準規格となった。そのため多くのスマートフォンメーカーがQiを採用しやすくなり、急速に数が増えたといえる。

さらにもう1つ、高いデザイン性や防水性能など、スマートフォンに求められる要素が年々増えていることも、ワイヤレス充電が復活した大きな要因として挙げられるだろう。一方で、かつて必要だったPCへの接続など、スマートフォンに何らかのケーブルを接続する必要性は年々薄くなっている。将来的にはスマートフォンのワイヤレス充電対応が当たり前となり、充電用のUSB端子やLightning端子がなくなることも十分あり得るだろう。