職人のワザを残すために……3Dプリンタでオーダー靴を

先鋭ベンチャー LOCK ON! 第2回

職人のワザを残すために……3Dプリンタでオーダー靴を

「利益が出ない」などの理由から新規事業が打てず、硬直してしまっている企業は多いのではないか。だが、ベンチャーなら早さが信条。連載「先鋭ベンチャー LOCK ON!」では、奮闘するスタートアップの姿をレポートする。

スキャニングからはじまる靴作り

「すわ! ものづくり革命か!?」と数年前、一世を風靡した3Dプリンタ。そのビッグウェーブに乗り遅れまいと3Dプリンタを購入、したはいいけれど、今や部屋の隅でホコリをかぶっている……という人や企業は多いだろう。

そんな中、3Dプリンタを主軸にしたこれまでにないビジネスモデルを確立。顧客が殺到し、「納品まで4カ月待ち」という状況を生み出しているのが、東京・市ヶ谷に本社を持つ株式会社「ミリメーター」だ。

同社が手がけている事業は「女性向け靴のオーダーメイド」。オーダーメイド靴は、まず顧客の足を測定、それを元に原型となる「木型」をつくる作業がもっとも手間かつ、大事な作業だ。

「ミリメーター」は、ここに3Dプリンタを使った。

まずメジャーで測っていた足の計測作業を3Dスキャナで代用。正確無比な足のカタチを、わずか数分で3Dデータ化する。この3Dデータを靴に置き換えて修正し、3Dプリンタでプラスチック製樹脂の「木型」として出力。一人ひとりの足にピタリとフィットする木型を完成させる、というわけだ。

木型づくりは、これまで手作業で1カ月以上はかかったが、「ミリメーター」ではわずか2~3日でできあがる。以降の靴作りの作業はこの木型をもとに、やはり職人の手作りとなるが、そこに至る前に大幅にスピードアップできるうえ、生産コストも下がる。結果、普通なら15~20万円は下らないフルオーダーの女性用靴が8万円程度。おおよそ半額で手に入ることになる。

ミリメーター代表取締役・粕谷孝史さん。大学卒業後、大手コンサル会社を経て、2016年に3Dプリンタを活用した女性向けオーダーメイドシューズ事業「ミリメーター」で起業

パンプスなどをはく女性は、靴と足型があわないせいで骨が変形、外反母趾などの痛みをともなう症状に悩んでいる人が多い。こうした女性たちにとって「デザイン性が高いうえに価格を抑えたオーダーメイド靴」は、満たされないニーズを埋めてくれるものだった。だから「ミリメーター」に女性客が殺到。今年1月の正式オープンからオーダーがひっきりなし、という状態になった。

「せっかくオーダーから完成までのスピードアップを図ったのに、注文が集中してしまったことは申し訳なくて……」と「ミリメーター」を立ち上げた、代表取締役社長の粕谷孝史さんは苦笑する。「それでも社会に直結している課題が我々の技術で貢献できることが何よりうれしい」(粕谷さん)。

“雇用を減らす”仕事から”増やす”仕事に

前職は、大手コンサル会社に務める経営コンサルタントだった。

流通業をメインに、IT化で生産性をぐんとあげ、クライアントの収益アップに貢献するのが仕事だった。クライアントには満足されたが、粕谷さん自身は満足していなかった。

「ITを導入して業務を効率化した結果、余剰した人員をほかの投資に回すならともかく、一流の大企業ですらリストラする。企業にとってそれは正しい判断だったとしても、業界全体や日本全体に視座をあげると『雇用を減らす』ことでしかない。もっと日本のためになる、雇用を増やすような仕事がしたいと考えるようになっていたんです」(粕谷さん)。 一方でコンサルの仕事をする中、社会が成熟すると同時に人口減が進んだ日本では、一人ひとりの趣味嗜好に従って商品やサービスをオーダーメイドのように選別して示す「ワン・トゥ・ワンマーケティング」がどんな業界でも不可欠になる、という思いを強くしていた。

「新規顧客を得るのは難しい。いかに長く深くお客様とつながるのかが大事……という時代にこれまで以上になるでしょうからね。コンサル先にも『お客様の好みは指紋と同じ。人によってまったく違うんですよ』なんて話していましたね(笑)」(粕谷さん)。

そんなとき、3Dデータをそのままカタチにできる3Dプリンタの技術を知った。まさに一人ひとりの要望にあった、“ワントゥワンマーケティング的ものづくり“ができる新技術だった。

では、それにハマる製品とは何か?――

考えた結果、「靴」にたどり着く。正確にいうと「足」だ。

「ヒトの骨って、全部で約208本あるとされますが、実は足首から下だけで52本もあるんですね。体全体の1/4。ようはそれほど足は複雑にできていて、人によって最適な靴のフィット感も違う、ということ。それこそ指紋のようにね」(粕谷さん)。

これだけ個性がある中、既製品が蔓延している業態はどうなのか? きっと究極のオリジナル性を3D技術で解決できる。完全オーダーメイドの靴づくりができれば、こうしたニーズが必ず埋められると考えた。さらに靴業界を調べると、「靴職人」の活躍の場が極めて少ないことも粕谷さんのモチベーションになった。

木型づくりから革の吊り込みや手縫いなど、靴職人は本来、靴づくりの工程すべてを手がけるものだ。しかし、今求められているのは安価な既製靴。靴職人の技術を身につけた人も、とにかく安く、早く靴をつくるために分業化された“いち工程“だけを手がけるようになっていた。靴職人という職業そのものが消滅するかもしれない危機感を感じていたわけだ。

「しかし、実際は足にフィットしない既製靴をむりやりはいて足の痛みをガマンしている女性が多いわけですよ。それならば、3Dプリンタで効率化と低コスト化をはかった靴作りができれば、安くオーダー靴が提供できる。それが靴に悩みをもつ方のニーズを増やすとともに、靴職人の方々の新しい活躍の場を増やす。雇用を増やすことになると考えたわけです」(粕谷さん)。

粕谷さんは当初、これを勤めていたコンサル会社の新規事業として提案したが、「市場規模が知れている」と却下された。そこで職場の仲間と数名で起業の道を選んだ。それが2016年。もっとも、今にいたる3Dプリンタで木型をつくり……というスキームは、それ以前、5年ほど前から考え抜いて生まれたものだったという。

「ミリメーター」の木型づくりの模様(左)。社内の3Dプリンタで世界にひとつの足型がみるみるできあがっていく。完成したオーダーシューズの見本(右)。優れた靴職人の手により、履き心地がいいうえ、デザイン性の高いパンプスなどが作られる

実は、この事業を考えるに際して、まず自らオーダー靴づくりの工房に入学し、夜間や休日を利用して、まるまる2年じっくりと靴づくりを学びながら、模索していたのだ。

「コンサル時代から『現場を知らなければ、みえないことがある』というのが信条。だから経理のシステムを改善するときでも、必ずまずは伝票書きからやらせてもらったりしていた。正直、ヒアリングしても誤解や勘違いは誰にでも存在する。現場で自分の目でみれば嘘はない。『やるべきことと、やらなくていいこと』が鮮明に見えてくる。そもそも靴の知識がないと、どこをどこまでIT化できるかもわかりませんから」(粕谷さん)。

靴作りの“現場“を学んだことは、粕谷さんに知識を得る以上のメリットも与えた。木型が完成してから、実際の靴作りをするのは先述通り、靴職人の仕事。この靴職人の人脈を得られたことだ。実は、工房で講師を勤めていた、「靴業界の伝道師」とまでいわれ、チャコットのシューズアドバイザーも手がけている酒井満夫さんが技術顧問として「ミリメーター」に参画してくれた。

「3Dプリンタを活用して、もっと気軽に誰もがフィット感を味わえる靴をつくりたい」とほかとは一線を画すモチベーションで学びにくる粕谷さんを、前々から気にかけると同時に、靴職人の活躍の場を拡大させる新しいビジネスモデルに、魅かれたためだという。

「酒井さんが参加してくれたことで、また多くの腕のいい靴職人の方々が『自分も手伝いたい』と手をあげて、ネットワーク化できたことはとても幸運でしたね」(粕谷さん)。

こうして3Dプリンタは靴職人のワザと出会い「ミリメーター」が生まれた。社名は「ミリ単位」で靴のフィットを実現する、という会社の姿勢を表したものだ。そして、足が痛くならない、しかし、おしゃれな靴を求めていた大勢の女性たちの支持を得られるようになった、というわけだ。

現在は、市ヶ谷本社の工房に来店して足を測定。3Dデータ化するが、近い将来には宅配型の3Dスキャナーを導入。家にいながら足型がとれるような仕組みを考えているという。そうなれば、さらに気軽にオーダーメイド靴を頼めるようになる。靴職人が活躍する場も広がる。さらに遠い将来は「海外の靴職人もネットワーク化したい」という。

「東京の自宅でとった足型の3Dデータをイタリアへ送信。現地で木型を3Dプリンタで出力し、イタリアの職人が靴をつくる……そんな世界になればいいなと考えている。今はまだ冗談にしか聞こえないかもしれないけどね。けれど多くのイノベーションを起こした革命家は、周囲が笑っていても、構わず未来を見続けていただろうから」(粕谷さん)。

靴作りの最前線に立つ粕谷さんは、そんなイノベーターと同じ匂いを感じた。“現場”に立たないと、みえてこないものは確かにある。裏返せば、それぞれの現場に、イノベーションのタネはきっとあるのだ。

LINEと比較されがちな「+メッセージ」は独自の価値を打ち出せる?

LINEと比較されがちな「+メッセージ」は独自の価値を打ち出せる?

2019.04.25

携帯3社が「+メッセージ」の機能拡充を発表

LINEと比較した強みは「信頼性」

金融サービスと連携し、住所変更手続きが容易に

NTTドコモ・KDDI・ソフトバンクの携帯大手3キャリアが「+メッセージ」(プラスメッセージ)の機能拡充を発表した。

国内大手3キャリアが「+メッセージ」の機能拡充を発表

サービス開始から1年が経過した「+メッセージ」だが、広く普及した印象はない。「メッセージならLINEで十分」との声も多い中で、普及する可能性はあるのだろうか。

「LINE」とは異なる可能性を秘めた「+メッセージ」

2018年5月に大手3キャリアがサービスを開始した「+メッセージ」は、2019年4月までに利用者が800万人を突破したという。だが「使ったことがない」とか、そもそも「名前を知らなかった」という人もいるのではないだろうか。

+メッセージの利用者は800万人に

「+メッセージ」とは、国際規格のRCSに準拠したメッセージサービスだ。従来のSMSを置き換えるサービスとして、短いテキストだけでなく長文や画像、スタンプを送れるのが特徴だ。

「+メッセージ」はSMSを置き換える上位サービス

一方、日本国内ではLINEが普及しており、月間利用者数は7900万人、そのうち毎日使うユーザーは6600万人もいるという。日本のほとんどのスマホにLINEは入っており、日常的なメッセージ需要はLINEが十分に満たしている状態だ。

だが、どんなにLINEが普及してもSMSがなくなることはない。サービスのID登録やログイン時など、本人確認を必要とする多くの場面でSMSは使われている。SMSは契約時に身分証明書で本人確認を済ませており、信頼性が高いのが特徴だ。

一般に「+メッセージ」は大手キャリアのLINE対抗策と認識される傾向にあるものの、その性質はやや異なる。「+メッセージ」がSMSの延長にあるという特性を活かせば、SMS認証のような本人確認はもちろん、企業と個人の間でのさまざまな手続きに活用できるはずだ。

こうした背景を踏まえて3キャリアが発表したのが、新サービスの「公式アカウント」や、金融各社と連携する「共通手続きプラットフォーム」だ。

仕組みの共通化やMVNO対応など、課題は山積

2019年5月以降に始まる「+メッセージ」の公式アカウントは、企業向けのアカウント機能だ。利用例としては銀行やレストラン、携帯会社を挙げ、登録住所の変更やレストランの予約、問い合わせといったサービスを実現できることを示した。

「+メッセージ」の「公式アカウント」機能

こうした機能はアプリでも提供されているが、スマホにアプリを入れていないユーザーも多く、パスワードを入れてログインするのは煩雑だ。だが「+メッセージ」なら電話番号だけでユーザー本人とつながり、チャットで手続きができるので便利というわけだ。

銀行やレストラン、携帯会社による利用例

だが、サービス提供に向けた課題は多い。公式アカウントの開設は、大手3キャリアが個別に営業をかけ、各社の基準で審査する方式となっている。一見すると無駄な仕組みだが、独占禁止法への抵触を避けるため、3社が競争している建前になっているという。

3キャリア以外への対応として、ワイモバイルなどのサブブランドやMVNOでは利用できない状況が続いている。サービス開始時から指摘されていた問題だが、1年が経過して何の進展もないのは理解に苦しむところだ。

iPhone対応にも課題がある。アプリを入れることで「+メッセージ」は使えるものの、SMSを送受信する標準のメッセージアプリを置き換えるものではない。ここに手を加えるのはiPhoneの基本的なユーザー体験に影響するため、アップルの判断次第になりそうだ。

また、今後の構想として、金融5社を横断した「共通手続きプラットフォーム」も打ち出された。住所変更手続きなど、各社の競争に直接関係しない事務手続きを共通化し、顧客の利便性向上を図るのが狙いだ。

金融5社と「共通手続きプラットフォーム」に向けた検討を開始

最近、フィンテックやキャッシュレスの新サービスが増え、新たに住所や電話番号を登録して口座を作る機会は多くなった。しかし、それに伴い変更の手間も増している。そこで+メッセージを利用したオープンな事務手続きプラットフォームが実現すれば、1回の手続きで全社に情報が伝播するというわけだ。

「+メッセージ」は、携帯市場で競合する大手3キャリアが共通サービスの整備を進めなければならない。その中で「電話番号でつながる」強みを活かした独自の活用法が、ようやく見えてきたといえそうだ。

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日本の掃除機市場を変革した元外交官、日本市場への本格参入を語る

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日本の掃除機市場を変革した元外交官、日本市場への本格参入を語る

2019.04.25

シャークニンジャ日本法人の社長 ゴードン・トム氏に直撃

「コードレススティッククリーナー」人気の立役者が語る参入秘話

日本向けの製品カスタム、消費者ニーズの取り入れ図る

全米ナンバーワンの掃除機ブランド「シャーク」。日本では、長年スチームクリーナーのメーカーとして知られていたが、2017年6月に日本法人が設立され、翌2018年夏に日本市場に本格参入した。

第1弾として、同年8月にコードレススティッククリーナーの「EVOFLEX」を発売。翌9月にはハンディクリーナー「EVOPOWER」、10月にはスチームモップ3製品、ロボット掃除機「EVOROBOT」と精力的に新製品を日本市場に投入している。

そこで今回は、シャークニンジャ日本法人の社長を務めるゴードン・トム氏を直撃。同社の日本市場への本格参入の意図と、今後の戦略や日本の掃除機市場や消費者について伺った。

シャークニンジャ日本法人の社長のゴードン・トム氏。英国の元外交官で、20年前にダイソンの掃除機を日本に広め、現在の業界の発展につながる市場の開拓の礎を築いた人物だ

「コードレススティッククリーナー」人気の立役者

ゴードン・トム氏と言えば、日本の掃除機市場の変革者と呼んでも過言ではない人物。もとはイギリスの外交官として来日。赴任中の1990年代にダイソンの日本法人の初代社長に抜擢された(編集注:イギリスの外交官には副業を認める制度がある)。

当時国内メーカーの寡占状態であった日本の掃除機市場に“吸引力が落ちない”の謳い文句で同社のサイクロン掃除機を展開し、「ダイソン」ブランドの地位確立の礎を築いた。

ダイソンを退いた後は、エレクトロラックス日本法人の社長に就任し、キャニスター型に代わり、現在日本の掃除機市場において主流となった“コードレススティッククリーナー”の人気を定着させた。

外国人でありながら、日本の掃除機市場を知り尽くした“業界のマシュー・ペリー”的存在のトム氏だが、今度は全米ナンバーワンの掃除機メーカーの日本法人の社長として日本に再上陸したのは、どういった経緯なのだろうか。

「2014年にエレクトロラックス社を退職して、以降はマーケティングのコンサルタントの仕事をしていましたが、2016年の9月ごろにシャークから連絡がありました。当時のシャークの売上は北米が95%、イギリスが5%ほど。中国法人を立ち上げ、代理店経由でメキシコにも進出するなど本格的な国際化戦略を進めており、日本も大事な市場の1つと考えていました。そんな中、私のところに相談があり、翌2017年の1月くらいにボストンの本社へ出向き、エンジニアやデザイナーに会って話をし、3~4月ぐらいに日本に展開する商材や現地法人の設立、取引・流通事情、マーケティング戦略の提案をしました」

日本法人の設立にあたっては、最終的にはトム氏自らが初代社長に就任することになり、これまでの経験をもとに、オフィスの設置場所や人材集めなども自ら担ったとのことだ。

参入にあたり日本向けにカスタム

次に着手したのは、日本市場に投入する商材の選定。氏曰く「これまでで最高の掃除機に出会えた」と評する同社の製品で、日本市場参入第1弾に選ばれたのは、「EVOFLEX」。本国では2017年秋に発売され、ボタン1つでパイプを90°曲げて掃除ができるという独特のギミックで注目を集めた製品だが、日本で発売するにあたっては多くが日本向けにカスタマイズされたという。

日本市場への本格参入の第1弾として2018年8月に発売されたコードレススティッククリーナー「EVOFLEX」。本国でおよそ1年前に発売された製品(左)を、サイズからモーター、操作性に至るまで、日本向けに大幅にカスタマイズした上で登場し

「本国で開発された最初の試作機は、私の目から見たら全然ダメでした。まず、大きすぎて日本人の身体にも家にもマッチしていませんでした」

パイプ部分が90°曲がって家具の下にも潜り込みやすいという、製品のアイデンティティーとも言える独自性はそのまま継承しつつも、パーツの着脱をしやすくするためにボタンの改良が施されるなど、日本のユーザーに受け容れられるよう細かい部分にまで配慮がなされた

そこで実際に、試作機を用いて日本の家庭50世帯で6週間のテストを3回行い、その結果、日本向けの「EVOFLEX」は、原型は同じでありながらも本国の製品とは見た目も中身もかなり異なる製品に仕上がった。「例えば、ヘッドブラシは、畳や木材などが多い日本家屋の床に合わせて柔らかいローラーにしました。ダストカップも中身が見える透明な素材で、中のメンテナンスがしやすいように角を丸くしています」とトム氏。

それ以外にも、高音域のモーター音を好まない日本のユーザーのために音を低減したり、高性能なHEPAフィルターの採用や、取り外しやすいメッシュフィルターを採用してサイクロン部の手入れをしやするなど、掃除機の本質性能だけでなく、操作性やメンテナンス性にこだわった改良が多数施された。

こうした改良点について、トム氏は日本とアメリカの掃除機に対する消費者の根本的な考え方や流通ルートの違いを明かす。

「日本の場合には、掃除機や家電製品の購入は、家電量販店が主流ですが、米国の場合にはウォルマートなどの巨大スーパーで購入するケースが一般的です。そこでは日本のように実際に製品に手で触れて試してみるという機会がありません。そのため、製品への信頼度が重要で、ブランド力というのはとても大事なのです」

日本でも昨秋発売された同社のロボット掃除機。本国ではそのおよそ1年前に発売されているが、ほぼアイロボット社の独占市場であったアメリカのロボット掃除機市場において、初めてアイロボット以外で2桁のシェアに躍り出ている。

2018年10月発売のロボット掃除機「EVOROBOT」。掃除機メーカーとしてのブランドへの信頼性と、十分な機能・性能と消費者が受け入れやすい価格帯で、アイロボットの「ルンバ」以外で初めて10%を超えるシェアを獲得したという

さらに、米国の消費者は「掃除機が必要」という需要があった上で、その用途を満たすための機能と予算を照らし合わせて製品を選ぶというのが購入の意思決定。ゆえに、デザインやメンテナンスといった要素は日本人ほど重視されず、むしろ「さまざまなユーザー層の需要に応えるために、価格によって付属品を選べることが重要なのです」と話す。

20年前の日本市場は「つまらなかった」

一方、約20年前に日本の掃除機市場に乗り込み、「日本の掃除機は紙パックのキャニスター式ばかりで個性がなく、つまらなかった」と当時を振り返るトム氏。業界の“エバンジェリスト”として、日本市場においてシャークブランドのプレゼンスをどのように高めていくのかに注目される。

そこで目を向けたのが、昨年9月に発売された「EVOPOWER」だ。本国での発売後、日本向けにカスタマイズして上陸した「EVOFLEX」とは異なり、日本をメインマーケットとして、日本の消費者のニーズを多く取り入れて開発されたハンディクリーナーで、その後に英国でも発売されているとのこと。

さらに、今年1月には長崎県の無形文化財である「臥牛窯」とコラボレーションし、「EVOPOWER」に絵付けを施した限定商品を発売するなど、"日本発"の掃除機を送り出している。今後もこうした商品展開や戦略を積極的に進めていく方針なのだろか。最後に、シャークニンジャの展望について訊ねてみたところ、次のように語ってくれた。

2018年9月発売の「EVOPOWER」。コンパクトで部屋に設置しやすくサッと使える機動力のよさと、生活感を感じさせない外観でインテリアにもなじみ、部屋に常設しやすいと好評だ
「臥牛窯」とのコラボレーションで生まれた限定の「EVOPOWER」。プロモーションというよりも、どちらかと言うと日本の伝統工芸贔屓のゴードン社長の“趣味”で作られたようだが、今後も相性がよいものがあれば実現していきたいとのこと

「シャークの掃除機は、あくまでユーザーの使い勝手が最優先です。ゆえに、EVOPOWERも持ちやすく、どこにでも置いて使いやすいサイズ・形状を追求したハンディクリーナーですが、空間に置かれた時のこともイメージし、見た目のデザインにもこだわって開発された、これまでになかった商品だと思います。そういう意味ではEVOPOWERのデザインはまさに"機能美"と言えます。臥牛窯は、単に私が好きだと言う理由でやりました(笑)。積極的にとまでは言えませんが、伝統工芸が好きなので、実現できれば個人的には今後もコラボ商品を展開してみたいですね」

ダイソンで日本の掃除機市場に風穴を開け、エレクトロラックスで新たな掃除スタイルを日本に定着させたゴードン・トム氏。掃除機メーカーとして全米で絶対的なブランド力を誇るシャークニンジャを率い、今度はどのような手腕を奮うのか楽しみである。

長年の経験・知見を武器にした"掃除機"を通じた外交で、日本と諸外国をつないで、今後も世の中の掃除・家事スタイルやあり方を変えていってくれることへの期待が寄せられる、ゴードン・トム氏
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