ゆとり世代だから立ち上げた“65歳以上”のための部屋探し業

先鋭ベンチャー LOCK ON! 第3回

ゆとり世代だから立ち上げた“65歳以上”のための部屋探し業

「利益が出ない」などの理由から新規事業が打てず、硬直してしまっている企業は多いのではないか。だが、ベンチャーなら早さが信条。連載「先鋭ベンチャー LOCK ON!」では、奮闘するスタートアップの姿をレポートする。

R 65 不動産代表・山本遼さん。1990年愛媛県生まれ。愛媛大学卒業後、新卒で愛媛の不動産会社に就職。転勤のため上京した後、社会人4年めで独立。「65歳以上の元気な高齢者」に特化した不動産仲介業を手がける。「ギリギリまで薬剤師として働いて78歳で亡くなった祖母の姿も、起業に影響を与えました」

R18(18歳以上)とかR15(15歳以上)など、映画やゲームといったコンテンツに適した年齢制限を表すときに使う「R(Ratingの頭文字)」の表記。

その「R」を冠したユニークな企業が2015年創業した「R65 不動産」だ。文字どおり「65歳以上」に特化して部屋探しを手伝う不動産会社。とはいえ、有料老人ホームやサービス付高齢者向け住宅(サ高住)といった支援を必要とする人向けの部屋探しではない。ワンルームや1LDKなどいわゆる普通の賃貸物件のなかで「高齢者OK」な部屋を探し、仲介するサービスである。

「当然のことですが65歳以上の高齢者でも、支援など必要ない方はたくさんいる。一方で『高齢者』『シニア』というと十把一絡げにされて、途端、部屋が借りにくくなるという現実があった。このミスマッチを埋めているわけです」と、創業者の山本遼さんはいう。 R65とは程遠い、平成生まれの27歳。しかし、65歳以上をターゲットにこのビジネスを立ち上げた。モチベーションのひとつは「共感」だったという。

「“ゆとり世代は……“と、ひとくくりにされてきましたからね(笑)」(山本さん)。

将来、『おじいちゃん』と呼ばれたくなかった

起業に至ったきっかけは前職時代。新卒で入社した不動仲介会社での3年めの頃、接客した80代の女性に「これまで5軒の不動産会社で門前払いされた」といわれたことだった。

「その女性はとても元気そうで、お金もあった。けれども“高齢者”というだけで、大家さんから『家賃を払えるのか?』『火事などを出さないか』『孤独死するのではないか?』とリスクが高いと判断されたわけです。裏を返すと『なるほど、こうした元気な高齢者向けの賃貸紹介のニーズは高いんだな』と実感しました」(山本さん)。

もっともビジネスチャンスに気づくより先に感じたのは“違和感“だった。「高齢者」というイメージだけで、ことさらネガティブに判断される。それは「ゆとりw」などと揶揄される教育を受けた自分たち世代のレッテルとまさに重なったからだ。

大学4年のときのインターンの経験も後押しした。2011年、山本さんは東日本大震災のあとに陸前高田で復興支援をする会社社長のもとで働いた。厳しい現実の中にいながらも「よりよい未来ためのチャンスだ」とポジティブに地元の雇用を生み出そうと動く姿に触発された。

「ちょうど『社会起業家』が注目された時期で、彼らがすごくかっこよくみえました。自分も世の中の課題を解決するソーシャルビジネスを手がけたい憧れもありました。そんなとき、まさに身近に高齢化問題という課題が出現。もっといえば自分が年をとったときに『高齢者だから……』と一緒くたにされ、住みたい場所に住めないのはイヤだったのです。『山本さんは、どんな部屋に住みたいですか?』と聞かれ、選べるようにしたかったんですよ」(山本さん)。

そして2015年5月、会社勤めをしながら、ウェブ上に65歳以上が入居可な賃貸物件を集めた情報サイトを立ち上げた。サイト名を「R65不動産」とした。ネーミングについてのこだわりもあった。

「シルバーとか高齢者とか、何となくネガティブな“色”のついた名前にはしたくなかったのです。僕ならいくら自分たち世代向けでも『ゆとり不動産』から借りたくないから(笑)」(山本さん)。

最初はあくまで趣味の延長。半年ほどはアクセスもさっぱり増えず、問い合わせもほぼゼロだった。考えてみれば、メインターゲットがシニア層。なかなかネットで検索してもらえなかった。

「R65不動産」のウェブサイト。サイト上にも不動産情報は公開しているが、問い合わせをうけてマッチングするケースが圧倒的に多いという。「お客さまが高齢者なので『物件情報をメールで送る……』というわけにもいかず、よくてファクス、あるいは郵送ということがほとんどですね」

しかし「取材させてくれ」とウェブメディアから声がかかると潮目が変わった。その記事を見た看護師や医師や理学療法士といった医療関係者、また自治体の職員から「部屋を探している高齢者の方から相談を受けていて……」と紹介が入るようになった。

「ジワジワとはいえ、部屋を借りたい高齢者のお客さまが次々に集まりました。今はそうした医療関係者や行政のチャネルだけじゃなく、ネットをみたご子息さんからの『親の部屋を借りたい』という問い合わせも多いです。ようは、それくらい部屋を借りられないぐらい、状況が深刻だったわけです」(山本さん)。

こうしてニーズに引っ張られる形で、山本さんはこの事業に本腰を入れることを決意。その年には会社を辞めて、独立した。基本は不動産仲介料をフィーとして受け取るビジネスモデル。現在は借り入れ物件も持ち、40室ほどは管理物件にもしている。そして経営が安定したことで、去年からは法人化したわけだ。

それにしても、先述したような「家賃を払えるのか?」「火事は大丈夫か?」「孤独死するのでは?」という物件の大家や不動産仲介会社が抱える課題をどうクリアしているのか。つまり高齢者が借りられる物件が少ないというそもそものハードルを、山本さんは、どのように乗り越えているのか。

「リスクに対して、シッカリと準備することが大切です」(山本さん)。

「体調どう?」と声がけできる関係性を築く

「高齢者に貸してもよい」という新規案件を探すと同時に、前職からつきあいのあった大家や不動産会社に声がけして、紹介物件を確保している。その際に欠かせないのが、大家の不安を解消するための2つの「準備」だ。

ひとつはまず「保険」。

繰り返しになるが、物件オーナーが、高齢者への賃貸を避けたがる大きな理由は「契約中に亡くなる可能性が高いのではないか?」という不安だ。とくに独居の場合、亡くなったあとの発見が遅くなり、特殊清掃などを入れざるをえなくなること。このコストが、大家にとって高齢者入居を躊躇させるハードルになる。

「そこでリスクを軽減するため、しっかりと入居者側に保険に加入してもらうようにしたのです。実は、火災保険の特約契約などでけっこうカバーできます。独居老人の場合は遺族に負担を頼むことも難しいのですが、保険なら問題ありません」(山本さん)。

そして、もう一点の準備が「入居者と密なコミュニケーションをとる」ことだ。山本さんは、意識的に入居者と大家と会わせて、契約前の面談を実施している。

入居者の健康面などで不安を抱く大家でも実際に顔をあわせ「80代には思えなくらい元気だ」とわかるだけでも、まず不安が解消される。さらに「R65不動産」で借り上げている物件もいくつかあるが、その入居者に関しては、山本さんを介して三者で食事やお茶などを飲みながら、「住んでみて何か困りごとは?」「最近、体調はいかがですか?」などと、言葉を交わす場を用意する。

「こうして関係性ができると、その後も定期的に体調や相談ごとなどのコミュニケーションが生じます。すると『いま調子が悪い』『それなら病院いってみたら』とか、『万が一のときはここに連絡をしてほしい』といった突っ込んだ会話が自然に交わせるようになります。自然と“見守り”ができるようになるのです」(山本さん)。

こうしたコミュニケーションが「亡くなったあと発見が遅くなる」といったリスクを低減されるのだ。

それでも「責任が持てない」「不安だ」という場合は、山本さんが連帯保証人になる場合もあるという。入居者の部屋探しの際に、密なコミュニケーションを図るため、「この人は滞納しないな」とか「どれくらい財産に余地があるか」とかが判断しやすい。

結果として、「それなら安心できる」と「R65不動産」には多くの65歳以上OKな物件が集まる。また「関心がある」という不動産会社、大家からの問い合わせも絶えないという。 「まだまだ数十名お待ちいただいている状態で、すべての方のニーズを満たすには足りません。ただ、少子高齢化は今後も進み、高齢者の方への物件提供に興味を示す大家さんや不動産会社が増えていくことは間違いないと思います」(山本さん)。

経済合理性にもとづいて形成された現代社会では、地域コミュニティ、家主と入居者のコミュニケーションがスポイルされがちだった。病院で亡くなることが増え、生活者と「死」の距離が離れた結果、ことさら死に畏怖の念を抱く人が増えた感もある。こうしたコミュニケーションの欠如が、高齢者の物件探しを困難にしている最大の理由。山本さんは、そんな関係性を新たに構築することで、このビジネスを成功に導いたのだ。

「懐かしい未来を」――。

陸前高田で地域の復興を手伝った際、山本さんはリーダーを務める起業家たちのそんな言葉にカッコよさを感じたという。「昔はよかったよね」と壊れたものをただ懐かしむのではなく、これから100年後にも残したい「昔よかったものを未来につくろう」という意気だ。

山本さんが「R 65不動産」で目指しているのも、きっとそれだ。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。