JR西日本はなぜ新駅を増やし続けるのか?

JR西日本はなぜ新駅を増やし続けるのか?

2018.05.11

JR京都線、神戸線を走る普通電車

2018年3月17日のダイヤ改正と同時に、JR西日本は「JR総持寺(じぇいあーるそうじじ・摂津富田~茨木間)」、「衣摺加美北(きずりかみきた・JR長瀬~新加美間)」と、2カ所の新駅を開業させた。同社は京阪神エリアを中心に積極的に駅を増やしていく方針を採っている。

JR京都線・JR神戸線の京都~大阪~神戸間に限ってみても、JR西日本は発足後、以下のように駅を新設してきた。かっこ内は、隣りの既存駅との距離である。

・甲南山手:1996年10月1日開業(芦屋1.4km・摂津本山1.5km)

・さくら夙川:2007年3月18日開業(西宮1.5km・芦屋2.3km)

・島本:2008年3月15日開業(山崎2.2km・高槻5.3km)

・桂川:2008年10月18日開業(西大路2.8km・向日町1.1km)

・摩耶:2016年3月26日開業(六甲道1.4km・灘0.9km)

・JR総持寺:2018年3月17日開業(摂津富田1.7km・茨木2.0km)

左:2018年3月に開業したばかりのJR総持寺駅(茨木市)。駅前広場は地元自治体が整備した。右:近年、開業した新駅は、ホーム1面だけのシンプルな駅が多い(JR総持寺駅)
左:JR西日本の新駅は、駅間距離が長いところへ地元の要望もあって、多数設置されている。基本的に普通のみが停車(摩耶駅)。右:桂川駅(京都市南区)の駅前には、工場跡地の再開発による巨大ショッピングセンターが立地。利用客の増加が著しい
左:島本駅(大阪府三島郡島本町)は、京阪神間ではもっとも駅間距離が長かった山崎~高槻間に新設。右:甲南山手駅(神戸市東灘区)の開業は、阪神・淡路大震災からの復興事業の一環でもあった

ほかにも例えば、姫路地区では2005年にひめじ別所、2008年にはりま勝原、2016年に東姫路と立て続けに駅を新設。JR神戸線では2008年に須磨海浜公園(鷹取~須磨間)が開業。現在、嵯峨野線京都~丹波口間に、2019年春開業予定で新駅を建設中といったぐあいである。

駅の数を増やし、鉄道が使いやすいエリアを広げて利便性を高め、利用客を増やそうという施策は、何もJR西日本だけではなく、ほかのJR各社や民鉄、第三セクター鉄道にとっても一般的なものである。国鉄時代はさほど積極的とは言えなかったものの、それでも1981年開業の福知山線猪名寺(塚口~伊丹間)といった例もあった。

ただ、京阪神間に限って言えば、甲南山手の前に駅が新設された例は、1964年の新大阪までさかのぼるから、JR西日本となってからの方針転換ぶりが目立つ。

注目したいのは、先のリストで挙げた隣りの既存駅との距離。山崎~高槻間の7.5kmを筆頭に、3~4km程度、駅の間隔が空いているところを埋めるかのように新駅が設けられていることが、ご理解いただけるだろう。

「汽車」から「電車」へ

新駅増設前の京都~大阪間42.8kmには14駅あり、平均駅間距離は約3.3kmであった。同じく大阪~神戸間33.1kmには同じく14駅あって、平均駅間距離は約2.5kmとなっていた。それが、それぞれ3駅ずつ増えて、約2.7kmと約2.1kmに縮められた。大阪の都心部を走る大阪環状線の平均駅間距離が約1.1km。私鉄が建設した阪和線が約1.8kmであるから、まだ差があるが、それなりに近くなったとは言える。

JR京都・神戸線の駅間距離が長かったのは、国土の主軸となる幹線として建設されたからにほかならない。大阪~神戸間の開業は1874年(明治7年)。大阪~京都間の全通は1877年(明治10年)と、日本でもっとも早く建設された鉄道のうちの一つである。さらにこれらの区間は、東京~神戸間を結ぶ最重要幹線である東海道本線の一部となっている。

京都~大阪~神戸間が開通した時点で、中間に設けられていた駅は向日町、山崎、高槻、茨木、吹田、神崎(現在の尼崎)、西ノ宮、住吉、三ノ宮だけであった。明治から大正にかけての頃は、まだ沿線が田園地帯であったこともあるが、既存都市間の長距離輸送しか眼中になかったこともうかがえる。それ以外の駅は後世、昭和初期の電化、電車運転開始に合わせて開業したところが多いのだ。

つまり駅の増加は、この路線が大都市近郊の通勤通学輸送をも担うようになった、都市構造の変化(人口の郊外への流出)、ひいては輸送需要の変化を表している。技術的には蒸気機関車牽引時代から、加減速性能にすぐれた電車が使われる時代へと変わってきたということだ。「汽車から電車へ」の転換である。

東海道・山陽新幹線の開業後、長距離旅客列車は大半が新幹線へと移行し、京阪神間の在来線は、よりいっそう通勤通学路線としての性格が濃くなったものの、国鉄の腰は重かった。それが民営化されて積極策へと転じ、地元自治体もJR新駅を盛んに誘致。それがJR西日本の思惑とも一致して、ここ20年ほどの「新駅ラッシュ」となったわけである。

その思惑としては、阪急や阪神など「並行する私鉄への対抗」という面が、マスコミなどでは主に強調されている。確かに、京阪神間の大都市間輸送にかげりがみえてきたバブル崩壊後から、各社は中間駅からの利用客確保にも努力するようになった。その一環であるというのだ。

近接する阪急や阪神との「競合」が話題となった、さくら夙川駅

一面において、その考え方は間違ってはいない。顕著な例としては、さくら夙川駅がある。2007年に開業した際、その前年には、阪急が神戸線特急の停車駅に夙川を加えた。阪神本線では、香櫨園が朝ラッシュ時運転の区間特急の停車駅となった。いずれも、さくら夙川駅から歩いて10分もかからない場所にある駅で、両社ともJR西日本への対抗措置であることは明らかだった。

地域活性化こそ主眼

しかし、開業から約10年が経過しても、阪急や阪神が利用客を奪われ続けている様子はない。3駅の所在地である西宮市の統計書によると、阪急夙川、阪神香櫨園とも、乗車客数が2011年度の1年間で580万4000人(夙川)と199万8000人(香櫨園)であったが、2016年度は620万2000人と202万2000人と、近年はむしろ利用が伸びている。この数字は、さくら夙川駅開業前と比べても遜色ない。

一方、さくら夙川駅の乗車客数は、実質、開業5年目の2011年度が272万7000人。10年目の2016年度が294万4000人とこちらも順調で、ほぼ無から有を生んだ状況である。つまり、同駅はほかの鉄道から利用客を奪ったのではない。マンション広告で言う「2WAYアクセス」「3WAYアクセス」の効果が現れ、交流の活性化、ひいてはマンション開発など地域の活性化が行われたことによって、利用客が新たに現れたのである。JR西日本が真に狙うのは、こういうところではないか。

新駅が設置される場所は、何もほかの鉄道駅に近接するところとは限らない。甲南山手は阪急、阪神の駅からは離れた場所であるし、そもそも姫路地区の新駅は、いずれもJR神戸線と並走する山陽電鉄の駅から遠いなど、それぞれの地域事情がある。

駅ができれば交通が便利になり、定住人口も交流人口も増える。鉄道同士の「パイの奪い合い」があるというは、今日では極めて一面的な見方にすぎない。

「音声」巡り覇権争うアマゾンとグーグル、立ち止まるアップル

「音声」巡り覇権争うアマゾンとグーグル、立ち止まるアップル

2019.01.21

CESで存在感を放つアマゾンとグーグル、各社の最新動向は?

レノボはGoogleアシスタント、Alexaに対応した新製品を発表

アップルは各社にプライバシー問題を警告、独自路線を貫くか

米ラスベガスで開催された世界最大級の家電見本市「CES 2019」で、別格の存在感を放っていたのがアマゾンやグーグルだ。2018年はグーグルがCESに初めて本格出展したことで話題となったが、2019年も大がかりなブースを設置して来場者の注目を浴びた。

ラスベガスのCES会場前に設置されたグーグルのブース

アマゾンやグーグルは音声アシスタントで競争しており、家電製品への組み込みを進めている。2019年のCESではどうだったのか、両社の最新動向をレポートする。

グーグル対アマゾンの音声争いが加速

グーグルは今年もCES会場に「Googleアシスタント」を目玉にした大型ブースを設置。巨大な壁面広告やモノレールのラッピング広告で存在を示し、家電メーカーのブースには白い帽子のスタッフを派遣するなど、CESを乗っ取る勢いだった。

「Googleアシスタント」に対応した家電製品が並ぶグーグルブース

一方、Alexaで先行するアマゾンも展示エリアを拡大。業界やメーカーの枠を越えた「Alexa対応製品」を一挙展示することで、エコシステムの強大さを示した。家庭向けのスマートホーム用途だけでなく、オフィスで使う事例も示すなど、応用範囲を広げている。

アマゾンは「Amazon Alexa」対応製品をブースに集めた

具体的な対応製品として、音声で操作できるスマートスピーカーやスマート電球はもちろんだが、これまでにないジャンルの製品も増えている。たとえばレノボは「目覚まし時計」と「タブレット」の2機種を発表した。

レノボの目覚まし時計「Smart Clock」(左)とタブレット「Smart Tab」(右)

Googleアシスタントに対応した「Smart Clock」は、目覚まし時計の置き換えを狙った製品だ。音声だけでなく画面のタッチ操作にも対応しており、カレンダーの予定や寝覚めのいい音楽、室内の照明と連動した目覚まし機能を提供する。

一方、Amazon Alexaに対応した「Smart Tab」は、一般的なAndroidタブレットとして使えるほか、ドックに置くと音声とタッチで操作するスマートディスプレイに早変わりする。自宅でも外出先でも1台2役で使えるお得さが特徴だ。

アップルが投げかける「プライバシー」問題

CESに両社が注力する背景には、音声アシスタント市場におけるシェア争いがある。「Amazon Echo」や「Google Home」といったスマートスピーカーの売上ではグーグルがアマゾンを猛追しており、2018年第1四半期には逆転劇を果たした(英Canalys調べ)。しかし第3四半期にはアマゾンが再び首位に立つなど、接戦が続いている。

その勢力はスマートスピーカーを越えて、家電全体に広がりつつある。家電の操作といえばスイッチやリモコン、タッチ操作が一般的だが、音声に対応する製品は増えている。これまで独自の音声アシスタント「Bixby」を展開してきたサムスンも2019年にはグーグルとアマゾンとの連携を発表した。

サムスンはスマートTVでグーグル、アマゾンと連携

このまま音声が普及していけば、世界中の人々がインターネットのサービスやコンテンツにアクセスする手段になる可能性がある。音声アシスタントのシェア争いは、スマホOSのシェア争いと同じくらい重要というわけだ。

ただ、音声操作はプライバシーに関する懸念もある。音声操作を受け付けるには、マイクが常時オンになっている必要があるからだ。マイクをオフにする機能はあるとはいえ、家庭内のプライベートな会話を常にマイクに拾われるのは心地よいものではない。

この問題に一石を投じたのがアップルだ。CES会場からよく見えるホテルの壁に意見広告を掲載。ラスベガスの有名なコピーをもじって「iPhoneで起きることはiPhoneの中にとどまる」と訴え、サードパーティと広く連携するアマゾンやグーグルを牽制した。

アップルはCESでプライバシー重視をアピール。元々の言葉は、「What happens in Vegas stays in Vegas.(ラスベガスで起きたことはラスベガスに残る)」というもの

アップルも独自の「Siri」をiPhoneに搭載し、スマートスピーカー「HomePod」も販売している。だがサードパーティとは積極的に連携していないため、音声のシェア争いでは不利な立場に追い込まれている。アップルがこのまま「プライバシー重視」路線を貫くかどうかも、音声アシスタント市場の行方を左右しそうだ。

一度は姿を消したワイヤレス充電が再びメジャーになった理由

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第30回

一度は姿を消したワイヤレス充電が再びメジャーになった理由

2019.01.21

いまや当たり前の「ワイヤレス充電」スマホ

開発も販売も、実は日本が世界初だった

過去にナゼ廃れたのか、今はナゼ流行っているのか

最近、ケーブルに接続する必要なく充電ができる、ワイヤレス充電に対応したスマートフォンが増えてきている。一時は姿を消していたワイヤレス充電が、ここにきて再び脚光を浴びるようになったのはなぜだろうか。

世界初のワイヤレス充電対応スマホは日本製

スマートフォンを充電する際、多くの人は充電用の電源ケーブルに接続して充電していることだろう。だがここ最近、スマートフォンをケーブルに接続することなく、専用の充電台に置くだけで充電ができる「ワイヤレス充電」に対応したスマートフォンが増えているのだ。

例えばアップルのiPhoneシリーズであれば、2017年発売の「iPhone 8」シリーズ以降からワイヤレス充電に対応している。他にもグーグルの「Pixel 3」やサムスン電子の「Galaxy Note 9」、そしてファーウェイの「HUAWEI Mate20 Pro」など、海外製のハイエンドスマートフォンを中心として、ワイヤレス充電に対応したスマートフォンは着実に増えている。対応スマートフォンの広まりとともに、ワイヤレス充電をするための充電器も数が増え、家電量販店などで目にする機会も増えている。

ワイヤレス充電対応機種は急増しており、「iPhone XS」など最新のiPhoneもワイヤレス充電に対応している

充電をするためにケーブルに接続するというのは手間がかかるし、何よりケーブルは絡まりやすく取り回しが面倒なもの。それだけに、スマートフォンを置くだけで充電できるワイヤレス充電は消費者にとって非常に便利だ。したがってスマートフォンに搭載するという動きも比較的古くから進められていたのだが、現在のように広く普及するまでにはかなりの時間を要している。

実は、スマートフォン単体でワイヤレス充電ができる機種が最初に投入されたのは日本で、開発したのも日本企業である。2011年にNTTドコモから発売された、シャープ製の「AQUOS PHONE f SH-13C」がそれに当たり、Wireless Power Consortium(WCP)が策定したワイヤレス給電規格の1つ「Qi」に対応。Qi対応の充電器に置くだけで、スマートフォンを充電できる仕組みを備えていたのである。

世界初のワイヤレス充電対応スマートフォン「AQUOS PHONE f SH-13C」は、2011年にNTTドコモが提供。専用の充電器も提供していた

しかも当時、NTTドコモはQi対応のワイヤレス充電ができるスマートフォンの開発に力を入れており、「おくだけ充電」という名称まで付けて積極的なアピールを進めていた。さらにシャープだけでなく、NTTドコモと関係の深い他の国内スマートフォンメーカーともQi対応のスマートフォン開発を進め、市場に多くのワイヤレス充電対応スマートフォンが存在した時期があったのだ。

規格や充電性能の問題が解決し採用機種が増加

だが2013年を境に、NTTドコモのラインアップからワイヤレス充電対応のスマートフォンが一時期姿を消し、ワイヤレス充電は急速に存在感を失うこととなる。当時ワイヤレス充電に力を入れていたパナソニックモバイルコミュニケーションズやNECカシオモバイルコミュニケーションズなどが、iPhoneなどに押されてスマートフォン市場から撤退した影響も大きいが、より本質的な要因は2つあると考えられる。

1つは、急速充電に対する消費者のニーズが高まっていたためだ。当時はバッテリーの性能が現在より低かったため、スマートフォンを使っているとあっという間にバッテリーを消費してしまい、不満の声が多かったため、何よりも素早く充電できることが強く求められていたのだ。しかしながら当時のQiは電力の出力が弱く、充電速度が遅かったことから、消費者のニーズとマッチせず姿を消してしまったのである。

そしてもう1つの理由は、ワイヤレス給電規格が複数存在し、業界全体で、どの方式を採用するか方向性が定まっていなかったため、後続するスマートフォンがなかなか出てこなかったことだ。実際、2015年に日本でも発売されたサムスン電子の「Galaxy S6」「Galaxy S6 edge」はQi規格だけでなく、Power Matters Alliance(PMA、現在はAirFuel Alliance)が策定したワイヤレス給電規格も採用することで、ワイヤレス充電に対応させている。

2015年発売の「Galaxy S6 edge」は、当時まだ事実上の標準規格が定まっていなかったこともあり、複数のワイヤレス給電規格に対応していた

そして最近になってワイヤレス充電が再び日の目を見ることができたのは、それらの課題が解決したことが大きく影響している。急速充電に関しては、当初Qiのモバイル機器に向けた「Volume I」という規格では、送信できる電力が5W以下とされていたため充電速度が遅かったのだが、その後10W、15Wといったより大容量の送信ができる規格の策定が進んだことで、より速く充電できるようになったのである。

また規格の統一に関しては、アップルなど影響力の大きな主要スマートフォンメーカーがQiの採用に傾いたことで、Qiがスマートフォン向けの事実上標準規格となった。そのため多くのスマートフォンメーカーがQiを採用しやすくなり、急速に数が増えたといえる。

さらにもう1つ、高いデザイン性や防水性能など、スマートフォンに求められる要素が年々増えていることも、ワイヤレス充電が復活した大きな要因として挙げられるだろう。一方で、かつて必要だったPCへの接続など、スマートフォンに何らかのケーブルを接続する必要性は年々薄くなっている。将来的にはスマートフォンのワイヤレス充電対応が当たり前となり、充電用のUSB端子やLightning端子がなくなることも十分あり得るだろう。