KDDIがシリコンバレーに作った

KDDIがシリコンバレーに作った"出島"が目指す未来

2018.05.14

「シリコンバレー」という言葉を聞いて、「ITの何かを指す」と理解できる人は少なくないはずだ。GoogleとApple、Facebook、Amazonという日本でも著名な4社を「GAFA」と呼ぶが、Amazon以外の3社は本社をこの地に構え、Amazonも開発拠点をいくつもシリコンバレーに抱えている。

米西海岸にあるカリフォルニア州 サンフランシスコ・ベイエリアの地域全体を指すのが「シリコンバレー」とされている。この地にはかつてのITの雄であるヒューレット・パッカードやゼロックスのパロアルト研究所、それらから派生したインテルなど、ITの源流であるコンピューター、すなわちハードウェアのシリコンをもじって「シリコンバレー」と呼ばれるようになった。

前述のGAFAのうち、Appleを除く3社は収益の多くを広告やサービスといったソフトウェアで稼いでいる。GAFA以外にも、TwitterやUber、Squareといった日本でもサービス展開している企業が多数本社を構えており、次から次へとサービスを生み出す、かつての米西海岸で起きた「ゴールドラッシュ時代」が今もなお続いている土地と言えよう。

日本企業も多数集積

この地には、そうしたITの先端サービスが集積していることから、多くの日本企業も拠点を構えている。JETROの2016年の調査によれば、ベイエリアにおける日系企業は770社で過去最高を更新、サービス産業の中で、情報システム系企業は27.2%が同エリアに進出している(資料はこちら、PDF)。

例えば、ソニーのゲーム部門であるSony Interactive Entertainmentはカリフォルニア州サンマテオを本社所在地としているし、パナソニックも全社横断プロジェクト「Panasonic β」のチームを、同州 クパチーノのAppleの新社屋横に配置している。

同社は、同じくシリコンバレーで米スタートアップに投資する「パナソニック ベンチャーズ」を2017年4月に立ち上げた。パナソニックはそれまでも、1998年から40件以上の投資実績を残していたが、コーポレートベンチャーキャピタルとして新たに独立組織化することで、意思決定の迅速化と、純粋なベンチャーキャピタルとしての判断に近い投資を目指すようだ

そのパナソニックと同じく、コーポレートベンチャーキャピタルを持つのがKDDIだ。

同社は2012年に「KDDI Open Innovation Fund(KOIF)」を設立。当初は運用総額50億円で国内外のIT系ベンチャー企業への投資を行っていたが、ファンド名称の通りに「オープン・イノベーションを加速させる」ため、2014年には2号ファンドを設立して100億円規模にまで拡大した。

そしてこの4月、同ファンドを含むスタートアップ支援などで中心的役割を果たしてきた髙橋誠氏がKDDI 代表取締役社長に昇格。これにあわせ、KOIFも3号ファンドを設立。運用総額はさらに300億円にまで拡大させ、国内外のさまざまな企業と、同社の根幹である通信領域の次世代規格「5G」を見据えた事業共創を目指すという。

この記事では、シリコンバレーで日々生まれるスタートアップを見つけ出すKDDI Investment Teamの傍島 健友氏に、シリコンバレーとKDDIの接点、傍島氏が肌で感じたシリコンバレーの今などを、3回に渡ってお伝えする。

KDDI Investment Teamの傍島 健友氏

シリコンバレーは「日本の2~3年先」

傍島氏は、日々現地のスタートアップと会う中で体感したこととして「誤解を恐れずに言えば、2~3年、シリコンバレーの方が日本よりも先を行っている」と語る。

「過去にはFacebookやGoogleの社員ともKDDIとの連携について話をしましたし、今は、新しい企業とも話をしていて感じるのは、彼らは本当に『スーパー頭がいい』。スタートアップも、3社~4社と会社を何度も起こしているシリアルアントレプレナー(連続起業家)がほとんどで、経験豊富なのです」(傍島氏)

数年先を行くと傍島氏が語るのも無理はない。

例えば、中国のMobikeやofoが先行して注目を集めたシェアサイクルだが、当然シリコンバレーでも米自動車大手のFordや、Limeといったスタートアップがサービスを展開している。日本でも、NTTドコモが千代田区と始めた「ちよくる」を起点にサービスを拡大させたほか、フリマアプリ「メルカリ」が2月より「メルチャリ」をスタートさせて話題となった。

サンフランシスコ市内でも、複数のシェアサイクルサービスが提供されている

同じ枠組みで地元に最適化させたサービスをスタートさせるだけであれば、当然立ち上げの苦労もあるが、ある程度の成功は見込める。一方で今、シリコンバレーで増加しているのが「電動スクーター」のレンタルアプリだ。前述のLimeが「Lime-S」としてサービスをスタートしているし、そもそもLimeは「BIRD」というサービスに対抗して、自転車とは別にLime-Sをスタートさせたようだ。

自転車は、誰もが乗りやすく、ある程度高速で移動できるとはいえ、やや野暮ったく、女性は使いづらい。それであれば、誰もが気軽に、簡単に乗れて、疲れなくて済む電動スクーターでいいのではないか。これは勝手な推測だが、連続起業家が「ニッチな課題を捉え、大きくスケールさせる」という資質を持って、導き出したのがこの新サービスではないだろうか。

電動スクーターは、この地で新しい形態としてスタートした"シェアエコ"

ちなみに、大手を振ってこの新サービスを日本でも、という訳にはいかない。中国のシェアサイクルと同様に、あらゆる道路での乗り捨てが問題になっているほか、電動スクーターのたぐいは、歩道走行や一方通行の逆走が完全に禁じられているにもかかわらず常態化しているなど、現地の日本人の話では「かなりマナーが悪い。スタートアップだからといって何をやってもいいというわけではないと問題になっている」状況だという。

傍島氏は、KOIFによる出資を通して、こうしたシリコンバレーにおける新サービスの日本進出を支援する業務を担う。

「日本ですぐに事業化する、あるいはもう少し先で日本を目指したいというスタートアップを見ています。私が見定めるのは、既存の事業とどうコラボレーションできるかがベースライン。ただ、少し先の新しいものや、一歩先、二歩先を見て、将来役に立つな、というところも含めて、ピースに嵌りそうな先の点を見ています」(傍島氏)

特に傍島氏が重要視するのが「非連続性」。前述のようにハードウェアを必要とするサービスもあれば、GoogleやFacebookのようなWeb上でほとんどのサービスを提供する企業もある。

「ITは、絶えず変わり、非連続な動きが本当に多い。ちょっと想像しただけで見えてくる面白いもの(スタートアップ)を見つけるだけではなく、非連続な目線で、自分たちが何をやっていくのか、そのゴールに向かって一緒にやっていけるスタートアップは何なのかを見据えていくのです」(傍島氏)

状況が絶えず変わるという意味では、実は2015年第4四半期から、米スタートアップ業界での投資額は全体的に「落ち込んでいる」(傍島氏)という状況だ。

これは、GAFAのようなメガベンチャーが若い新たな芽をM&Aで飲み込んだり、2015年より以前にユニコーン企業と呼ばれる非上場のスタートアップが上場した際に、目立った成果を上げられず、伸び悩んでいる状況から投資が減っているのだと筆者は考える。日本でも有名なTwitterが良い例で、2013年の上場時には初値で45.10ドルを記録したが、その後も赤字が常態化しているため、現在は32.02ドルにとどまっている。

(左から)Google、Facebook、Appleの本社(一帯)。ベイエリアと呼ばれる地域に、いくつものビルを構え、シリコンバレーの中核をなす

ただし、これは表面上の話と傍島氏。「よく見てみると、"良いスタートアップ"にはちゃんとお金が入っているのです。それまでは、バブル的に駄目なスタートアップにもそれなりにお金が入っていたが、これが入らなくなった。そういう意味では、実はあまり"変わらない"というのが実情」(傍島氏)。

一方で「私たちは純粋な投資ファンドではないので、そもそもマーケット全体よりも『日本で一緒にビジネスを』が主観。少しぐらい額が減ったところでマーケットの層は厚く、ミッションのためにスタートアップを見つけるという目的は変わらない」と、傍島氏はにこやかに話す。

ワクワクを提案し続ける"出島"の役割

傍島氏のミッションは、投資して、日本進出を支援し、KDDIの、auのお客さまに最新のサービスを使ってもらうこと。4月に新社長に就任した髙橋氏は、会社のスローガンを「ライフデザイン企業への変革」から「ワクワクを提案し続ける会社」へと再定義した

「ワクワクは、私自身がサンフランシスコで山ほど感じていることです(笑)。例えば、4年前に出資したOssiaという会社は、10m以内、部屋の中のさまざまな機器に無線で、ワイヤレスで充電できるのです。楽しいと思いませんか(笑)。もちろん、これは一端で、それが成功するかどうかはまた別の話です。そこにある技術を、どのように捉えて形にするかが私たちの仕事。シリコンバレーは良い素材がたくさんある。ですが、それを活かすも殺すも料理人(日本企業)次第。どうやって料理していくか、とても難しいですが、ワクワクというキーワードで面白いものをしっかり考えていきたいです」(傍島氏)

傍島氏がそう言って、もう一つ話してくれた"ワクワク"は「Halo Neuroscience」。KOIFによる最新の投資先で、ヘッドホンを頭に装着すると、神経科学に基づいて脳の運動野をヘッドホン内側の突起で刺激。一種の興奮状態を作り出すことで、スポーツのトレーニング効率を上げるという。

「通信キャリアがなぜ脳科学なのか?」とも思うが、通信インフラを提供する企業という安心感と、幅広いお客さま(企業・個人)との接点を持つという側面などから出資に至ったという。「当然、日本国内で大きく販売していくにはさまざまなハードルがありますが、その課題をしっかりクリアするのも私たちの役割。お客さまのライフデザインをどう支え、ワクワクを提案し続けられるのか、考えていきます」(傍島氏)。

企業も個人も、スマートフォンを中心とするエコシステムの中に組み込まれつつある。ひいては、アナログな存在もデジタルデータへと変えられ、あらゆる情報が手元のディスプレイの中にあることが当然の世界となっていくだろう。通信会社という、普段から意識するようであまり意識することのないauという存在を、どう身近に感じてもらい、どうユーザーに"お役立ち"していくのか。

江戸時代に長年続いた鎖国政策で、西洋の数少ない情報を多く取り込んだ長崎・出島のように、現代の最先端を行くサンフランシスコの地で、傍島氏らのチームが果たす"出島"の役割は大きいのかもしれない。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。