“クルマ離れ”より厳しい状況は本当か、バイクの今と未来を考える

“クルマ離れ”より厳しい状況は本当か、バイクの今と未来を考える

2018.04.05

毎年3月、大阪と東京でモーターサイクルショーが開催される。クルマ以上にユーザー離れが激しいといわれる二輪業界だが、来場者数は少しずつではあるが増えている。海外事情やクルマ業界との違いを考えながら、「バイクの魅力とは何か?」をもう一度見つめ直してみた。

クルマ以上にユーザー離れが進んでいるといわれるバイク業界だが、その実態は(画像はカワサキモータースジャパンの「Z900RS CAFE」)

来場者と車両の距離が近いショーの姿

筆者はジャーナリストとしてはクルマがメインとなっているが、運転免許は四輪車より先に二輪車を取得しており、この仕事に関わる契機になった学生時代のアルバイトも、バイクの書籍の編集手伝いだった。

その後ももっぱら趣味として二輪車に接し続けているので、業界の動向も気になっている。クルマ以上にユーザー離れが厳しいといわれるバイクだが、人気は底を打って上昇に転じているように感じる。

それを実感する場の1つが、毎年3月に大阪と東京で開催される「モーターサイクルショー」だ。筆者は東京在住なので、東京ビッグサイトで開催される後者にここ数年通っているが、年々盛り上がりが高まり、しかも子供や女性など、来場者の層も幅広くなっていることを実感している。

東京モーターサイクルショーで盛り上がった東京ビックサイト。来場者の特徴の1つは“熱心”なことだろう

統計を見ると、予想は当たっていた。過去4年間の東京モーターサイクルショーの来場者は少しずつ増えており、今年は14万6,823人を記録していたのだ。開催が3日間であることを考えれば相応の集客力ではないだろうか。

モーターサイクルショーで毎回感じるのは、来場者と実車の距離の近さだ。多くの市販車に実際にまたがることができることが効いている。

会場では、実際にまたがってみる来場者の姿を多く見かけた。「ハンドルが拳1個分、奥だったら…」など、バイクの購入に向けて品定めをしているようなせりふも耳にした(画像は本田技研工業の「スーパーカブ C125」)

クルマが展示されるモーターショーも、市販車であればドアを開けて運転席に座ったりする機会はあるけれど、「またがる」という行為は密着度がはるかに上だし、エンジンやサスペンションといったメカニズムを間近に観察できるのもモーターサイクルショーならではだろう。

バイク乗りに厳しい日本の現状

バイクのユーザー離れはクルマ以上に厳しいと前に書いた。それは、クルマ以上に理由がたくさんあるからだ。筆者が考えるだけでも「3ない運動」「原付1種(50cc以下の第1種原動機付自転車)の道路交通法厳格化」「電動アシスト自転車の登場」「駐車取り締まりの激化」と4つが思い浮かぶ。

3ない運動は1970年代以降、事故減少や暴走族撲滅を狙って多くの高校で実施していた校則で、「免許を取らない」「買わない」「乗らない」という内容だった。二輪免許の取得可能年齢は16歳以上だが、これにより、事実上は四輪車と同じ18歳以上になり、バイクを体験しない人が多くなった。

若いうちにバイクを体験しづらい状況が日本にはある

原付1種は1986年、ヘルメットの着用と多くの交差点での2段階右折、つまり自転車と同じような右折方法が義務付けられた。ヘルメット着用は安全性を考えれば理解できるが、2段階右折は交差点通過に時間を要することになり、不便に感じた。

そして1993年になると、ヤマハ発動機が世界で初めて電動アシスト自転車を発売。時速24キロまでモーターがアシストすることにより得られる性能は、制限速度が時速30キロに据え置かれた原付1種と大差なく、しかもヘルメットなしで気軽に乗れることから、かなりのユーザーが移行した。

電動アシスト自転車の登場は原付1種にとって脅威だった(画像は本田技研工業「モンキー125」)

さらに21世紀になると、それまで路肩や歩道に気軽に停めていた車両を、警察庁が駐車違反として厳格に取り締まることになった。しかし当時、二輪車用の公共駐車場は皆無に近い状況。目的地でバイクを停められないとあっては乗ろうという気持ちにならず、バイクを手放す人が増えた。

世界で二輪車の売上高がもっとも大きいのは本田技研工業(ホンダ)であり、2位はヤマハだ。つまり、日本は産業面では二輪王国なのに、利用面ではむしろ冷遇に近い状況なのである。

機動性の高さから実用目的でバイクに乗る人々

筆者が訪れた海外の都市でここまでバイクに厳しいのは、エンジンで走る二輪車の走行が禁止されている中国の上海ぐらい。逆に、タイのバンコクやフランスのパリでは、驚くほど多くのバイクを見かける。

海外では多くのバイクを見かける(画像はドゥカティの「Panigale V4」)

道端で観察していると、メインは趣味ではなく、実用としてバイクに乗る人々であることに気付く。機動性を評価して選んでいるのだ。ゆえに、バイクタクシーなる交通手段もある。1~2人で移動するなら、道路占有面積がクルマより小さいので渋滞解消に寄与するし、地球温暖化防止にもなろう。

大都市で生活する人にとっては参考にしていいと思うこの考え方が、少しずつ日本にも浸透してきているような感じがする。ここ数年、日本で売り上げを伸ばしてきたのが51~125ccの原付2種であり、主力がスクーターだからだ。

50ccという排気量を現在も主力としているのは日本ぐらいで、グローバルでは125ccが主流だ。大量生産によるコスト低下も期待できることから、国内向け車種も充実しつつある。警察も原付2種の免許取得を容易にするなどしており、主力が50ccからこちらに移行しつつあるという流れだ。

グローバルでは125ccが主流だ(画像はプジョーの125ccモデル「DJANGO」)

その上の126~250cc、軽二輪(二輪の軽自動車)も底を打って伸びはじめた。四輪の軽自動車と違って車検がないことに加え、アジアでは上級車種になる本格的スポーツモデルが充実していることが魅力だ。

こちらには若いユーザーも注目しているようで、ホンダやヤマハのスポーツモデルのユーザーの中心は10~20歳代と、高齢化が懸念される近年のバイク市場では異例と呼べる結果を出している。

操る喜びを前面に、クルマに比べ割安なところも魅力

クルマのニューモデルの多くが電動化や自動化、情報機器化を前面に押し出し、走る楽しみが重視されなくなりつつある中で、バイクは今も、操る喜びを前面に押し出した車種が多い。これが新鮮に映っているのではないかという気もする。

しかも、高性能スポーツカーともなれば1,000万円以上が当然という四輪車に対し、二輪車で同等の加速性能を持つ車種ならば、10分の1くらいの価格で手に入るという割安感も魅力に数えられるだろう。

操る喜びを前面に押し出す車種の多さがバイクの特徴(画像はスズキ「SV650X ABS」)

スポーツカーとは違う日本VS欧州の図式

前述したように、産業としての二輪車では日本車が主役である。これが四輪車との状況の違いに結び付いていると思っている。

欧州のものづくりは付加価値を与えて高価格で販売するのが得意で、それがスポーツカーの世界にも反映している。一方の日本は、安くて壊れず高性能が持ち味。同じ価格で脅威的なパフォーマンスを実現し、世界を驚かせてきた。

世界で最初に時速200キロ、300キロを実現した二輪の市販車は、いずれも日本から出ている。300キロのときは欧州勢が脅威に感じ、危険という理由でこれ以上の高性能車の販売を認めないという姿勢に出てきた。

ちなみに四輪車では欧州が先に300キロを実現したが、彼らが危険性に言及したことはないし、日本が文句をつけたこともない。

欧州勢にとってみれば、これが結果的に自分たちのものづくりを制限することにつながった。日本車を超える高性能車を高価で販売するという、四輪車と同じ図式が描きにくくなったのだ。よって現在、多くの欧米ブランドは昔から使っているエンジン型式を核とした、味で勝負する車種が中心になっている。

バイクにおける日本メーカーと欧米勢の戦いも面白い(画像はトライアンフ・モーターサイクルの「ボンネビル ボバー ブラック」)

日本車と外国車が優劣を競わず良いすみ分けができているし、外国車であっても飛び抜けて高価な車種は少ないから、同列比較もできる。機動性にも長けているけれど、趣味的にも好ましい。それがバイクの世界なのではないかとモーターサイクルショーを見ながら感じた。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。