もう商品改良? 発売から約1年のマツダ「CX-5」は何が変わったのか

もう商品改良? 発売から約1年のマツダ「CX-5」は何が変わったのか

2018.04.06

マツダは主力SUVの「CX-5」に商品改良を施して2018年3月に発売した。2012年に新しく誕生したCX-5は、マツダのSKYACTIV技術を全面的に採用した新世代商品群の第1弾であり、2017年2月にフルモデルチェンジを受けて2世代目となったばかり。それからわずか1年余りでの商品改良は、どのような進化をもたらしたのか。

「CX-5」はフルモデルチェンジから1年余りで商品改良を受けた

ガソリン新エンジンに気筒休止システム

目玉はエンジンであり、1つは新技術を採用した2.5リッターのガソリンエンジンで、もう1つは先に「CX-8」で採用された2.2リッターの進化版クリーンディーゼルターボエンジンの搭載である。

2.5リッターのガソリン新エンジンは、北米仕様の「アテンザ」(4ドアセダン)ですでに販売実績のある「気筒休止システム」を採用している。直列4気筒エンジンのうち2気筒を軽負荷での運転中に休止させ、燃費向上を図る技術だ。

ガソリン新エンジンは気筒休止システムを採用

さっそく試乗をしてみると、走行中、いつ4気筒と2気筒が切り替わったのか、全く気付かなかった。軽負荷という運転状態は、アクセルペダルをほとんど踏み込まずに、安定した速度で走っている状況であり、例えば高速道路など、専用自動車道での巡行走行時に気筒休止の効果を期待できる。

マツダでは、今回の試乗コースの一部で実走行試験を自ら行い、「マツダ・レーダー・クルーズ・コントロール」(全車速追従機能付)を使って時速90キロを維持しながら走った結果として、気筒休止の無いエンジンを搭載したCX-5と比べ、4.6%の燃費向上の成果があったと紹介した。

試乗の際には、4気筒と2気筒が切り替わったことをスマートフォンで視覚的に体感できるアプリが用意された

マツダは「たとえ0.1km/Lでも改善代があれば進化を止めない」と、その意義を語る。気候変動による異常気象が現実となっている今日、エンジンの燃費を日々改善していこうとする姿勢がそこにある。

より軽量な「CX-5」で感じたディーゼルの加速

クリーンディーゼルエンジンの方は、CX-8に搭載された際にすでに試乗した経験がある。CX-8はCX-5と同じ車幅だが、3列シートを実現するため全長が長く、グレードにより若干の差はあるものの、車両重量も200キロ前後は重くなる。それでも快適な加速が得られるようにと性能が高められ、またディーゼルならではの振動や騒音をより改善したエンジンとしてCX-8に採用された。

「CX-8」(画像)で登場した新しいクリーンディーゼルエンジンが「CX-5」にも載る

振動や騒音に関する快適性の向上はCX-8試乗の際に実感できたが、加速性能については、日常的に頻繁に調節が行われるであろう時速10キロほどの加速領域でやや物足りなさを覚えた。より強い加速をさせて速度を上げたいときには、ターボチャージャーの過給による力強さを実感することができた。

今回、CX-8に比べ軽量なCX-5でこの新クリーンディーゼルエンジン車を運転してみると、CX-8で物足りなさを覚えたわずかな速度上昇の折にも、全く遅れなく加速するのを体感した。また、快適性においても、気筒休止を採り入れたガソリンエンジンより静粛性に優れると感じたほどだった。

「CX-8」より軽い分、「CX-5」ではディーゼルエンジンの加速の良さをより感じられた

最新技術を横展開するのがマツダ流

進化した技術が実用化されたら、できるだけ早くさまざまな車種へ展開する「商品改良」を、マツダは新世代商品群から行っている。そして今回も、現行車種において、モデルチェンジを待たず次々に進化していく嬉しさを改めて確認することができた。

クルマのモデルチェンジまでの期間は、一般的に5年前後といったところだ。CX-5も2012年の登場から5年を経た昨年、モデルチェンジを行っている。その間、最新技術を採り入れ、日々クルマを進化させ続けるマツダ流の商品改良は、なぜ可能になるのか。

一括企画でブランド力が向上

理由は、マツダが新世代商品群を投入するために練った戦略の1つである「一括企画」という開発手法による。この先、数年のうちにモデルチェンジを行う車種について、その間に開発・実用化される予定の技術の進捗を読みながら、モデルチェンジ後であってもその新技術を採用できるよう、あらかじめ準備をした設計としておく戦略だ。

そのためには、新車開発部署だけでなく、技術開発の部署や、生産技術の部門とも一体となり、連携した将来計画が練られなければならない。そうした全社一体のものづくりは、マツダのようにある程度規模が小さくて、車種も限られた自動車メーカーでないと、なかなか実現が難しい。

生産技術の部門も一体となって商品の計画を練るマツダ(画像は山口県の防府工場、提供:マツダ)

従来、大手に比べ中小規模の自動車メーカーは、生産台数を増やすことによる原価低減に限度があるため、価格競争力や収益を向上させることが難しいと考えられてきた。だが、小規模であることを逆手に取った商品性向上の手段の1つが、一括企画による新世代商品群の魅力となり、それがいつでも、どの車種でも最新の性能を持つというブランド力の向上にもつながっている。

同時にまた、最新の技術をいち早く幅広い車種へ展開することにより、従来の部品や機能の生産を減らしたり、無くしたりすることができれば、作る物の数が整理され、生産性の向上につながる。古い物を作り続ける無駄を省くことで、常に簡素な物づくり環境を維持できる。さらに、技術開発に対して、前進して行こうとする勢いを止めずに済む。新たに開発されたものが採用されるという道筋が示されるからだ。それは、企業を勢いづかせる。

最新の技術を複数の車種で共有することにより、古い物を作り続けるという無駄も省くことができる(防府工場、画像提供:マツダ)

トヨタもうらやむ? マツダが見つけた生きる道

ところで、マツダとトヨタの提携は、規模の全く違うメーカー同士の連携となり、一体どのような利益が互いに得られるのか、見えにくい面があった。

しかしトヨタは、レクサスブランドをカンパニー化することに始まり、今日では社内を小さなカンパニーごとに細分化することを行っている。つまり大手といえども、小さな会社の集合体という中身に変化させたのだ。そこに、マツダのような自動車メーカーの手法を取り入れていけば、マツダ式の魅力ある商品の開発と展開が可能になるだろう。

一方で、国内生産が主流で海外は輸出に頼ってきたマツダは、メキシコ工場に加え、米国にトヨタと共同の生産工場を持つこととなった。これにより、トランプ政権の輸入関税策に対処できる素地を手にすることができたのである。

マツダとトヨタの提携は、双方に得るところがあるようだ(2017年8月の提携会見で撮影、左:トヨタの豊田章男社長、右:マツダの小飼雅道社長)

いずれにしても、中小の企業が大手と同じ手法を目指すのではなく、それぞれの土俵に合った採算と商品の魅力向上への知恵を絞ることによって、大も小も生き、なおかつ共生の道を生み出すこともできるという1つのビジネスの在り方が、マツダの一括企画によるモノづくり革新に見られるのではないか。

実は、BMWもアウディも、あるいはメルセデス・ベンツであってさえ、その販売台数はマツダと大きな差があるわけではなく、逆にトヨタに比べれば小さな自動車メーカーなのだ。ボルボなどはもっと小規模なメーカーである。だが、商品力の点では、いずれも高い競争力を持つ。数を求めることだけが勝利ではないという構図を、自動車業界に見ることができるのである。

LINE WORKSを削除(解約)するには?

LINE WORKSを削除(解約)するには?

2019.03.21

LINE WORKSを解約したいと思ったら

解約の前にまずは「所属メンバーの削除」を行う

ユーザーは自分のアカウントを削除できるの?

LINE WORKSを試験的に導入したけれど合わなかったという場合や、利用していたプロジェクトが終了したから削除したいという場合に備えて、LINE WORKSを削除(解約)処理する手順をまとめておく。

LINE WORKSの削除はメンバー削除から

「管理者画面」を開いた上で「基本設定」を開くと、左メニューの一番下に「LINE WORKSの解約」という項目がある。ただし、使っている最中にいきなり解約しようとしても「解約できません」と表示されるはずだ。解約のためには、先に所属メンバー全員を削除しなければならない。

「基本設定」で「LINE WOKRSの解約」を選択
メンバーが残っていると解約できない

メンバー削除は、上メニューで「メンバー」を選んだ画面から行える。最高管理者は削除できないため、解約準備ならば上部のチェックボックスを使って全員を一括選択してから、最高管理者のチェックだけを外すのが簡単だ。上にある「削除」をクリックすると確認画面が表示されるので、「メンバー削除」で完了させよう。

なお「副管理者」など役職者については先に権限を削除してからでなければメンバー削除ができないので注意して欲しい。

「メンバー」で最高管理者以外を選んで「削除」をクリック
確認画面で「メンバー削除」をクリックしよう

解約理由を添えて処理完了

再度「基本設定」で「LINE WORKSの解約」を選ぶと、メンバーの削除が完了していれば解約へ進む画面が表示されるはずだ。最高管理者のパスワードと、解約理由のアンケートを入力すれば解約が完了する。

最高管理者のパスワードを入力
解約理由のアンケートも必須項目だ

個人アカウントの削除方法は?

LINE WORKSを管理者ではなくユーザーとして利用している場合、自分のアカウントを削除することはできない。

LINE WORKSのユーザーアカウントは、会社のメールアドレスのようなイメージだ。アカウントに利用する文字列などはユーザーが決められるが、アカウントの存在自体は管理者がそれぞれに発行している。そのためユーザー側はログインしないことで「使わない」状態にはできても、削除はできない。もし退職する、プロジェクトから外れるなど事情がある場合には、管理者にメンバー削除の依頼を出そう。

同じく、最高管理者の権限を持っている人が異動等でアカウントを削除したい場合には、まずは権限の委任をして、一般ユーザーになってからメンバー削除をしてもらう必要がある。

「LINE WORKS 完全指南 設定&使い方」バックナンバーはこちら
https://biz.news.mynavi.jp/category/lineworks

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総務省施策が追い風に? 携帯分離の「歴史的チャンス」狙うファーウェイ

総務省施策が追い風に? 携帯分離の「歴史的チャンス」狙うファーウェイ

2019.03.20

モバイル業界を変える「携帯値下げ議論」が過熱

ファーウェイは日本を取り巻く環境を「歴史的チャンス」と発言

コスパ高いミッドレンジ端末でシェア拡大を目指す

20日、NTTドコモが特定の端末の購入を条件に通信料金を割り引く「docomo with」、購入する端末に応じて通信料金を割り引く「月々サポート」を終了する方針を固めたという報道が話題となっている。

国内のモバイル業界では携帯電話料金見直しが進んでおり、3月5日には総務省が中心に進めてきた端末代金と通信料金の分離が閣議決定された。NTTドコモは分離プランを軸とした新料金プランを4月に発表する見込みだ。

日本のモバイル市場を大きく変えるこの動きを「歴史的チャンス」と見ているのがファーウェイだ。2018年末から米中対立が加速する中、ファーウェイが打ち出すメッセージも語気を強めている。果たして日本市場でシェアを拡大できるのだろうか。

逆風吹けども、依然として業績は好調

今年に入り、ファーウェイの周辺が騒がしい。3月7日には、ファーウェイは米国政府を相手取って訴訟を起こした

さらにその内容をFacebookでライブ配信するなど、米国以外の世界市場に向けたメッセージにもしており、そのメッセージをまとめたウェブサイト「Huawei Facts」は、わざわざ日本語版も用意している。

2018年末から続く米中対立を巡る報道は、ファーウェイの業績にどのような影響を与えたのか。MWC19でインタビューに応じたファーウェイ・ジャパンの呉波氏は、「一部の消費者は影響を受けたが、2019年に入ってから売上は大幅に伸びている」と語った。

ファーウェイ デバイス 日本・韓国リージョン プレジデントの呉波(ゴ・ハ)氏

話題の「折りたたみスマホ」でもファーウェイは先行する。

ファーウェイに先立って折り畳みスマホを発表したサムスンだが、こちらはMWCではガラスケース内での「展示」のみにとどまったのに対し、ファーウェイは「Mate X」の実機を用いて報道関係者に折り曲げを試させるなど、製品化で一歩先を行っていることをアピールした。

ファーウェイの折りたたみスマホ「Mate X」。報道陣には手に取って折り曲げてみる機会も用意された

Mate Xは次世代移動通信の「5G」にも対応しており、日本では5Gサービスの開始を待って投入時期を見極める方針だという。

ちなみに3月26日に発表予定のフラグシップ機「HUAWEI P30」シリーズは、例年通りのタイミングで日本市場に投入するようだ。SIMフリーでの発売だけでなく、ドコモが採用した「HUAWEI P20 Pro」のように大手キャリアによる採用があるかどうかも注目したい。

分離プランを「歴史的チャンス」と捉えるワケ

一方、2019年の国内モバイル市場で話題となっているのが携帯料金における「分離プラン」の導入だ。KDDIとソフトバンクはすでに導入済みだが、NTTドコモは4月に発表する新料金プランから本格導入するとみられている。

分離プランの特徴は、NTTドコモの「月々サポート」のように回線契約と紐付けた端末の割引が禁止される点だ。端末の割引自体が禁止されるわけではないというものの、大幅な割引は難しくなる。その結果、10万円を超えるようなハイエンド機ではなく、3〜4万円で一括購入しやすいミッドレンジ機の需要が高まるとの見方が有力だ。

この動きをファーウェイはどう見ているのか。

呉氏は「非常に重要視している。スマホが登場したときや、SIMフリー市場が始まったときのインパクトに引けを取らない、歴史的な瞬間になる」と興奮気味に語る。

日本のSIMフリー市場でベストセラーとなった「HUAWEI P20 lite」を始め、ファーウェイのミッドレンジ機のラインアップは厚い。モデルによってはフラグシップと同じCPUでミッドハイの価格を実現するなど、コスパの高さも特徴だ。大手キャリア向けにさまざまな提案ができる体制といえる。

フラグシップと同じ「Kirin 980」搭載でミッドハイ価格の「HONOR View 20」

また、5G対応も順調だ。

モバイルWi-Fiルーターに強みを持つファーウェイは、MWC19でも5G対応ルーターを多く出展していた。日本ではまだ周波数の割り当てが終わっていないものの、国内大手キャリアは2019年内にもプレサービスを始める動きがある。5Gスマホが普及するまでの間、5Gルーターの需要は高まる可能性がある。

5G対応のモバイルWi-Fiルーターも出展していた

ミッドレンジ市場の拡大を狙って、今年はシャープやサムスン以外にも、ソニーモバイルの参入も予想されている。

この価格帯が激戦区になることは間違いないが、ファーウェイはその中で高コスパの製品ラインアップや、国内での地道な販促活動やブランドメッセージの打ち出しによって対抗していく構えだ。

ヨドバシカメラ梅田店での販促イベントの様子
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