スバルが新型フォレスターを日本公開、基幹車種の何が変わったのか

スバルが新型フォレスターを日本公開、基幹車種の何が変わったのか

2018.04.09

SUBARU(スバル)がSUV「フォレスター」の新型(米国仕様)を日本で初公開した。世界で最も売れるスバル車でもあるフォレスターだけに、フルモデルチェンジで何が変わったのかは気になるところ。開発責任者の話と共に新モデルの特徴を見ていきたい。

スバルが新型「フォレスター」(米国仕様)を日本で初めて公開した

スバル販売台数の3分の1は「フォレスター」

スバルは年間約100万台のクルマを販売しているが、フォレスターはその約3分の1を占める同社の基幹車種だ。得意とする米国市場では、「アウトバック」と「フォレスター」が約18万台ずつの販売台数でスバル車の双璧をなす。日本ではモデル末期となった2017年(暦年)こそ1万9,000台弱という販売台数だったが、現行モデルが登場した後の2013年は約3万5,000台が売れて、その後の3年間も平均すると年間2万5,000台前後の売れ行きを示していた。

「フォレスター」のグローバル販売台数

スバルは先頃、ニューヨークモーターショーで新型「フォレスター」を世界初公開(2018年3月28日、現地時間)し、このほど日本でメディア向けのお披露目会を開催した。1997年に登場したフォレスターは約5年ごとにフルモデルチェンジを繰り返し、今回の新型で5代目となる。

5代目となった「フォレスター」

新型フォレスターの世界初公開からスバルには、顧客の声として、現行モデルからの変更点が見えにくいとの意見も届いているという。確かにガラリと姿を変えてはいないフォレスターだが、現行モデルのビッグマイナーチェンジからフォレスターの開発責任者を務めているスバル商品企画本部の布目智之プロジェクトゼネラルマネージャーによれば、新型モデルは「確実な進歩」を実現すべく開発を進めたという。

基本的な価値は「踏襲」

スバルがフォレスターで提供する価値の基本は「どこにでも行ける、どんな場所でも使える」というもの。布目氏は基本的な価値を踏襲しつつ、そこに何を加えられるかを考えて新型モデルを開発したという。

開発にあたってスバルが調べたのは、顧客がSUVにどのような情緒的な価値を求めているかということ。それは「心の中の冒険心を後押ししてくれる走行性能・デザイン」であり、「同乗者まで楽しめる快適な室内空間」であったと布目氏は語る。

スバルは顧客がSUVに求める「情緒的価値」を考えて新型「フォレスター」を作った

SUV“らしさ”を前面に打ち出す「フォレスター」

その観点で新型フォレスターを見ていくと、まずデザインはスクエアながらフェンダーが張り出しており、SUVらしい力強さが感じられる。サイドからピラー(ウィンドウを縦に区切る柱のような部分)につながる削ぎ落としたような硬質な面では、SUVの躍動感も表現しているという。SUVが世界的に流行しているだけに、最近は輸入車勢を含め新型モデルを目にする機会が多いが、どちらかというと「都会的」な印象のクロスオーバーSUVが市場に増える中、スバルの「フォレスター」はいかにもSUVらしい形をしているといった感じだ。

スバルはデザインのテーマとして「ダイナミック」と「ソリッド」を打ち出しているが、「フォレスター」の造形はテーマに忠実な印象を受ける。走りの部分では、フロアの上下振動を押さえるなど、現行モデルに比べ進化を感じられる仕上がりになっているそうだ

寸法を見ると、ホイールベース(前輪と後輪の中心を結んだ長さ)は現行モデルに比べ30ミリ長くなっているが、その延長分は前席と後席の距離を広げるのに使った。これで後席足元の快適性が向上するという。幅も20ミリ広くなっているが、これも助手席と運転席の間を広げるのに使い、室内の「広さ感」を引き上げたそうだ。こういった設計を布目氏は「ヒト中心の寸法設定」と表現する。

ヒト中心の寸法設定

「冒険心」とは出掛けたくなる気持ちのことだと考えられるが、その部分で注目したいのは荷室の使い勝手だ。荷物を積んでキャンプやゴルフに出掛けるという用途がフォレスターにはありそうだが、新型のリヤゲートは開口最大幅が現行モデルに比べ134ミリも広い1,300ミリとなっている。これでゴルフバックは真横にして積み下ろしができるそうだ。新型モデルではリヤゲートを電動で開閉する機能を刷新し、よりスムーズな(素早い)挙動を実現。ルーフレールには荷物をくくりつけるひもを通す穴(タイダウンホール)を設けている。

フルモデルチェンジは「あまり悩まず」

誕生から20年超の歴史を持つフォレスターだけに、ある程度は市場からの評価も確立しているはず。それをフルモデルチェンジする場合は、大きく変えるにしろ小さく変えるにしろ誰かの不満を買うことになりそうなので、開発責任者の苦労は多そうだ。そのあたりについて聞くと布目氏からは、「もともと技術畑なので、あまり悩んでいない」との意外な答えが返ってきた。

「お客様が評価してくれているポイントや、普段使っていて不便を感じないように改良できる部分などを、どこまで積み上げられるかだと思う。現時点で、これ以上はできないというところまで積み上げれば、それが商品の評価につながる」。技術開発が進んでいるので当然だが、スバルでは毎年、クルマに対して盛り込める要素が増えていく。それを最大限、新しいフォレスターに詰め込んだというのが布目氏の言葉の意味だろう。

広いリヤゲートの開口幅

進歩の一端が垣間見える顔認証システム

その進歩を物語るポイントとして布目氏は、新型フォレスターに搭載した「ドライバーモニタリングシステム」という機能を引き合いに出した。これは車内を見守るカメラとそれに関連するシステムのことで、例えばドライバーが脇見や居眠りをした場合、カメラがそれを捉え、早めに警報を出して注意を促す。

こういったシステムは他のメーカーのクルマにも搭載されているが、スバルでは同システムに顔認識技術を盛り込んだ。これによりシステムは最大5人の顔を覚えて、誰が運転席に座るかにより、シートポジションやディスプレイで表示する情報、エアコン設定、ドアミラーの傾きなどを調整する。つまり、ドライバーが各自の好みに合わせて新型フォレスターをパーソナライズできるのだ。「クルマとヒトの間のインターフェースは、もっと親密であってもいい。クルマが自分を認識してくれることが大事なのではと考えたので、若いエンジニアと一緒になって作ってみた」。そう布目氏は話す。

乗る人の顔を覚える新型「フォレスター」

新型フォレスターを買うのは父親だとしても、その子供が時々、このクルマを借りて乗るケースは大いにありそうだ。そんな時でも、クルマが自分を覚えていてくれるというのが、この機能の特徴だ。顔認証機能のついたスマートフォンや、別々のプレイヤーが各自のアカウントでサインインして遊ぶゲーム機などに慣れている世代であれば、この機能を面白がるかもしれない。

こんな機能も追加となった新型フォレスターだが、日本仕様の発表・発売は2018年の初夏になるそうだ。

自動運転とMaaSが世界の共通言語に? 「CES 2019」で自動車会社は何を語ったか

清水和夫の自動運転ソシオロジー 第14回

自動運転とMaaSが世界の共通言語に? 「CES 2019」で自動車会社は何を語ったか

2019.01.23

テックの祭典に見る自動車業界の現在地

キーワードは自動運転とMaaS? 自動車大手は何を語ったか

日本では産官学の自動走行システム研究が進行中

テックの祭典といわれる「CES 2019」を取材するため、新年早々から米国・ラスベガスに飛んだ。CESはもともと家電ショーの位置づけだったが、最近は自動運転やAIなどのテック系イベントに様変わりしている。

アウディはコネクト技術を披露、日系サプライヤーも健闘

今では自動車産業とIT企業が押し寄せるショーになったが、自動車メーカーがCESに参加するようになったのは2011年頃からだ。当初はドイツのアウディが電気自動車(EV)「e-Tron」のコンセプトカーを発表して話題となった。私が初めてCESを取材したのは2014年だが、その時もアウディが「ヴァーチャルコックピット」という新しいアイディアを提案していた。

今年のCESではアウディだけでなく、メルセデス・ベンツや韓国のヒュンダイにも勢いがあった。さらに、大手サプライヤーも独自の技術を披露していた。CESの常連であるアウディはサーキットを使い、バーチャルリアリティーを体験できるイベントを開催。そこそこのスピードで走る「e-Tron」の後席に座ってヘッドギアを付けると、視界に入ってくるのはサーキットの景色ではなく、異次元のサイバー空間だった。

アウディは電気自動車「e-Tron」を使ってヴァーチャルリアリティー体験を提供

アウディの狙いは、コネクト技術を使うことだ。車内でいろいろなエンターテイメントが楽しめるのに、実際のクルマの動きとサイバー空間で繰り広げられる動きが同期しているから、車酔いを起こさないというのが売りになっている。この映像システムは、ベンチャーのホロライド(holoride)社とコラボして開発したシステムであり、2022年頃には実用化するとのことだった。

日系メーカーではデンソーやアイシン精機がドライバーレスのロボットカーを発表し、自動運転への意欲を見せた。興味深かったのはパナソニックで、電気で走るハーレーのコンセプトモデルをブースに展示していた。実際の事業化はまだ未定とのことだったが、日本のサプライヤーの頑張りは目立っていた。

完全自動運転と安全運転支援を両輪で研究するトヨタ

それでは、自動運転と「MaaS」(モビリティ・アズ・ア・サービス)について、自動車業界の巨人たちは何を語ったのだろうか。ここではトヨタ自動車とメルセデス・ベンツの発表を振り返ってみたい。

昨年のCESでは、移動や物流などの多用途で使えるMaaS専用次世代電気自動車(EV)「e-Palette Concept」をお披露目して話題を呼んだトヨタ。今年のCESで熱を込めて語ったのは、同社が「Toyota Guardian高度安全運転支援システム」(ガーディアン)と呼ぶ自動運転技術だった。プレゼンテーションを行ったのは、トヨタが米国に設立した自動運転や人工知能などの研究機関「トヨタ・リサーチ・インスティチュート」(TRI)のギル・プラット所長だ。

TRIが研究を進める自動運転技術「ガーディアン」とは

TRIでは、システムがあらゆる場面でクルマを運転する完全自動運転を「ショーファー」、基本的には人間(ドライバー)がクルマをコントロールし、危険が迫った時などにシステムがドライバーをサポートする技術を「ガーディアン」と呼び、この2つのアプローチで設立当初から研究を進めている。

社会受容性など、乗り越えるべき課題の多い「ショーファー」の実現にはかなりの時間を要する見通しだが、運転支援システムの延長線上にある「ガーディアン」は、交通事故を減らしたり、より多くの人に移動の自由を提供したりするためにも、一刻も早い実用化を期待したい技術だ。CESでガーディアンの説明に時間を割いたところを見ると、トヨタは自動運転技術の社会実装を、可能なところから進めていこうと考えているようで心強い。TRIでは2019年春、レクサス「LS」をベースに開発した新しい自動運転実験車「TRI-P4」を導入し、ガーディアンとショーファーの双方で研究を加速させるという。

レクサス「LS 500h」をベースとする自動運転実験車「TRI-P4」

一方、メルセデス・ベンツがCES 2019に持ち込んだのは、MaaSを見据えたコンセプトカー「Vision URBANETIC」だった。人の移動にもモノの輸送にも使えるこのEVは、「e-Palette Concept」のメルセデス・ベンツ版といったところ。未来のモビリティについて想像を掻き立てるコンセプトカーだが、このクルマが現実社会を走行する場合、自動運転が実用化していることは大前提となる。

メルセデス・ベンツのコンセプトカー「Vision URBANETIC」

自動運転とMaaSが業界共通の課題、日本の取り組みは

ほんの一部ではあるものの、CESで自動車業界の巨頭が発表したことを振り返れば、彼らが自動運転を喫緊の研究課題と捉えていて、将来の自社のビジネスにとって必須の技術だと考えていることが分かる。ちなみに、CES 2019を見て回った筆者の印象では、自動運転にまつわる技術面の課題は、多くがすでに解決済みであるような気がしている。

自動運転とMaaSの社会実装は、自動車産業を基幹産業とする日本にとっても避けては通れない課題だ。日本国内では、内閣府が「戦略的イノベーション創造プログラム」(SIP)の一環として自動走行システムの実現を後押ししている。

この取り組みでは、産官学が連携して5年にわたる研究・開発を進めてきた。自動車メーカーだけでなく、様々な企業や研究機関が英知を結集し、自動運転の基礎となる技術や、高齢者など交通制約者に優しい公共バスシステムの確立など、移動の利便性向上を目指してきたのである。

SIPにおける自動走行システムの研究成果については、2月6日、7日にTFTホール(東京・有明)で開催される「自動運転のある未来ショーケース~あらゆる人に移動の自由を~」というイベントで触れることができる。筆者も2月6日の「市民ダイアログ」(17時30分から)に参加して、自動運転で交通社会はどこまで安全になるかを議論し、市民の皆さんからも自動運転に対する様々な意見を頂戴する予定だ。この機会に是非、自動運転の最新技術とモビリティの未来像を体感してほしい。

打倒iQOSに挑むプルーム・テックの戦い、世界市場も見据えたJTの新製品

打倒iQOSに挑むプルーム・テックの戦い、世界市場も見据えたJTの新製品

2019.01.22

低温加熱式のJTがライバルと直接競合する高温加熱式に参入

専用リフィルも異なる3種類の製品で広範に網を張るプルーム・テック

海外市場でも兆し見えた加熱式たばこ、日本での成功がより重要に

日本たばこ産業(JT)が加熱式たばこの新製品、「プルーム・テック・プラス (Ploom TECH+)」「プルーム・エス (Ploom S)」の2製品を発表した。シェアトップのiQOSを追撃したいJTだが、ライバルに先行を許している今、どのような戦略を描いているのか。

JTが発表した加熱式たばこの新製品、プルーム・テック・プラス(左)とプルーム・エス

新たに高温加熱式に参入、ライバルと直接競合へ

新製品は、従来のプルーム・テックを改良したプルーム・テック・プラスと、シェアを争う「iQOS」(フィリップ・モリス)や「glo」(BAT)と同様の加熱方式を採用したプルーム・エスの2つ。iQOSとgloが高温加熱式であるのに対し、もともとプルーム・テックは低温加熱式と呼ばれる方式をとっていた。30度という低温で発生させた蒸気をたばこカプセルを通して吸うため、においが少ない一方、吸いごたえに乏しいともいわれていた。

低温加熱式で吸いごたえを追加したプルーム・テック・プラスと、高温加熱式のシェア奪取を狙ったプルーム・エスを投入

そこで、たばこ葉を増やすなどして吸いごたえを高めたのがプルーム・テック・プラスだ。その結果、本体が太く大きくなり、加熱温度も40度と少しだけ高くなったが、においの少なさはそのままに、吸いごたえをアップさせたことをアピールする。

プルーム・エスは高温加熱式を採用し、iQOSやgloと同様の吸いごたえを目指した。こうした高温加熱式は、たばこ葉を高温で蒸すことで蒸気を発生させるため、従来のたばことも異なる独特のにおいを発生させる。

JT副社長・たばこ事業本部長の岩井睦雄氏は、この独特の「におい」のせいでたばこの味わいに違和感を覚える喫煙者が多かったと話す。そのため、「満足度を高めるのは味わい」として、このにおいの低減に取り組んだという。

プルーム・エスでは、たばこ葉を熱する温度を200度に抑えた。これはiQOSの300度、gloの240度に比べて低く、これによって特有のにおいを抑えたという。

吸いごたえや加熱方式が異なる3製品をそろえる意味

JTは新製品投入後も既存製品の取り扱いを継続する。つまり、プルーム・テックのラインアップは3種類となる。iQOSも複数の製品があるが、こちらは機能の違いによって3種類に分けられており、プルーム・テックはそれに対して、吸いごたえや加熱方式によって異なる製品を用意したかっこうだ。

3つの製品を投入することで、選択肢を提供する

岩井副社長は「温度で選ぶ時代」と表現し、低温のプルーム・テック/プルーム・テック・プラスと、高温のプルーム・エスという選択肢によって「好みや生活環境、ライフステージの変化に合わせて、いつでも最適な選択ができる」ことを狙ったとしている。

たばこ事業本部長の岩井睦雄副社長

たばこ部分に互換性がないという問題はありそうだが、現在でも、においの少なさを重視して自宅ではプルーム・テックを吸いつつ、味わいを求めて喫煙所では高温加熱式の加熱式たばこ、と双方を使い分けている人が少なくない。そうしたユーザーに対して、「それぞれで求められるニーズを高いレベルで満たし、両方を提供するのが顧客満足度の最大化に繋がる」(岩井副社長)と判断し、製品開発に取り組んだ。

加熱式たばこ最大市場の日本から、海外市場を見据える

岩井副社長は新製品でiQOSからシェアを奪取し、「中長期的にはRRPカテゴリでもシェアナンバーワンを目指す」と意気込みを語る。

「RRP」とは「リスク低減製品」のこと。「喫煙にともなう健康へのリスクを低減させる可能性がある」と位置づけられる製品だ。

日本では法律上、液体にニコチンを含ませて販売することはできない。電子たばこは、このニコチンを含む液体を蒸気化させるため日本で販売できず、結果、加熱式たばこが普及したという背景もある。加熱式たばこの市場規模では日本が世界最大だが、iQOSが韓国や欧州の一部で販売を強化しており、グローバルでの市場拡大を狙っている。

JTは海外ではlogicブランドで電子たばこを販売している。海外での電子たばこ事業はありつつも、まずは製品の国内ラインナップを拡大して加熱式たばこのシェア拡大を図るとともに、紙巻きたばこを含むすべての製品の価値を向上させることで、市場の拡大に繋げたい考えだ。「日本での成功がグローバルでの成功につながる」と岩井副社長は強調する。

紙巻きたばことRRP製品の双方を拡充する
日本では加熱式、海外では電子たばこを提供中

紙巻きからの移行、数年以内に大きな山場

2018年は加熱式たばこが踊り場を迎えたと言われた。日本ではここ数年で急激に加熱式たばこの普及が進んだが、市場シェアが20%を越えたところでユーザー需要は一巡したとみられる。

ただ、プルーム・テックの全国販売の開始や、他社では直近のiQOSの新モデル投入などを経て、その動向から、需要の伸びは「足踏みしていたが、止まったわけではない」(岩井副社長)との認識にあるという。加えて、紙巻きたばこによる健康懸念の高まりや、オリンピックによる喫煙場所の規制といった外的要因もあり、「必ずシガレット(紙巻きたばこ)からRRPに移ってくる」(同)という見通しだ。

課題は、紙巻きたばことは異なり、デバイスを購入しなければならないというハードルの高さだ。一度購入した後、他社のデバイスへ移行しづらいという難題につながる。

他社の後追いとなった高温加熱式では、「差別化のポイントをしっかりと伝えていく」ことで買い替えを促進する。JTが主導する低温加熱式では、「若干下方修正したが、手応えも感じている」と岩井副社長は説明する。今後は製品の良さをアピールするために、喫煙者に直接説明をする営業スタイルを重視していく方針をとるそうだ。

JTは日本市場で紙巻き、加熱式のいずれでもシェアトップを目指す

JTは1社で複数の選択肢の製品を用意することで、消費者のニーズの受け皿を最大化しようと目論んでいる。この先にグローバルで展開する上で、ユーザーからどのような示唆が得られるのかを検証していき、海外での加熱式たばこの市場拡大にも乗り出していきたいと考えているようだ。

加熱式たばこは間もなく、国内市場シェアだけでなく、海外市場の争奪戦の行方も左右する正念場を迎える。