Googleのお仕事。【第5回】日本から世界へ、Googleマップで飛び出すエンジニア

Googleのお仕事。【第5回】日本から世界へ、Googleマップで飛び出すエンジニア

2018.04.10

特集「Google のお仕事」の第5回は、グーグル シニア エンジニアリング マネージャーの後藤 正徳氏に話を聞いた。後藤氏は、"ガラケー"の時代から11年にも渡り、Google マップに携わってきた存在だ。

【特集】Googleのお仕事。

スマートフォンを通して、多くのユーザーが Google のサービスを利用している。Google 検索はもちろん、Google マップや Gmail、果ては YouTube とさまざまな Google 製品が人々の生活に浸透しているはずだ。一方で、その製品を提供するグーグルの正体を知らぬ人も多い。
アメリカのネット企業は日本で働いていない……なんてことはなく、もちろんさまざまなグーグル社員が、さまざまな職種で六本木ヒルズに居を構える日本法人で働いている。この特集では、その彼ら、彼女らが日本法人でどんな仕事を、どういうモチベーションで、どうやってこなしているのか、問うた。

スマートフォンを持つユーザーであれば、その大部分が利用した経験を持つであろうGoogle マップだが、ただ単に「地図をスマホで見る」という目的以上の価値を、後藤氏らの開発チームは日々模索し提供している。Google マップの開発は、世界中の拠点で協力して進めているが、その中でも日本チームが貢献した要素は少なくない。これまでの歴史、そしてこれから作り出す歴史、未来を、後藤氏に伺った。

Googleマップのチームで作った"マップシャツ"を着た、グーグル シニア エンジニアリング マネージャー 後藤 正徳氏

文化の違いがGoogleマップの強み

後藤氏らのチームは現在、モバイル版 Google マップ下部にひょっこりと現れる「タブ」など、色々な機能を開発している。

「実は、"マップ"ってある意味で複雑なんです。見ただけでパッと使い方に気づかないユーザーもいらっしゃいます。検索窓が付いていても、何を検索すれば良いのかわからない。交通機関の乗り換え方法だって、どのようにして探せばいいかわからない。そういった検索が苦手な人に対しても、できるだけ直感的に情報にたどり着けるようにする機能がこの『タブ』です」(後藤氏)

機能を公開してから、タブ機能のユースケースは増えている。例えば「周辺のスポット」には、夕方に晩ごはんを食べる場所を探したいといった場合に飲食店が、また最近では周囲のお花見情報(期間限定)などが表示され、利用されるケースが多い。クルマでも、現在の道路の混雑状況を確認したり、駐車した場所を表示したりと、地図だからこそ生きる情報をさまざまに提供している。

タブ機能では、ITリテラシーが低い人であってもわかりやすいように地図に紐付くサービスを、わかりやすく表示してくれる

グーグルの日本法人は東京・六本木ヒルズに拠点があるが、ここではGoogle マップの提供当初から開発の中心チームの一つとしてマップエコシステムの発展に貢献してきた。

ユーザーに写真レビューをアップしてもらう機能や、地図の付加情報を集約して掲載する際の機械学習を使ったインフラに携わる作業、アプリそのもののプラットフォームなど、「東京チームは本当に初期からGoogle マップの開発に携わってきたので、触っていないところはないくらいです」と後藤氏は笑いながら語る。

ただ、冒頭でも触れたようにあくまで Google の製品開発は全世界の拠点で分散・協調して行われる。

「東京がアイデアを出して、他国チームが開発するということもあるし、その逆もあります。例えば、他国チームが東京にやって来た時に新宿へ行ってもらって、『100以上あるどこの出口から外に出るんだ』『満員電車が凄い』といった東京ならではの環境を体験してもらうわけです。地図とは面白いもので、国によって"マップ"に対する考え方が違うんですよ。だからこそ、国ごとの違いをお互い学びながら、製品開発に生かしていく。最大公約数的に、Google マップを使いやすくしていくのが私たちの仕事です」(後藤氏)

文化の違いから、意見がぶつかることもある。だがそれを乗り越え、例え似たような機能を開発していても「とりあえずどちらも作って、比較して、一緒に改善していこう。そういったコラボレーションが活発なんです。時差を超えて、Gmail や Google ハングアウト(コミュニケーションツール)でビデオカンファレンスしてやっています」(後藤氏)という。

アイコンや写真など、カラフルにわかりやすく情報を教えてくれる"タブ"機能

文化の違いでは一つ事例がある。

レストラン情報といえば、日本のガイドブックはどれもそのお店をひと目で理解してもらうために、写真や装飾、絵などで極力視覚的に伝えようとする。一方で欧州のガイドブックは、意外にも文章で埋め尽くされ、写真は非常に限られた枚数でしか掲載されないものが多い。

どちらが良いか、ではなく、Google マップとしてユーザーに対してどれだけ親切に情報を提供するのか。それを追求した結果が、カラフルで、写真いっぱいの、わかりやすい表示だとしたら、それはひとえに東京チームの貢献度の高さを表すものではないのだろうか?

グーグルのエンジニアになるために必要なこと

後藤氏はグーグル入社前、とあるメーカーの研究所で、ストレージシステムや大規模なスーパーコンピューターの開発に携わっていた。

「開発していて強く感じたのは、素晴らしいハードウェアを作っても、箱だけでは意味がない。それを活かすためのソフトウェアやデータ、システムが大事なんだと。そんなときに、自分たちが作っていたスーパーコンピューターのような規模で分散処理環境を用意して、しかも実世界の問題解決のために取り組んでいる企業があると知った。それが Googleだったんです」(後藤氏)

筆者は後藤氏を以前から取材しており、記事にしきれなかったネタもある。ただ、以前、そして今回のインタビューでも共通して、後藤氏は「テクノロジーを使って人々の生活を変える」と強調していた。

前述の通り後藤氏は、もともと地図の分野で働いていたわけではない。だが今や、Google マップだけであらゆることを語り尽くせるスペシャリストになった。自身の持つスキルで知らない分野を開拓し、その道を極めた。これがマップオタクだったら、それはGoogleマップのためにはならなかったかもしれない。あくまで「テクノロジー」を知る人間だからこそ、Googleマップの足りないポイントを日々補って来られたのだろう。

「地図と言われて一般のユーザーの方は、ただの紙の地図を思い浮かべるはず。ですが、検索や住所入力、さらにお店を探せて、カテゴリでたどれて、写真も見られる、ユーザーが投稿できる。そして、世界中のユーザーの投稿が日本語に翻訳されて表示されます。さらにGoogle アシスタントと組み合わせれば、地図という概念を超えて、毎日の生活をアシストできるんです」(後藤氏)

後藤氏は、「Google は、スペシャリストはもとより、幅広くエンジニアリングに取り組める人を重視している」と話す。後藤氏自身も幅広いテクノロジーの見識があったからこそ、Google マップのスペシャリストになれた。「Google マップに取り組んでいた人が、広告や検索、Androidチームに行くこともある」(後藤氏)というように、エンジニアはテクノロジーのスペシャリストとして、さまざまなGoogleの製品・サービスに貢献している。

忘れもしない2011年3月11日に起きた東日本大震災。Google の「パーソンファインダー」というサービスが、震災から1時間46分後の16時32分に公開された。2010年に起きたハイチ地震の際に作られたこの安否情報確認サービスは、日本のエンジニアなどの協力のもと、3月11日、12日と連日アップデートした。

「言葉にすると難しいところもありますが、あの震災が世界的に見て『インターネットが活用された大規模な災害』の初期の事例と言っていいと思います。私たちはインターネットに関わる会社ですから、災害に対してインターネットをどう活用していくのか、本当に色々議論して行ったんですね。パーソンファインダーに限らず、色んな形でサービスとして提供できたことで、他国で起きたほかの災害に対しても寄与できた部分があるように思います」(後藤氏)

例えば、Google マップで過去のストリートビューを遡って見られる「タイムマシン」機能について、後藤氏は「津波被害などで大きく様変わりしてしまった場所の光景を思い起こす、という意味で大切な存在なんだと、その機能の重要性に改めて気づけましたね」と振り返る。

ガラケーからスタートした後藤氏のマップ

"ガラケー"で使えるマップ、デスクトップ版、そしてスマートフォンとすべてを見てきた後藤氏は、「Google のありとあらゆるリソースを使い開発してきたと思います」と笑う。

「世界の多くは、道路名+番号で地域指定しますが、日本は細かく番地で示すピンポイントの"住所"。ですから、アメリカで作られた住所指定と日本の住所指定の整合性を取るのは本当に大変だった。最近まで私が携わっていた頃の機能が使われていました」(後藤氏)

しかし、Google の検索精度の向上への努力はとどまる所を知らない。ナレッジグラフと呼ばれるさまざまな情報の関連性をまとめた機能や、そこから先のエージェント機能「Google アシスタント」など、高度化する Google の検索機能にあわせてGoogle マップも進化している。

第3回で取り上げた津田氏が語ったように、音声による検索はすぐそこの未来だ。SFのように機械が自分の求める情報を的確に提供するためには、情報の整理を進めなければならない。だからこそ、人の生活に密着したマップの情報整理が必要不可欠なのだ。

「これまでのマップは、紙の地図が画面に入ったものが主でした。これからは、その時その場所、人、時間、地図だけでなく、実際の世界をアシスタントしなければならない。その時、ユーザーのコンテクストを理解する、いかに実世界を理解するか、が重要になります。個人個人の地図として、いかに作り変えていけるか。地図の民主化と、実世界のアシスタント。それが、私が目指す未来です」(後藤氏)

「地図」の高度化は、クルマの自動運転や、物流におけるドローン配送など、さまざまな分野で求められている。人の歴史は、地図を作る歴史でもあった。コロンブスがアメリカ大陸をインドと勘違いしたのは地図がなかったから。伊能忠敬が20年弱に渡り地図製作を行ったのは諸外国に対して日本の正確な領土を規定するためだったとも言われる。

Googleマップとてまだまだ未完成、後藤氏らは今日も、世界に新しい地図の価値を提供するために開発を続けている。

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メディア露出多数、高まる「N高出身」への期待値

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2019.03.22

ネットの学校「N高」の卒業式に潜入

開校時に入学したN高1期生が卒業した

世間の注目を浴び続けた生徒は、何を想う?

3月、角川ドワンゴ学園「N高等学校」の卒業式が東京・お台場にて開催された。

「ネットの高校」として、3年前に設立したN高。この日、2016年の開校時に入学した第1期生と、途中転入・編入した生徒をあわせ、計1593名が卒業した。3年前、『VR入学式』で世間を賑わせたこの学校を巣立つ卒業生たちは、N高での日々をどう捉え、今後はどのようなキャリアを描いていくのだろうか。

卒業式は2019年3月20日、お台場にて行われた

卒業式を彩る最新テクノロジー

N高は、ドワンゴとKADOKAWAの経営統合で誕生したカドカワが設立母体となり、2016年4月に開校された通信制高校だ。同校は開校後、2年次編入なども受け入れてきたため、これまでも卒業生を排出してきてはいたが、「1年生~3年生をN高で過ごした生徒」が卒業するのは、初めてのことだ。

卒業式には多くの報道陣も参加した。生徒にとって、「卒業式に記者がいる」「自分たちが卒業する様子がテレビやWebで取り上げられる」というのは不思議な感覚だろう。とはいえ、もう「VR入学式」に「ニコニコ超会議」へのブース出展(N高ではそれを「文化祭」と表現)などの経験を経て、メディアへの露出には慣れてしまっているのかもしれない。

そして、今回の卒業式も例によって独特だった。

卒業式は任意参加で、会場には袴や制服に身を包んだ生徒が集まる一方、その様子をライブ配信することで、会場に来られない生徒生徒も参加できる仕組みになっていた。会場のスクリーン上にはニコニコ生放送さながら、リアルタイムでコメントが表示されており、こうした演出は「N高らしい」といった印象を受けた。

卒業式の様子。オンライン参加者のコメントがスクリーンを流れる

中でも印象深かったのは、当日来られなかった生徒を代表して、米シリコンバレーに留学中の佐々木雅斗さんが「ロボット」に自分の顔を映して卒業証書を受け取ったシーンだ。

使用したのは、ANAが“未来の移動手段”として開発する、視覚・聴覚・触覚などを備えた、ユーザーの分身となるロボット「ANA AVATAR」。同校ではこのロボットを試験的に授業にも導入しているそうで、こういった最新のテクノロジーを使うあたりもN高らしい。

遠隔操作ロボット「ANA AVATAR(Beam Pro)」を用いて卒業証書を受け取った佐々木さん

と、テクノロジーにばかり目が行きがちではあるが、そもそも「高校生がシリコンバレーに留学している」という事実も驚くべき点だ。高校に通いながらも、シリコンバレーでビジネスを学ぶ――、というキャリアを選べるのは、学校という場所の制約を受けない、ネットの高校のメリットと言えるだろう。

卒業式にはほかにも「異色のキャリア」を持つ生徒たちが集まり、特に活躍した卒業生に対する特別表彰も行われた。

表彰を受けたのは、東京から鹿児島県に移住し、農業や水産業を手伝い地域活性化に貢献する白鳥優季さん、第18回アジア競技大会ジャカルタ・パレンバン「ウイニングイレブン 2018」eスポーツ 金メダリストの相原翼さん、N高のプログラムを最大限に活用し、スタンフォード大学やオックスフォード大学のサマープログラムに参加した冨樫真凜さんなど。その活躍の幅は広い。

さまざまな分野で活躍したN高生に対しては、特別表彰が行われ、記念品としてクリスタルトロフィーが贈呈された

メディア露出が多いがゆえに高まる期待値

N高を卒業した個性豊かな面々は、今後は大学進学、就職とさまざまなキャリアを歩む。

日本初で唯一N高にのみ実在するという「起業部」に所属し、かつ起業第一号として「Easy Go」という会社を創業している、鈴木颯人さんと山田陽大さんから「N高で過ごした時間」についてコメントをもらった。

「元々は地元の進学校に通っていたのですが、『自分が好きなことをしたい』『起業したい』という想いがあり、N高に入学しました。年齢や場所に縛られず、多くの人とコミュニケーションを取れ、充実した3年を過ごせました」(鈴木さん)

「以前通っていた学校が自分と合わず、ネットで見つけたN高で『ここだったら新しいことができるかも』と入学を決意しました。今振り返ってみて、やはり『この学校に来てよかった』と思います」(山田さん)

Easy Go代表取締役の鈴木颯人さん(左)と取締役の山田陽大さん(右)

2人に限らず、卒業生のコメントを聞いていくと「この場所で挑戦してみたい」という想いの元、N高を選んでいる生徒が多い印象だ。

普通の高校とは違い、メディアに露出する機会の多いN高での生活は、良くも悪くも、世間からの注目を浴びる。まだ高校生の彼らにとっては、その視線が時に辛く感じることもあっただろう。ただ、その一方で鈴木さんは「初めて会う方とお話しする際、『N高出身です』と言うだけで、会話が広がることがよくあります」とその知名度を好意的に捉えている。

若くして、覚悟を持ってN高という環境に飛び込んだ生徒たちは、周囲の視線を浴びつつ、たくましく成長してきたことだろう。「N高出身」というキャリアは、彼らにとって1つの大きな武器になりそうだ。

カドカワは新たに2019年4月から、「N中等部」も開校する予定だ。「ネットの学校」という、世間の注目が集まる新しいコンセプトの学校だからこそ、在校生・卒業生の動向は、今後もしばらくは注目され続けそうだ。

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スマホは「望遠」でデジカメに追い打ち? OPPOの10倍ズーム技術が面白い

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2019.03.22

中国スマホメーカーのOPPOが独自のカメラ技術を説明

開発競争が続くスマホカメラ、トレンドは「望遠」へ

高倍率ズームスマホの登場で、デジカメの優位性に危機?

中国のスマホメーカーとしてシェアを急拡大するOPPOが独自に新開発したカメラ技術、「10倍ハイブリッドズーム」が面白い。実際に2019年の新機種からスマホへの搭載を進め、日本市場へも製品を投入するという。

OPPOが「10倍ハイブリッドズーム」技術を紹介

メーカー間の開発競争が続くスマホカメラだが、「望遠」が次のトレンドになりつつある。デジタルカメラに匹敵する10倍もの高倍率ズームを、OPPOはどのように実現したのだろうか。

1年で7機種を投入、気付いた「日本市場の難しさ」

OPPOは世界のスマホ市場で熾烈な4位争いを繰り広げている。サムスン、アップル、ファーウェイのトップ3社に続く集団の中で、2018年は中国Xiaomiに僅差で迫る5位になった(IDC調べ)。

OPPOは2018年、日本市場で7機種のスマホを発売した。OPPO日本法人の鄧宇辰社長は、これまでに国内販売チャネルを12に拡大し、あわせて認定修理店を全国に展開したことを挙げ、「日本のSIMフリー市場でいち早く成長するブランドになった」と振り返る。

オッポジャパン 代表取締役社長の鄧宇辰氏
2018年の1年間にスマホを7機種投入

2019年は国内展開をさらに加速する。日本の消費者に向けたコミットメントとして、件の「10倍ハイブリッドズーム」機能を備えたスマホや、FeliCa・防水対応のスマホ、新たに立ち上げたブランド「Reno」シリーズの市場投入を約束する。

また、話題の「5Gスマホ」の市場投入も急ぐ。日本では5Gの周波数がまだキャリアに割り当てられていないものの、ドコモ、KDDI、ソフトバンクを含む世界の事業者と標準化に向けて連携しており、準備を整えていることを強調する。

MWC19のQualcommブースではOPPOが5Gスマホを実演

一方で鄧社長は、日本市場の難しさについて、「1年の経験を通して、日本市場は他の国と違うことに気付いた。消費の習慣や求めるレベルも高い。グローバルのやり方を日本に持ってきても通用しない」とも述べている。日本市場における品質やサービスの要求水準の高さは、多くのメーカーが直面してきた課題だが、OPPOも同じ壁にぶつかったといえそうだ。

スマホカメラ、次のトレンドは「望遠」に

そのOPPOが市場攻略にあたり、特に注力をしはじめたのが「カメラ」だ。その中でも、業界では次の進化ポイントとして「望遠」技術に注目が集まっている。

そもそもスマホはデジカメと違い本体が薄いため、搭載できるレンズに物理的な制約がある。このレンズの制約から、スマホのカメラはどうしても焦点距離の狭さが弱点になってしまっていた。そこで最近はスマホに複数のカメラを内蔵し、それぞれで広角や望遠を使い分けることで、この弱点を克服しようと進化している。

OPPOの「10倍ハイブリッドズーム」技術は、この弱点に対し異なるアプローチで挑む。プリズムを使って光を屈曲させるペリスコープ(屈曲光学)構造をカメラモジュールに採用することで、レンズを従来の垂直方向ではなく水平に配置できるようにした。これにより、薄型のスマホであっても、光学レンズでは従来不可能だった高倍率ズームが搭載できる。

光を曲げるペリスコープ構造を採用

ただ、35mm換算での焦点距離は16~160mmの10倍となっており、一般的なコンデジの感覚では5倍ズーム程度の性能だ。8.1倍以上はデジタル処理を組み合わせた「ハイブリッドズーム」としているなど、いくつか注意点はある。とは言え、これまでにない望遠レンズをスマホで扱えるのは面白い。

10倍ハイブリッドズームによる画角の違い

OPPOは既に報道陣に向けて、この10倍ハイブリッドズーム技術を搭載するスマホの開発デモ機を公開している。2019年の第2四半期には製品化する計画で、日本市場へも2019年中に投入する見込みだ。

10倍ハイブリッドズームのデモ機。5Gにも対応できるという

特にカジュアルなカメラ需要の受け皿としてスマホに押されがちなデジタルカメラだが、高倍率ズームはスマホには無い、デジカメに残された得意分野のひとつだった。だが望遠もスマホで十分撮れるとなれば、いよいよその優位性も危うくなる。今回のズーム技術は、デジカメ市場をもう一段縮小させてしまう可能性を秘めているのだ。

最大のライバルであるファーウェイも「HUAWEI P30」シリーズで望遠カメラを搭載するとみられており、今後は各メーカーが高倍率ズームで競い合うことは間違いなさそうだ。

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