Googleのお仕事。【第5回】日本から世界へ、Googleマップで飛び出すエンジニア

Googleのお仕事。【第5回】日本から世界へ、Googleマップで飛び出すエンジニア

2018.04.10

特集「Google のお仕事」の第5回は、グーグル シニア エンジニアリング マネージャーの後藤 正徳氏に話を聞いた。後藤氏は、"ガラケー"の時代から11年にも渡り、Google マップに携わってきた存在だ。

【特集】Googleのお仕事。

スマートフォンを通して、多くのユーザーが Google のサービスを利用している。Google 検索はもちろん、Google マップや Gmail、果ては YouTube とさまざまな Google 製品が人々の生活に浸透しているはずだ。一方で、その製品を提供するグーグルの正体を知らぬ人も多い。
アメリカのネット企業は日本で働いていない……なんてことはなく、もちろんさまざまなグーグル社員が、さまざまな職種で六本木ヒルズに居を構える日本法人で働いている。この特集では、その彼ら、彼女らが日本法人でどんな仕事を、どういうモチベーションで、どうやってこなしているのか、問うた。

スマートフォンを持つユーザーであれば、その大部分が利用した経験を持つであろうGoogle マップだが、ただ単に「地図をスマホで見る」という目的以上の価値を、後藤氏らの開発チームは日々模索し提供している。Google マップの開発は、世界中の拠点で協力して進めているが、その中でも日本チームが貢献した要素は少なくない。これまでの歴史、そしてこれから作り出す歴史、未来を、後藤氏に伺った。

Googleマップのチームで作った"マップシャツ"を着た、グーグル シニア エンジニアリング マネージャー 後藤 正徳氏

文化の違いがGoogleマップの強み

後藤氏らのチームは現在、モバイル版 Google マップ下部にひょっこりと現れる「タブ」など、色々な機能を開発している。

「実は、"マップ"ってある意味で複雑なんです。見ただけでパッと使い方に気づかないユーザーもいらっしゃいます。検索窓が付いていても、何を検索すれば良いのかわからない。交通機関の乗り換え方法だって、どのようにして探せばいいかわからない。そういった検索が苦手な人に対しても、できるだけ直感的に情報にたどり着けるようにする機能がこの『タブ』です」(後藤氏)

機能を公開してから、タブ機能のユースケースは増えている。例えば「周辺のスポット」には、夕方に晩ごはんを食べる場所を探したいといった場合に飲食店が、また最近では周囲のお花見情報(期間限定)などが表示され、利用されるケースが多い。クルマでも、現在の道路の混雑状況を確認したり、駐車した場所を表示したりと、地図だからこそ生きる情報をさまざまに提供している。

タブ機能では、ITリテラシーが低い人であってもわかりやすいように地図に紐付くサービスを、わかりやすく表示してくれる

グーグルの日本法人は東京・六本木ヒルズに拠点があるが、ここではGoogle マップの提供当初から開発の中心チームの一つとしてマップエコシステムの発展に貢献してきた。

ユーザーに写真レビューをアップしてもらう機能や、地図の付加情報を集約して掲載する際の機械学習を使ったインフラに携わる作業、アプリそのもののプラットフォームなど、「東京チームは本当に初期からGoogle マップの開発に携わってきたので、触っていないところはないくらいです」と後藤氏は笑いながら語る。

ただ、冒頭でも触れたようにあくまで Google の製品開発は全世界の拠点で分散・協調して行われる。

「東京がアイデアを出して、他国チームが開発するということもあるし、その逆もあります。例えば、他国チームが東京にやって来た時に新宿へ行ってもらって、『100以上あるどこの出口から外に出るんだ』『満員電車が凄い』といった東京ならではの環境を体験してもらうわけです。地図とは面白いもので、国によって"マップ"に対する考え方が違うんですよ。だからこそ、国ごとの違いをお互い学びながら、製品開発に生かしていく。最大公約数的に、Google マップを使いやすくしていくのが私たちの仕事です」(後藤氏)

文化の違いから、意見がぶつかることもある。だがそれを乗り越え、例え似たような機能を開発していても「とりあえずどちらも作って、比較して、一緒に改善していこう。そういったコラボレーションが活発なんです。時差を超えて、Gmail や Google ハングアウト(コミュニケーションツール)でビデオカンファレンスしてやっています」(後藤氏)という。

アイコンや写真など、カラフルにわかりやすく情報を教えてくれる"タブ"機能

文化の違いでは一つ事例がある。

レストラン情報といえば、日本のガイドブックはどれもそのお店をひと目で理解してもらうために、写真や装飾、絵などで極力視覚的に伝えようとする。一方で欧州のガイドブックは、意外にも文章で埋め尽くされ、写真は非常に限られた枚数でしか掲載されないものが多い。

どちらが良いか、ではなく、Google マップとしてユーザーに対してどれだけ親切に情報を提供するのか。それを追求した結果が、カラフルで、写真いっぱいの、わかりやすい表示だとしたら、それはひとえに東京チームの貢献度の高さを表すものではないのだろうか?

グーグルのエンジニアになるために必要なこと

後藤氏はグーグル入社前、とあるメーカーの研究所で、ストレージシステムや大規模なスーパーコンピューターの開発に携わっていた。

「開発していて強く感じたのは、素晴らしいハードウェアを作っても、箱だけでは意味がない。それを活かすためのソフトウェアやデータ、システムが大事なんだと。そんなときに、自分たちが作っていたスーパーコンピューターのような規模で分散処理環境を用意して、しかも実世界の問題解決のために取り組んでいる企業があると知った。それが Googleだったんです」(後藤氏)

筆者は後藤氏を以前から取材しており、記事にしきれなかったネタもある。ただ、以前、そして今回のインタビューでも共通して、後藤氏は「テクノロジーを使って人々の生活を変える」と強調していた。

前述の通り後藤氏は、もともと地図の分野で働いていたわけではない。だが今や、Google マップだけであらゆることを語り尽くせるスペシャリストになった。自身の持つスキルで知らない分野を開拓し、その道を極めた。これがマップオタクだったら、それはGoogleマップのためにはならなかったかもしれない。あくまで「テクノロジー」を知る人間だからこそ、Googleマップの足りないポイントを日々補って来られたのだろう。

「地図と言われて一般のユーザーの方は、ただの紙の地図を思い浮かべるはず。ですが、検索や住所入力、さらにお店を探せて、カテゴリでたどれて、写真も見られる、ユーザーが投稿できる。そして、世界中のユーザーの投稿が日本語に翻訳されて表示されます。さらにGoogle アシスタントと組み合わせれば、地図という概念を超えて、毎日の生活をアシストできるんです」(後藤氏)

後藤氏は、「Google は、スペシャリストはもとより、幅広くエンジニアリングに取り組める人を重視している」と話す。後藤氏自身も幅広いテクノロジーの見識があったからこそ、Google マップのスペシャリストになれた。「Google マップに取り組んでいた人が、広告や検索、Androidチームに行くこともある」(後藤氏)というように、エンジニアはテクノロジーのスペシャリストとして、さまざまなGoogleの製品・サービスに貢献している。

忘れもしない2011年3月11日に起きた東日本大震災。Google の「パーソンファインダー」というサービスが、震災から1時間46分後の16時32分に公開された。2010年に起きたハイチ地震の際に作られたこの安否情報確認サービスは、日本のエンジニアなどの協力のもと、3月11日、12日と連日アップデートした。

「言葉にすると難しいところもありますが、あの震災が世界的に見て『インターネットが活用された大規模な災害』の初期の事例と言っていいと思います。私たちはインターネットに関わる会社ですから、災害に対してインターネットをどう活用していくのか、本当に色々議論して行ったんですね。パーソンファインダーに限らず、色んな形でサービスとして提供できたことで、他国で起きたほかの災害に対しても寄与できた部分があるように思います」(後藤氏)

例えば、Google マップで過去のストリートビューを遡って見られる「タイムマシン」機能について、後藤氏は「津波被害などで大きく様変わりしてしまった場所の光景を思い起こす、という意味で大切な存在なんだと、その機能の重要性に改めて気づけましたね」と振り返る。

ガラケーからスタートした後藤氏のマップ

"ガラケー"で使えるマップ、デスクトップ版、そしてスマートフォンとすべてを見てきた後藤氏は、「Google のありとあらゆるリソースを使い開発してきたと思います」と笑う。

「世界の多くは、道路名+番号で地域指定しますが、日本は細かく番地で示すピンポイントの"住所"。ですから、アメリカで作られた住所指定と日本の住所指定の整合性を取るのは本当に大変だった。最近まで私が携わっていた頃の機能が使われていました」(後藤氏)

しかし、Google の検索精度の向上への努力はとどまる所を知らない。ナレッジグラフと呼ばれるさまざまな情報の関連性をまとめた機能や、そこから先のエージェント機能「Google アシスタント」など、高度化する Google の検索機能にあわせてGoogle マップも進化している。

第3回で取り上げた津田氏が語ったように、音声による検索はすぐそこの未来だ。SFのように機械が自分の求める情報を的確に提供するためには、情報の整理を進めなければならない。だからこそ、人の生活に密着したマップの情報整理が必要不可欠なのだ。

「これまでのマップは、紙の地図が画面に入ったものが主でした。これからは、その時その場所、人、時間、地図だけでなく、実際の世界をアシスタントしなければならない。その時、ユーザーのコンテクストを理解する、いかに実世界を理解するか、が重要になります。個人個人の地図として、いかに作り変えていけるか。地図の民主化と、実世界のアシスタント。それが、私が目指す未来です」(後藤氏)

「地図」の高度化は、クルマの自動運転や、物流におけるドローン配送など、さまざまな分野で求められている。人の歴史は、地図を作る歴史でもあった。コロンブスがアメリカ大陸をインドと勘違いしたのは地図がなかったから。伊能忠敬が20年弱に渡り地図製作を行ったのは諸外国に対して日本の正確な領土を規定するためだったとも言われる。

Googleマップとてまだまだ未完成、後藤氏らは今日も、世界に新しい地図の価値を提供するために開発を続けている。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。