なぜグーグルは人工知能に力を入れるか

なぜグーグルは人工知能に力を入れるか

2016.06.21

Google I/Oで、新たな音声アシスタント「Google Assistant」を発表するなど、人工知能(AI)を活用したサービスに力を入れる姿勢を明確にしたグーグル。世界トップクラスの棋士を破った囲碁プログラム「AlphaGo」を開発するなど、以前よりグーグルはAIに力を入れているが、それが同社のビジネスにどのようにつながっていくと考えられるだろうか。

AIを活用した「Google Assistant」が注目

今年も「Google I/O」で、さまざまな新技術を公開したグーグル。中でもその目玉として大きくアピールされていたのは「Google Assistant」である。

Google Assistantは、利用者が話しかけた内容に応じて適切な対応をしてくれる、音声認識機能を備えたアシスタントシステムである。グーグルはこれまで、「Google Now」で音声を認識して適切な内容をWebサイト検索する仕組みを提供してきたが、Google Assistantはさらに一歩踏み込んで、AIを活用して話しかけた内容を解釈し、相手が求める情報を、前後の文脈を考慮しながら適切な形で提供できるようになっている。

Google Assistantは前後の文脈を考慮できる対話型の音声アシスタント。映画監督を調べた後、その監督の賞や代表作などを、文脈から名前を理解して判断し、探してくれる

デモで紹介された事例を振り返ると、お勧め映画作品を教えてもらった後、その映画の評価をチェックしたり、上映時間を確認してチケットを取ってもらったりすることが、Google Assistantに話しかけるだけでできるようになる。単にキーワードに沿った情報を提示するだけでなく、グーグルのAIが会話の中から利用者が求めている要素を解釈し、文脈を理解した上で、それに沿った行動をとってくれるわけだ。

もっとも、音声アシスタント自体はグーグル以外も提供しており、代表的な事例としてはアップルがiPhoneなど、iOSデバイス向けに提供している「Siri」が挙げられる。Google Assistantはそのグーグル版といえるものだが、後発だけあって文脈を理解し、場面を選ばずさまざまな質問に対しより適切な答えを提示するなど、Siriより強化されている部分も多い。

さらに、Google I/Oでグーグルが打ち出したのが、「Google Home」と「Allo」という、Google Assistantを活用した2つのプロダクトである。Google Homeは、Google Assistantに話しかけて質問したり、声で家電を制御したりできる、スマートホームのハブとなるスピーカー型のデバイス。アマゾンが米国で提供している同種のプロダクト「Amazon Echo」に対抗する狙いが強いと見られている。

そしてAlloは、友達や家族などとの会話中にGoogle Assistantを呼び出し、Webやアプリに切り替えることなく情報を検索したり、飛行機や店の予約などができたりするメッセンジャーアプリ。Facebook MessengerやWhatsApp Messenger、日本で言えばLINEの対抗馬となるサービスだが、Google Assistantの利用に加え、投稿された写真に対する回答の候補を自動的に作成してくれる機能も用意されるなど、AIをフル活用しているのが大きなポイントだ。

メッセンジャーアプリの「Allo」は、会話中にGoogle Assistantを呼び出せるだけでなく、送った写真の内容から、返信の候補を自動的に作成してくれる機能などを備える

「AlphaGo」などAI開発を積極化するグーグル

今回のGoogle I/Oでは、AIを前面に押し出したプロダクトが満載であったが、グーグルは以前よりAIの開発に積極的に取り組んでおり、既にいくつかのAIを公開している。中でも最近注目された事例として挙げられるのは「AlphaGo」であろう。

これは、グーグルが買収して子会社にしたGoogle DeepMindが開発した囲碁プログラム。囲碁はチェスなどと比べ、長い間プログラムが人間に勝つのが困難とされてきた。だがAlphaGoは1202のCPUと176のGPUを備え、AI技術を活用して学習を進めることにより、非常に強力な囲碁プログラムへと成長。今年3月に世界トップクラスの実力を持つイ・セドル九段と対戦し、3勝して破ったことから大きな話題となった。

またグーグルは、開発したAIをオープンソースとして公開する取り組みも進めている。実際、同社が開発したAIライブラリ「TensorFlow」はオープンソースとして公開されており、誰でも利活用できるようになっている。

AIをオープンソースで公開することが、グーグルのメリットがあるのか? と思われるかもしれない。だがディープラーニング(深層学習)を主体とした現在のAIにおいては、学習する仕組みの構築よりも、学習のさせ方や学習したデータの方が重要となってくる。それだけに、AIの仕組み自体を公開することはグーグルのデメリットにはならないだろうし、Androidのようにオープンソースで利用が広まることで、多くの人が自社のAIを利用し、事実上標準の座を獲得することが、将来的なメリットにもつながってくる可能性は高いだろう。

AIの利用拡大を進めるための基礎を固めることも、グーグルは怠っていない。実際グーグルは、AI専用のチップセット「Tensor Processing Unit」(TPU)を開発していることを、今回のGoogle I/Oで発表している。これはディープラーニングをより高速に処理するために作られた専用のアクセラレーターで、AlphaGoにもこのTPUが用いられているとのこと。ハードを開発するメーカーではないグーグルが、専用のチップセットを開発するという点からもAIに対する力の入り具合を見て取ることができる。

グーグルはAI専用のチップセット「Tensor Processing Unit」を開発していることを公表。AlphaGoにもこのチップセットが取り入れられているという

AIが欠かせない時代の競争力強化を目指す

ではなぜ、グーグルはそこまでAIの開発に力を入れているのだろうか。その理由は、やはり今後、AIがあらゆるITサービスを支える基盤となる可能性が出てきているからではないだろうか。

まだ特定分野での利用にとどまっているAIだが、ディープラーニングを主体としたAI技術の進化が急速に進んでいることから、将来的にはさまざまな分野のサービスにおいて、AIが活用されることが考えられる。Google Assistantなどの音声アシスタントや、Google Homeなどのスマートホーム分野はその代表例といえるが、他にもビジネスや健康・医療、娯楽に至るまで、さまざまな分野でAIの活用が進む可能性が、高まっているのだ。

特に今後、AIの活躍が期待されているものの1つが「チャットボット」である。チャットボットはメッセンジャーアプリ上で動作するプログラムのことで、チャットボットと会話するだけで、天気や交通情報などの必要な情報を得ることができたり、買い物やレストランの予約などができたりするようになる。メッセンジャーアプリ上で、会話するだけであらゆるサービスを利用できることから、チャットボットがWebやアプリを置き換える新たなプラットフォームになるとして注目が高まっており、最近ではマイクロソフトやLINE、フェイスブックなどが、チャットボットを開発しやすくするための仕組みを相次いで発表するなどして、この分野に力を入れている。

フェイスブックは開発者カンファレンス「F8」で、企業などがチャットボットを提供できる「Facebook Messenger Platform」のベータ版の提供を発表した

そして、このチャットボットの利用を拡大する上で、求められているのがAIだ。チャットボットを快適に利用するためには人間の話したことを理解し、膨大なデータの中から必要な情報を提示し、それを自然な会話で返すことで、会話を進める必要がある。そのためにはより優れたAI技術が求められることから、最近ではチャットボットに向けたAIの技術開発も加速しているようだ。

チャットボットをはじめとして、AIが多くのサービスに、日常的に取り入れられるようになった時、IT企業が競争力を高める上でもAIの技術は欠かすことができないものとなるだろう。それだけにグーグルは、Google I/Oで多くのAIに関連するプロジェクトを提示したことで、AIに注力する姿勢を明確に示したといえるのではないだろうか。

だがAIやそれに類する技術は、グーグルだけでなく多くのIT企業が注力している分野でもあり、今後競争が加速すると考えられる。実際、IBMのコグニティブ・コンピューティングシステム「Watson」は、既に企業などで導入が進められているし、アップルやアマゾン、マイクロソフト、そしてフェイスブックなど、多くの企業がAIの技術開発を進めている。IT企業が今後生き残るためには、AIが大きな鍵を握ることになる可能性は、極めて高いといえそうだ。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。