デュアルカメラを搭載した新Xperiaで見えた光明と課題

デュアルカメラを搭載した新Xperiaで見えた光明と課題

2018.04.16

国内のスマホメーカーとして、実質的に最後の砦であるソニーモバイルコミュニケーションズだが、ここのところ冴えない状況が続いている。従来のものよりワイドな液晶に、ディスプレイをほぼ全面に据えたデザインや、2つのカメラセンサーを搭載してボケ味や擬似的な高画質ズームを可能にした"デュアルカメラ"など、グローバルのトップメーカーが作り出した潮流にことごとく乗れていないためだ。

グローバルだけではない。国内でも、MVNO向けに製品を投入しているシャープがAndroid端末として最大シェアを獲得。安価な製品ラインナップも持つシャープと異なり、ソニーはプレミアムセグメントのみの製品ラインナップという事情もある。ただ、長年「Android No.1ブランド」を国内では維持してただけに、それなりにインパクトのあるニュースだった

今夏にXperia XZ2 Premiumを投入

そのソニーは4月16日、フラグシップモデルとなる「Xperia XZ2 Premium」をグローバル向けに発表した。現時点で国内向けの投入は発表されていないが、2年連続で「Premium」製品をドコモ向けに投入していることから、そう遠くないうちに発表される可能性が高いだろう。

Xperia XZ2 Premium

XZ2 Premiumの最大の特徴は、ソニーとして初めて「デュアルカメラ」を採用したこと。すでに、スペイン・バルセロナで2月に行われた「MWC 2018」において、Xperiaの次期モデルにデュアルカメラを採用すると明らかにしていたが、これがPremium向けのモジュールだったわけだ。

MWC 2018で言えば、ソニーモバイルコミュニケーションズのEVP, Global Sales & Marketingの古海 英之氏が発表会の冒頭に、「Xperia XZ2 Premium」と誤って発言したことが一部で話題となったが、同日にデュアルカメラの技術発表があっただけに、混同してしまったのだろう。

ただ、ソニーとして初めてであっても、世界のスマホメーカーは2016年頃からデュアルカメラを採用してきた。2周遅れと言ってもいい状況だが何が違うのか。同社が謳うのは「専用プロセッサー」による「超高感度撮影」だ。

一般的に知られているデュアルカメラのスマートフォンと言えば「iPhone」だが、iPhone 7 Plus、iPhone 8 Plus、iPhone Xは基本的に1200万画素の広角カメラと1200万画素の望遠カメラを組み合わせて写真を作り出している。望遠カメラは光学的に2倍のズームが可能で、これを広角カメラと組み合わせることで画質を落とさずに1~2倍の擬似的なズームを可能にしている。

待望のデュアルカメラを採用したXZ2 Premium

一方で、ソニーのデュアルカメラは12メガピクセル の モノクロCMOSセンサーと19メガピクセルのカラーCMOSセンサーを搭載した。こちらは、Huaweiが2016年に発表した「HUAWEI P9」と似た構成で、モノクロセンサーで明るさの情報を取得し、カラーセンサーで色情報を取得する。

まさにちょうど2年かかっての"キャッチアップ"となるが、ソニーはセンサーに加えて専用の画像融合処理プロセッサー「AUBE」を搭載することでノイズを減らし、より明るい動画・写真の撮影を可能にしたと謳う。その超高感度撮影は、動画で最高ISO 12800、写真ではISO 51200で撮影を可能にしており、従来難しかった薄暗いシーンも撮影できるようになる。

将来的には、モノクロセンサーやデュアルカメラの利点を活かした"モノクロ写真"や"ボケ味ある写真"を撮影できるソフトウェアアップデートも予定しており、XZ2 Premiumに搭載されている4Kディスプレイをフルに活かした迫力の写真体験が可能になるだろう。

デュアルカメラ搭載、だけでは厳しい競争環境

ただし、ソニーがXZ2 Premiumがキャッチアップできた要素はここまで。RAMメモリが6GBまで増強されているほか、XZ2でも対応したワイヤレス充電(Qi)やダイナミックバイブレーションシステム、より大容量化したバッテリー、画面の明るさが30%アップなど、細かい部分での改良・改善はある。

トリプルカメラを搭載した「HUAWEI P20 Pro」(Huawei Webサイトより)。こちらはカメラメーカー「ライカ」との協業モデルだけに、フルサイズミラーレスで評価が高いソニーとしては負けられない相手だ

一方で、前述のHuaweiは先日発表した「P20 Pro」でデュアルカメラを超えるトリプルカメラを採用。1/1.7インチの4000万画素センサーとモノクロセンサー、3倍ズームの望遠カメラセンサーを搭載し、ユーザーの「コンパクトデジカメを買わずとも望遠できる」というニーズと高画質化のニーズを両方押さえた。なお、一部報道では次期iPhone Xでもトリプルカメラが採用されるとの話もある。

P20 / P20 Proについては、iPhoneやGalaxyでもお馴染みとなった"ベゼルレス"、狭額縁で、ディスプレイが全面的にスマートフォンの前面を占めたデザインも採用した。これに対してXZ2 Premiumは、前代のXZ Premiumよりも狭額縁化しているものの、依然として上下左右に"額縁"が残ってしまっている。また、4KディスプレイはZ5 Premium時代から画質こそ素晴らしいものの、アスペクト比が18:9ではなく16:9のため、昨今のトレンドからするとデザイン面でやや野暮ったくも見える。

発売当時はAndroid端末として随一の高いデザイン性で話題をさらったXperia X10や、背面が弧状に反ったデザインで人気を博したXperia Arcなど、"デザインのソニー"の貫禄を見せつけていたXperiaだが、XZ2 / XZ2 Compact / XZ2 Premiumで採用されたデザインコンセプト「Ambient Flow」は、Web上の評判が良いとは言いがたい。

XZ2 Premiumではないが、XZ2に触れた筆者としては、端末の質感はそれなりに高く、他社スマホより狭額縁化できていないとはいえ、新シリーズは、Web上の評価より「断然良いものだ」と言いたい。ただ一方で、その評判通りにどこか周回遅れのモノに思えてならない思いもある。

Xperia XZ2。賛否両論あるものの、実際に触れると端末の質感は上々だ(撮影・石川 温)

XZ2 Premiumは、他国で既に発売がスタートしているXZ2 / XZ2 Compactと異なり、グローバルで2018年夏の発売を予定していることから、MWC 2018では発表せず、あえてこのタイミングでの発表になったとみられる。しかし、XZ2 / XZ2 Compactとあまり差がない製品仕様で、あえて時期を外す必要があったのかという声が上がる可能性も否めない。

いずれにせよ、一般的に批判の声が上がる理由は、それだけ国内ユーザーがXperiaに期待している裏返しでもある。ソニーは、全社的に「プレミアムセグメントで利潤を確保しつつ、技術面も含めたリーディングカンパニーになる」という方針をとっている。それは、絶好調のカメラに加え、ソニー低迷の象徴とも言われたテレビでも"ソニー復活の象徴"として取り上げられるほどに好調だ。

ソニーは、ラジオやウォークマンなど、"小型化"や"モバイル化"で成功してきた企業だ。それら製品の最終到達点の一つと言っていいスマートフォンは、今後のソニー全体を左右する「切るに切れない」かつ、もっとも大切な製品セグメントでもある。

モバイル子会社である「ソニーモバイルコミュニケーションズ」では、「Xperia Hello!」や「Xperia Touch」「Xperia Ear Duo」といった新基軸の商品が登場し、一定の評価を得ている。これらには、今「次の技術トレンド」の最先端であるAIを活用したAIエージェント機能を搭載している。

先日発表されたXpeair Ear Duoは、開放型のイヤホンにAIエージェントの「Assistant for Xperia」を搭載し、耳元にコンシェルジュがいるかのような体験を提供する

Googleの「Google Assistant」やAmazonの「Alexa」、Appleの「Siri」、サムスン Galaxyの「Bixby」など、各社がこぞって開発しているが、ソニーはAIのコアとなるディープラーニング技術を全社的に一元開発しており、それをさまざまなソニーグループの製品に応用している。あの「aibo」でも採用しているのが良い例だ。この取り組みを途中で止むことなく続ければ、いつか次の勝機が見えてくることだろう。

とはいえ、テレビのBRAVIAと同様に、「スマホの次」を見据えつつも、いかに"スマートフォンのXperia"が表舞台へと舞い戻るかが重要であることに変わりはない。

鴻海傘下になったシャープや、国内専業ながら投資ファンドに一部資本を売却した富士通、KDDI向け製品を中心に事業を続ける京セラなど、国内メーカーはいずれも状況があまり芳しくない中で、グローバルスマホメーカーとして日本勢最後の砦であるソニーの真価がいま、問われている。

総務省施策が追い風に? 携帯分離の「歴史的チャンス」狙うファーウェイ

総務省施策が追い風に? 携帯分離の「歴史的チャンス」狙うファーウェイ

2019.03.20

モバイル業界を変える「携帯値下げ議論」が過熱

ファーウェイは日本を取り巻く環境を「歴史的チャンス」と発言

コスパ高いミッドレンジ端末でシェア拡大を目指す

20日、NTTドコモが特定の端末の購入を条件に通信料金を割り引く「docomo with」、購入する端末に応じて通信料金を割り引く「月々サポート」を終了する方針を固めたという報道が話題となっている。

国内のモバイル業界では携帯電話料金見直しが進んでおり、3月5日には総務省が中心に進めてきた端末代金と通信料金の分離が閣議決定された。NTTドコモは分離プランを軸とした新料金プランを4月に発表する見込みだ。

日本のモバイル市場を大きく変えるこの動きを「歴史的チャンス」と見ているのがファーウェイだ。2018年末から米中対立が加速する中、ファーウェイが打ち出すメッセージも語気を強めている。果たして日本市場でシェアを拡大できるのだろうか。

逆風吹けども、依然として業績は好調

今年に入り、ファーウェイの周辺が騒がしい。3月7日には、ファーウェイは米国政府を相手取って訴訟を起こした

さらにその内容をFacebookでライブ配信するなど、米国以外の世界市場に向けたメッセージにもしており、そのメッセージをまとめたウェブサイト「Huawei Facts」は、わざわざ日本語版も用意している。

2018年末から続く米中対立を巡る報道は、ファーウェイの業績にどのような影響を与えたのか。MWC19でインタビューに応じたファーウェイ・ジャパンの呉波氏は、「一部の消費者は影響を受けたが、2019年に入ってから売上は大幅に伸びている」と語った。

ファーウェイ デバイス 日本・韓国リージョン プレジデントの呉波(ゴ・ハ)氏

話題の「折りたたみスマホ」でもファーウェイは先行する。

ファーウェイに先立って折り畳みスマホを発表したサムスンだが、こちらはMWCではガラスケース内での「展示」のみにとどまったのに対し、ファーウェイは「Mate X」の実機を用いて報道関係者に折り曲げを試させるなど、製品化で一歩先を行っていることをアピールした。

ファーウェイの折りたたみスマホ「Mate X」。報道陣には手に取って折り曲げてみる機会も用意された

Mate Xは次世代移動通信の「5G」にも対応しており、日本では5Gサービスの開始を待って投入時期を見極める方針だという。

ちなみに3月26日に発表予定のフラグシップ機「HUAWEI P30」シリーズは、例年通りのタイミングで日本市場に投入するようだ。SIMフリーでの発売だけでなく、ドコモが採用した「HUAWEI P20 Pro」のように大手キャリアによる採用があるかどうかも注目したい。

分離プランを「歴史的チャンス」と捉えるワケ

一方、2019年の国内モバイル市場で話題となっているのが携帯料金における「分離プラン」の導入だ。KDDIとソフトバンクはすでに導入済みだが、NTTドコモは4月に発表する新料金プランから本格導入するとみられている。

分離プランの特徴は、NTTドコモの「月々サポート」のように回線契約と紐付けた端末の割引が禁止される点だ。端末の割引自体が禁止されるわけではないというものの、大幅な割引は難しくなる。その結果、10万円を超えるようなハイエンド機ではなく、3〜4万円で一括購入しやすいミッドレンジ機の需要が高まるとの見方が有力だ。

この動きをファーウェイはどう見ているのか。

呉氏は「非常に重要視している。スマホが登場したときや、SIMフリー市場が始まったときのインパクトに引けを取らない、歴史的な瞬間になる」と興奮気味に語る。

日本のSIMフリー市場でベストセラーとなった「HUAWEI P20 lite」を始め、ファーウェイのミッドレンジ機のラインアップは厚い。モデルによってはフラグシップと同じCPUでミッドハイの価格を実現するなど、コスパの高さも特徴だ。大手キャリア向けにさまざまな提案ができる体制といえる。

フラグシップと同じ「Kirin 980」搭載でミッドハイ価格の「HONOR View 20」

また、5G対応も順調だ。

モバイルWi-Fiルーターに強みを持つファーウェイは、MWC19でも5G対応ルーターを多く出展していた。日本ではまだ周波数の割り当てが終わっていないものの、国内大手キャリアは2019年内にもプレサービスを始める動きがある。5Gスマホが普及するまでの間、5Gルーターの需要は高まる可能性がある。

5G対応のモバイルWi-Fiルーターも出展していた

ミッドレンジ市場の拡大を狙って、今年はシャープやサムスン以外にも、ソニーモバイルの参入も予想されている。

この価格帯が激戦区になることは間違いないが、ファーウェイはその中で高コスパの製品ラインアップや、国内での地道な販促活動やブランドメッセージの打ち出しによって対抗していく構えだ。

ヨドバシカメラ梅田店での販促イベントの様子
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Googleがゲーム本格参入の衝撃、2019年中にゲーム基盤「STADIA」を投入

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2019.03.20

Googleが新しいゲームプラットフォームを発表

配信方式でゲーム機不要、「ゲーム機」の時代の終焉?

2019年内にローンチ、性能はプレステやXbox以上か

3月19日、米国で開催中のゲーム開発者会議「GDC 2019」の会場で、Googleがクラウドベースのゲーミングプラットフォーム「STADIA」を発表した。特定のゲーム機に縛られず、ネットに接続したスマホやパソコン、テレビを通してストリーミング(配信)形式でゲームをプレイできる。

この事業を担当するバイスプレジデントとして、STADIAを発表するフィル・ハリソン(Phil Harrison)氏。そもそも彼からして、元はソニーのプレイステーション立ち上げの主要メンバーで、その後Microsoftに移りXboxを担当したという経歴の持ち主

かねてより、MicrosoftのXbox事業のトップマネージャーを引き抜いた、ソニーでPlayStationのハード開発にかかわったエンジニアが転職したといった噂が頻繁に流れており、「Googleがゲーム市場に本格参入する」という憶測は強まっていた。実際に2018年には、Googleは「Project Stream」と呼ばれるストリーミング形式のゲーム基盤の計画を発表し、米国内でベータテスターを募って技術テストを行っていた。

STADIAは、Project Streamの延長線上にあるサービスと見られる。ユーザーは特定のゲーム機を持っている必要がなく、従来のゲーム機の役割をするのはGoogleの設置するデータセンターだ。簡単に言えばクラウドサービスのように、実際にゲームタイトルが動作しているのはデータセンター側で、ユーザーはインターネットを介してゲームを遠隔でプレイする。

STADIAのデータセンターから配信されたゲームをパソコンでプレイしている様子
パソコンで遊んでいたのと同じゲームを、タブレットやテレビでも同じように遊ぶことができる

このプラットフォームの特徴によって、例えばYouTubeで新作ゲームのトレーラー動画を見ていて気に入ったときには、そのページ内の「プレイする」ボタンを押すだけで、インストールすら不要で、動画を再生するかのようにそのゲームをプレイできるようになる。

そして、STADIAのデータセンターが持つゲーム機としてスペックは、サービス開始時のものとして、GPUの演算性能は10.7テラFlopsに達するといい、これはPlayStation 4 Proの4.2テラFlopsや、Xbox One Xの6.0テラFlopsを大きく上回る。映像品質も4K/60fpsのストリーミングに対応し、将来は8K/120fps対応も予定しているという。

STADIA用の「STADIAコントローラー」も販売する。SNSアップ用のボタンや、Googleアシスタントボタンが備わっている

Googleは2019年中にSTADIAをローンチする予定で、まずは米国、カナダ、欧州でサービスを開始すると説明している。発表を受けた翌20日の東京株式市場では、任天堂とソニーの株価が揃って大きく下落した。投資家たちが、GoogleのSTADIAによって、Nintendo SwitchやPlayStationのビジネスが脅かされると考えたからだ。

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