星野リゾートが青森・奥入瀬で9年ぶりに冬季営業を再開したワケ

星野リゾートが青森・奥入瀬で9年ぶりに冬季営業を再開したワケ

2018.03.03

青森県の十和田湖は国内有数の湖として有名だが、そこから太平洋へと水を運ぶ奥入瀬渓流(奥入瀬川)をご存知だろうか? 十和田八幡平国立公園内に位置しており、国の特別名勝、天然記念物に指定されている。ちなみに奥入瀬は「おくいりせ」と読みたくなるが、「おいらせ」と読む。

その渓流の側に、唯一建つホテルが星野リゾート 奥入瀬渓流ホテルだ。星野リゾートと言えば、長野県の総合リゾート企業として有名だが、青森には青森屋、界 津軽とあわせ3軒の施設を構える。北海道のトマムや長野県など、「スキーリゾート」のイメージもある星野リゾートだけに、豪雪地帯であり、本州最北端という土地柄からあまり連想できない地域に3軒は意外とも言える。

星野リゾート 奥入瀬渓流ホテル

実際、奥入瀬渓流のある十和田市はこれまで、冬季観光シーズンで苦戦を強いられてきた。12月~3月の冬季4カ月における全国平均の宿泊率はおよそ31%。これに対して十和田市の割合は14%まで落ち込む。奥入瀬渓流ホテル自体は、夏季営業期間は「宿泊率は8割程度」(星野リゾート 奥入瀬渓流ホテル 総支配人 宮越 俊輔氏)と非常に高い。

ただ、2005年に星野リゾート傘下入りしてから2008年まで、冬季期間は十和田市の平均宿泊率に近い惨状で、実に9年もの間、冬季営業を取りやめていた。同じく、十和田市の焼山・八甲田・十和田湖地区における宿泊22施設のうち、4割弱の8施設が休業しており、十和田市としては市内経済を考える上でも低宿泊率・冬季休業がダブルパンチとなっていた。

インバウンド客を取り込め

実際、十和田市 観光商工部 観光推進課 観光企画係 係長の小泉 和也氏は、「冬季期間は観光資源の問題があり、エリア全体で観光客が落ち込んでしまっていた」と話す。夏季は避暑地として自然豊かな環境を堪能できるが、冬は寒さが何よりも全面に出る。実際、取材した2月半ばも最高気温が氷点下と、関東地方在住の身からすれば非常に堪える寒さだ。

星野リゾート 奥入瀬渓流ホテル 総支配人 宮越 俊輔氏
十和田市 観光商工部 観光推進課 観光企画係 係長 小泉 和也氏

ただ、政府目標が毎年のように改定されたように、訪日外国人のインバウンド需要は本州最北端の地でも急伸している。平成28年に3万2000人だった十和田市のインバウンド客は、平成29年に5万人、平成30年もさらなる需要を見込んでいる。また、JR東日本の冬季キャンペーン「冬のごほうび」にも選ばれており、国内外の需要が増えつつある今こそ、と十和田市は捉えているようだ。

十和田市現代美術館
B1グランプリで優勝を果たしたバラ焼きでも有名な十和田

そこでスタートしたのが、「奥入瀬渓流氷瀑ツアー」だ。夏季は美しい滝や岩壁として見る者を楽しませてくれる奥入瀬渓流だが、冬季はこれが氷爆や氷柱に変化する。昼でも綺麗……なのだが、これだけではインパクトが足りない。そこで十和田市と星野リゾートが協力し、夜間のナイトツアーをこの1月からスタートした。

実はおよそ20年以上前、十和田市(当時・十和田湖町)は平成4~8年の5年に渡ってナイトツアーを実施していた。しかし、当時の照明器具は低消費電力のLEDではなくHIDのもので多くの電力を必要とする。すなわち発電機が必要となり、国立公園である以上、環境面での配慮が必要となり「渋滞による排ガス問題も重なり、終わってしまった」(小泉氏)。

しかしそれから20年が経ち、低消費電力のLED投光器が普及。特に、山形県酒田市の「玉簾の滝」のライトアップで実績のあったパナソニックの協力もあり、車に投光器を載せる形で今回のナイトツアーを実現した。

パナソニックのLED投光器を搭載した車でライトアップ

パナソニックの下支え

20年の歳月は技術革新の歴史でもある。HIDからLEDに変わったことは、単に低消費電力化を進めただけではない。水銀灯ランプなどは固定色になるが、LEDは三原色を利用出来るため、プログラミングによってさまざまな色合いを再現できる。

ナイトツアーでは全7箇所(星野リゾート、十和田市で個別ルートがあるため、それぞれすべてを回れるわけではない)それぞれにテーマを設定した。「雲井の滝」では「浮世絵」、「双白髪の滝」では「樹海」といったように、そのテーマに合う色合いを映し出す。雪の白はLED投光器の色をすべて受け入れるため、滝それぞれの個性に新たな性格を与えてくれる。

パナソニック エコソリューションズ社 ライティング事業部 エンジニアリングセンター 照明エンジニアリング部 東北ECの籠谷 葵氏は、「こういった色を使いたいという要望があれば、グループ会社(パナソニック ES エンジニアリング)のエンジニアが、1つずつ調光・調色、メンテナンスする」と話す。その道のプロフェッショナルが調光・調色することで、最高の色合いを出すというのが狙いだ。

例えば、東京・有楽町にある東急プラザ銀座やJR新宿ミライナタワー、京都タワーといった建築物の常用点灯でもさまざまなカラーリングでライトアップをパナソニックとして手がけてきた。こうした調色によるダイナミックな"演出"は事例が増えており、2020年の東京五輪に向けて特に関東地区では採用例も増えるとみられる。

パナソニック エコソリューションズ社 ライティング事業部 エンジニアリングセンター 照明エンジニアリング部 東北EC 籠谷 葵氏
LED投光器によってライティングの在り方が変わった

「ただし、車の上部に投光器を設置して、というのはパナソニックでも初めての試みです。施設に設置する場合は光の角度などを厳密に定義できますが、奥入瀬は国立公園ですからライトを現場に固定できず、車を移動させるため、毎回同じ角度、場所とはいかず、見え方が変わってしまう。GPSの位置情報をマッピングしたり、到着位置の景色を写真撮影しておいて、それを見て"身体で覚える"ということをやっていただいています」(籠谷氏)

今回の事例ではもう一つ課題があった。例えば低消費電力のLEDといえども、投光器ともなれば家のLED電球とは話が違う。今回のライトアップで利用された「ダイナペインター」は、スペック表の数字を合わせると1000Wを超える。一般家庭でよく利用される50/60W電球20個分を、発電機ではなく電池で賄わなくてはならない。

ただ、そこは総合家電メーカーであるパナソニック。テスラ向け車載電池の大幅減収があったばかりだが、すでに稼働し始めているテスラのみならず、トヨタまでもが大規模な協業を視野に入れている。そうした技術力も背景に、デスク・ラック程度の大きさの蓄電池を用意して、最大8時間の投光を可能にした。20年前には成し得なかった光の彩り、そして環境面の配慮を同時にパナソニックの技術が乗り越えたのだ。

中央下部に見えるのが蓄電池。パナソニックの二次電池事業は世界トップクラスの技術力だ

一般的に、自治体は固定費をかけることを嫌がる。短期レンタル、あるいはリースという形で設備導入するケースが多いが、十和田市はこのLED投光器を3セット"購入"した。それだけ、冬の十和田の素晴らしさを知ってもらおうという期待の現れであり、いかようにも使えるようにしたことで、夏季期間でもなんらかのイベントごとに活用できるだろう。

1月10日にスタートしたこの冬のナイトツアーには600名以上が参加しており、3月中旬までのツアー期間で700名以上を見込む。集客力のある星野リゾート 奥入瀬渓流ホテルに1セット(1台)貸し出して無料のツアーを、市としてはツアーを運行するためのバス運賃代として2000円を徴収している。

1度宿泊すれば、それだけで数万円が各宿泊施設に落ちてくる。飲食代を含めれば、この冬だけでもそれなりのインパクトがあることがわかる。奥入瀬渓流ホテルの宮越氏も、「Instagramで『氷瀑』と検索すると、奥入瀬のようすが多く出てくる。これだけの氷瀑を見られるスポットはなかなかない。スキーやスノーボードといったアクティブなスポーツをせず、寒い思いもすることなく、冬の絶景を、自然が守られた国立公園で楽しめる場所はない。それが実際に評価として上がってきているんだと思う」と話す。

とはいえ、再チャレンジ初年度。正直なところでは「なかなか難しいと思った」と宮越氏は苦笑いする。設備環境など複数の要因もあるが、稼働させている部屋は6割で、それでもなお空室があるという。

「冬の青森旅行はもともと難しいと感じていた。何を魅力に感じてもらうか、売りを見つける作業を2年前に始めてからここまで来た。赤字は赤字で、冬季休業していたときよりも赤字になりかねない。でもそこは星野リゾートとして、培ってきたノウハウがある。ライトアップは特にインバウンドの外国人の方の反応がいい。海外で影響力のあるインフルエンサーの方などに知ってもらい、特に雪に馴染みのないアジア人にスキーだけではない雪の地域の魅力を訴求していきたい」(宮越氏)

星野リゾートが作り上げた「トマム」というブランドは、かつて一度地に墜ちたものを再生したものだ。「売りがない」だけの地の十和田であれば、もっとスポットライトを浴びてもいい。十和田市と星野リゾート、それぞれが奥入瀬渓流に思いを抱いてナイトツアーを作り上げたが、成功への道筋を照らせるかどうかは、両社がこうした企画を継続して打ち出せるかどうかにかかっている。

メディア露出多数、高まる「N高出身」への期待値

メディア露出多数、高まる「N高出身」への期待値

2019.03.22

ネットの学校「N高」の卒業式に潜入

開校時に入学したN高1期生が卒業した

世間の注目を浴び続けた生徒は、何を想う?

3月、角川ドワンゴ学園「N高等学校」の卒業式が東京・お台場にて開催された。

「ネットの高校」として、3年前に設立したN高。この日、2016年の開校時に入学した第1期生と、途中転入・編入した生徒をあわせ、計1593名が卒業した。3年前、『VR入学式』で世間を賑わせたこの学校を巣立つ卒業生たちは、N高での日々をどう捉え、今後はどのようなキャリアを描いていくのだろうか。

卒業式は2019年3月20日、お台場にて行われた

卒業式を彩る最新テクノロジー

N高は、ドワンゴとKADOKAWAの経営統合で誕生したカドカワが設立母体となり、2016年4月に開校された通信制高校だ。同校は開校後、2年次編入なども受け入れてきたため、これまでも卒業生を排出してきてはいたが、「1年生~3年生をN高で過ごした生徒」が卒業するのは、初めてのことだ。

卒業式には多くの報道陣も参加した。生徒にとって、「卒業式に記者がいる」「自分たちが卒業する様子がテレビやWebで取り上げられる」というのは不思議な感覚だろう。とはいえ、もう「VR入学式」に「ニコニコ超会議」へのブース出展(N高ではそれを「文化祭」と表現)などの経験を経て、メディアへの露出には慣れてしまっているのかもしれない。

そして、今回の卒業式も例によって独特だった。

卒業式は任意参加で、会場には袴や制服に身を包んだ生徒が集まる一方、その様子をライブ配信することで、会場に来られない生徒生徒も参加できる仕組みになっていた。会場のスクリーン上にはニコニコ生放送さながら、リアルタイムでコメントが表示されており、こうした演出は「N高らしい」といった印象を受けた。

卒業式の様子。オンライン参加者のコメントがスクリーンを流れる

中でも印象深かったのは、当日来られなかった生徒を代表して、米シリコンバレーに留学中の佐々木雅斗さんが「ロボット」に自分の顔を映して卒業証書を受け取ったシーンだ。

使用したのは、ANAが“未来の移動手段”として開発する、視覚・聴覚・触覚などを備えた、ユーザーの分身となるロボット「ANA AVATAR」。同校ではこのロボットを試験的に授業にも導入しているそうで、こういった最新のテクノロジーを使うあたりもN高らしい。

遠隔操作ロボット「ANA AVATAR(Beam Pro)」を用いて卒業証書を受け取った佐々木さん

と、テクノロジーにばかり目が行きがちではあるが、そもそも「高校生がシリコンバレーに留学している」という事実も驚くべき点だ。高校に通いながらも、シリコンバレーでビジネスを学ぶ――、というキャリアを選べるのは、学校という場所の制約を受けない、ネットの高校のメリットと言えるだろう。

卒業式にはほかにも「異色のキャリア」を持つ生徒たちが集まり、特に活躍した卒業生に対する特別表彰も行われた。

表彰を受けたのは、東京から鹿児島県に移住し、農業や水産業を手伝い地域活性化に貢献する白鳥優季さん、第18回アジア競技大会ジャカルタ・パレンバン「ウイニングイレブン 2018」eスポーツ 金メダリストの相原翼さん、N高のプログラムを最大限に活用し、スタンフォード大学やオックスフォード大学のサマープログラムに参加した冨樫真凜さんなど。その活躍の幅は広い。

さまざまな分野で活躍したN高生に対しては、特別表彰が行われ、記念品としてクリスタルトロフィーが贈呈された

メディア露出が多いがゆえに高まる期待値

N高を卒業した個性豊かな面々は、今後は大学進学、就職とさまざまなキャリアを歩む。

日本初で唯一N高にのみ実在するという「起業部」に所属し、かつ起業第一号として「Easy Go」という会社を創業している、鈴木颯人さんと山田陽大さんから「N高で過ごした時間」についてコメントをもらった。

「元々は地元の進学校に通っていたのですが、『自分が好きなことをしたい』『起業したい』という想いがあり、N高に入学しました。年齢や場所に縛られず、多くの人とコミュニケーションを取れ、充実した3年を過ごせました」(鈴木さん)

「以前通っていた学校が自分と合わず、ネットで見つけたN高で『ここだったら新しいことができるかも』と入学を決意しました。今振り返ってみて、やはり『この学校に来てよかった』と思います」(山田さん)

Easy Go代表取締役の鈴木颯人さん(左)と取締役の山田陽大さん(右)

2人に限らず、卒業生のコメントを聞いていくと「この場所で挑戦してみたい」という想いの元、N高を選んでいる生徒が多い印象だ。

普通の高校とは違い、メディアに露出する機会の多いN高での生活は、良くも悪くも、世間からの注目を浴びる。まだ高校生の彼らにとっては、その視線が時に辛く感じることもあっただろう。ただ、その一方で鈴木さんは「初めて会う方とお話しする際、『N高出身です』と言うだけで、会話が広がることがよくあります」とその知名度を好意的に捉えている。

若くして、覚悟を持ってN高という環境に飛び込んだ生徒たちは、周囲の視線を浴びつつ、たくましく成長してきたことだろう。「N高出身」というキャリアは、彼らにとって1つの大きな武器になりそうだ。

カドカワは新たに2019年4月から、「N中等部」も開校する予定だ。「ネットの学校」という、世間の注目が集まる新しいコンセプトの学校だからこそ、在校生・卒業生の動向は、今後もしばらくは注目され続けそうだ。

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スマホは「望遠」でデジカメに追い打ち? OPPOの10倍ズーム技術が面白い

スマホは「望遠」でデジカメに追い打ち? OPPOの10倍ズーム技術が面白い

2019.03.22

中国スマホメーカーのOPPOが独自のカメラ技術を説明

開発競争が続くスマホカメラ、トレンドは「望遠」へ

高倍率ズームスマホの登場で、デジカメの優位性に危機?

中国のスマホメーカーとしてシェアを急拡大するOPPOが独自に新開発したカメラ技術、「10倍ハイブリッドズーム」が面白い。実際に2019年の新機種からスマホへの搭載を進め、日本市場へも製品を投入するという。

OPPOが「10倍ハイブリッドズーム」技術を紹介

メーカー間の開発競争が続くスマホカメラだが、「望遠」が次のトレンドになりつつある。デジタルカメラに匹敵する10倍もの高倍率ズームを、OPPOはどのように実現したのだろうか。

1年で7機種を投入、気付いた「日本市場の難しさ」

OPPOは世界のスマホ市場で熾烈な4位争いを繰り広げている。サムスン、アップル、ファーウェイのトップ3社に続く集団の中で、2018年は中国Xiaomiに僅差で迫る5位になった(IDC調べ)。

OPPOは2018年、日本市場で7機種のスマホを発売した。OPPO日本法人の鄧宇辰社長は、これまでに国内販売チャネルを12に拡大し、あわせて認定修理店を全国に展開したことを挙げ、「日本のSIMフリー市場でいち早く成長するブランドになった」と振り返る。

オッポジャパン 代表取締役社長の鄧宇辰氏
2018年の1年間にスマホを7機種投入

2019年は国内展開をさらに加速する。日本の消費者に向けたコミットメントとして、件の「10倍ハイブリッドズーム」機能を備えたスマホや、FeliCa・防水対応のスマホ、新たに立ち上げたブランド「Reno」シリーズの市場投入を約束する。

また、話題の「5Gスマホ」の市場投入も急ぐ。日本では5Gの周波数がまだキャリアに割り当てられていないものの、ドコモ、KDDI、ソフトバンクを含む世界の事業者と標準化に向けて連携しており、準備を整えていることを強調する。

MWC19のQualcommブースではOPPOが5Gスマホを実演

一方で鄧社長は、日本市場の難しさについて、「1年の経験を通して、日本市場は他の国と違うことに気付いた。消費の習慣や求めるレベルも高い。グローバルのやり方を日本に持ってきても通用しない」とも述べている。日本市場における品質やサービスの要求水準の高さは、多くのメーカーが直面してきた課題だが、OPPOも同じ壁にぶつかったといえそうだ。

スマホカメラ、次のトレンドは「望遠」に

そのOPPOが市場攻略にあたり、特に注力をしはじめたのが「カメラ」だ。その中でも、業界では次の進化ポイントとして「望遠」技術に注目が集まっている。

そもそもスマホはデジカメと違い本体が薄いため、搭載できるレンズに物理的な制約がある。このレンズの制約から、スマホのカメラはどうしても焦点距離の狭さが弱点になってしまっていた。そこで最近はスマホに複数のカメラを内蔵し、それぞれで広角や望遠を使い分けることで、この弱点を克服しようと進化している。

OPPOの「10倍ハイブリッドズーム」技術は、この弱点に対し異なるアプローチで挑む。プリズムを使って光を屈曲させるペリスコープ(屈曲光学)構造をカメラモジュールに採用することで、レンズを従来の垂直方向ではなく水平に配置できるようにした。これにより、薄型のスマホであっても、光学レンズでは従来不可能だった高倍率ズームが搭載できる。

光を曲げるペリスコープ構造を採用

ただ、35mm換算での焦点距離は16~160mmの10倍となっており、一般的なコンデジの感覚では5倍ズーム程度の性能だ。8.1倍以上はデジタル処理を組み合わせた「ハイブリッドズーム」としているなど、いくつか注意点はある。とは言え、これまでにない望遠レンズをスマホで扱えるのは面白い。

10倍ハイブリッドズームによる画角の違い

OPPOは既に報道陣に向けて、この10倍ハイブリッドズーム技術を搭載するスマホの開発デモ機を公開している。2019年の第2四半期には製品化する計画で、日本市場へも2019年中に投入する見込みだ。

10倍ハイブリッドズームのデモ機。5Gにも対応できるという

特にカジュアルなカメラ需要の受け皿としてスマホに押されがちなデジタルカメラだが、高倍率ズームはスマホには無い、デジカメに残された得意分野のひとつだった。だが望遠もスマホで十分撮れるとなれば、いよいよその優位性も危うくなる。今回のズーム技術は、デジカメ市場をもう一段縮小させてしまう可能性を秘めているのだ。

最大のライバルであるファーウェイも「HUAWEI P30」シリーズで望遠カメラを搭載するとみられており、今後は各メーカーが高倍率ズームで競い合うことは間違いなさそうだ。

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