電気自動車時代の覇者はパナソニック、という可能性

電気自動車時代の覇者はパナソニック、という可能性

2018.03.15

パナソニックは、車載関連ビジネスを成長の柱のひとつに据えている。

現在、同社のオートモーティブ事業の売上高は、2016年度実績で1兆3000億円、全社売上高の約18%を占める。2018年度の売上高目標に至っては、16年度から7000億円も積み上げる2兆円の売上高を目指しており、年平均成長率は業界平均の7%増を大きく上回る24%増を目指す。なお、2021年度には2兆5000億円の規模を目指している。

パナソニック オートモーティブ&インダストリアルシステムズ社 副社長 兼 インフォテイメンメントシステム事業部長の上原 宏敏氏は、「コネクティビティによるクルマの情報化、自動運転によるクルマの電子化、そして環境対応でのEVの拡大といったクルマの進化のなかで、当社が持つ車載・民生デジタル技術やセンシング・画像処理技術、高度な電池・電源技術を生かすことができる。これにより、車載システム領域での事業を拡大し、業界を上回る成長を実現できる」と意気込む。

パナソニック オートモーティブ&インダストリアルシステムズ社 副社長 兼 インフォテイメンメントシステム事業部長 上原 宏敏氏

2018年1月に米ラスベガスで開催された家電見本市「CES 2018」でも、2030年ごろに実用化が見込まれているADAS(先進運転支援システム)のレベル5、つまり完全自動運転時代における車のあり方を想定した「次世代モビリティキャビン」を展示。デジタルサンシェードや空質調整付きシート、キャビンオートエアコン、リビング照明、AI・クラウド連携によるエージェント機能など、車内空間であっても、自宅リビングのような快適さを実現するデモストレーションを行った。

次世代モビリティキャビン

自動運転時代はパナの時代?

10年以上先の未来だけでなく、直近の未来もパナソニックは忘れていない。

すでに実用化されている部分運転自動化のADASレベル2での利用を想定した「スマートデザインコックピット」では、4つのマルチディスプレイを同時にコントロールする高性能グラフィックスエンジンを搭載。ドライバーや助手席同乗者に必要な情報をそれぞれ表示したり、ディスプレイに触れることなく、手のひらや指の動きによるジェスチャーコントロールを実現する。

スマートデザインコックピット

また、条件付き運転の自動化を実現するADASレベル3に対応した「スマートビジョンコックピット」では、エンジンを始動すると大画面HUD(ヘッドアップディスプレイ)にクルマの状態とドライバーの健康状態を表示。運転中は、パノラミックディスプレイにバックカメラ、サイドカメラの映像を表示し、死角の無い安全運転を支援する。

スマートビジョンコックピット

ここではドライバモニタリング技術を活用しており、カメラで捉えた映像から瞬きや表情などを、非接触のまま高精度で検出。ドライバーの眠気を予測したり、ステアリングに加えられた圧力を計測して、ドライバーの運転集中度を推定する同社の得意技術を採用している。あわせて、赤外線アレイセンサーによって、人の温冷感や温熱快適性を非接触で計測し、車内空調との連動によって「快適に覚醒状態を維持する」といった制御も自動的に行う。

上原氏は、「クルマの変化にあわせて、コックピットシステムも大きく進化していくことになる」と前置きした上で、「すでに、レンジローバーの新型SUVであるRange Rover Velarに採用しているデュアルディスプレイやHUDは、パナソニックが民生で培ったデジタルAV技術や、デジタルカメラのLUMIXによる光学設計技術を応用したもの」と話す。

レンジローバーの新型SUVであるRange Rover Velar
Range Rover Velarのディスプレイに様々な情報を表示

例えばスマートデザインコックピットでは、樹脂製素材でありながら天然素材の質感を実現できるインモールディング技術を採用しているが、これもパナソニックが蓄積したノウハウを活用したものになる。

10年後の未来を見通した次世代モビリティキャビンでも、ライティング技術や空調技術など、パナソニックが住空間事業で培ってきた、よりよい暮らしを実現する技術とノウハウを活用する。これに車載システム開発力を融合させることで、「新たな移動空間を提供できる」(上原氏)という。

パナソニックのオートモーティブ事業は、単なる部品メーカーとしての動きではなく、むしろ自動運転時代の到来とともに、これまで同社が培ってきた家電技術、AV技術、住空間技術を活用できる場になるという捉え方をしている。この分野を垂直統合したメーカーはほぼなく、差別化を図れるだけでなく、同社にとって「クルマの数だけ、新たな居住空間が増える」というビジネスチャンス到来の時代ということになる。

小型EVという可能性

もちろん、こうしたインフォテインメントに加えて、部品メーカーとしてのパナソニックの側面もある。米テスラとの協業によるギガファクトリーでのリチウムイオン電池「2170」の生産をはじめとするEV向けバッテリーのほか、各種センサーなどの自動運転に欠かせない技術領域は、元来のオートモーティブ事業というべきものだ。

テスラのギガファクトリーで生産しているリチウムイオン電池「2170」

そうした中で新たに提供するのが小型EVソリューション「ePowertrain」だ。CES 2018のパナソニックブームにおいても、このプラットフォームは関係者の間で注目を集めた展示のひとつになった。これは、4輪および2輪の小型EVの普及を目的に、バッテリー、電源、駆動装置といった同社が実績を持つEV向けデバイスを活用してプラットフォーム化したものだ。

求められる車両の大きさや、走行速度やトルクといった仕様に応じて、基本システムをモジュールのように組み合わせて利用できるという。具体的には、車載充電器、ジャンクションBox、インバータ、DC-DCコンバータによる「電源システム部」と、モーターによる「駆動部」で構成し、これらを組み合わせて使用する。

小型EVソリューション「ePowertrain」プラットフォーム

同社が、EVやPHEV(プラグインハイブリッド車)、HEV(ハイブリッド車)などの電動車向けに供給してきた電池や車載充電器、フィルムキャパシター、DC-DCコンバータ、EVリレーなど幅広い車載製品を活用したもので、すべてにおいて、実績がある技術を活用している点が特徴だ。

では、なぜパナソニックはEV向けプラットフォームの投入に踏み出したのか。ひとつは、インフォテインメントシステム同様に、パナソニックが家電やAV事業で培ってきたノウハウが生かせる領域であるからだ。

例えば、車載充電器やDC-DCコンバータの電顕システムは、テレビの電源基板設計技術やIHクッキングヒーターの電力制御回路技術を活用。モーターやインバータなどの駆動システムでは、エアコンの室外機などの電動コンプレッサによる高圧縮、高効率技術が活用されている。

また、電池システムでは、レッツノートなどで採用しているPC用リチウムイオンセルの安全機構や高信頼性構造を応用している。さらに、これらのコア技術を活用したシステムに、電費シミューションモデル技術を応用することにより、システム全体の電費予測を行い、ランニングコストの低減を図ることができるという。

もう1点、注目しておきたいポイントが、ePowertrainは小型EVを対象にしたプラットフォームであるという点だ。

パナソニックは、一般車のEVの開発において、テスラやトヨタをはじめとする主要なグローバルカーメーカーと、がっちりと手を組みながらビジネスを推進している。一方の小型EV向けプラットフォームは、"手離れのいいビジネス"を推進する姿勢を明確にしたといっていい。

「ePowertrain」プラットフォームによって提供されるシステム

EV車はグローバルカーメーカーの取り組みが注目を集めているが、普及段階を想定した場合、連続での長距離走行を想定していないコミュニティカーの広がりが注目される。1人乗りや2人乗りなどの小型EVは、狭い道が多いエリアを走行したり、駅から家までの距離を自動運転で送迎するといった使い方が想定される領域だ。台数ベースで見れば、こうした小型EVが大きく伸長し、先進国のみならず新興国の需要も見通せる。

つまり、既存メーカーに限らず多くの企業がこの領域に参入する可能性があるといっていい。このプラットフォームを活用すれば、EVの心臓部となる電源および駆動に関わる部分はカバーでき、開発コストの削減や開発リードタイムの短縮に貢献する。EV開発に向けた敷居が大きく引き下がるわけだ。

家電ノウハウを活用する一方、テスラなどのグローバルカーメーカーとの実績を活かした「ePowertrain」が軌道に乗れば、パナソニックは小型EV車という新領域で重要な役割を担う企業へと躍り出ることにもなる。

「グローバルにEVの急速な需要拡大が見込まれているなか、従来の乗用車だけでなく、二輪EVや新しいタイプの超小型EVなど、地域ごとの様々な生活スタイルや用途に合わせた多彩なモビリティの登場が期待されている。ePowertrainは、二輪EVや、超小型EV向けに開発したプラットフォームであり、統合小型(Integrated compact)、高効率(High Efficiency)、拡張性(Scalable)に優れた省電力で安全性の高いパワートレインとして提供できる」(上原氏)

ePowertrainの事業は、今後のEVの普及を考える上で、極めて戦略的な取り組みだといっていいだろう。パナソニックの車載関連事業は、快適を追求するインフォテインメント事業と、安全と環境を追求する電動化、自動化の両面で成長戦略を描くことになる。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。