すっかり

すっかり"全快"なシャープ、東芝PC事業買収の勝算

2018.02.06

シャープ 代表取締役 兼 副社長 執行役員 野村 勝明氏

シャープが発表した2017年度第3四半期(2017年4~12月)の連結業績は、2017年12月の東証一部復帰後初の業績発表となった。結果は第3四半期累計として4年ぶりの最終黒字となり、同社の経営が成長軌道にあることを改めて裏付けるものになった。

売上高は前年同期比22.7%増の1兆8294億円、営業利益は271.4%増の703億円、経常利益は前年同期の152億円の赤字から711億円の黒字に転換し、当期純利益も前年同期の411億円の赤字から553億円の黒字。シャープ 代表取締役兼副社長執行役員の野村 勝明氏は、「すべてのセグメントで増収となり、特にアドバンスディスプレイシステムは大幅な増収になった。売上高、利益とも、通期予想の達成に向けて順調に推移した」と総括した。

セグメント別でもそれぞれ好調に推移

第3四半期(2017年10~12月)の実績では、売上高は全セグメントで2桁の伸長、各利益とも黒字を継続しており、2014年度の第1四半期以来となる5四半期連続での前年同期超えとなった。四半期純利益では、前年同期比で5倍に迫る大幅な増益を記録した。2017年度第3四半期累計のセグメント別業績でも、スマートホームの売上高が前年同期比12.0%増の4396億円、営業利益は78.1%増となる311億円となった。

野村氏は「AQUOS Rを中心に携帯電話が増収になったことに加えて、コードレス掃除機のRACTIVE Air、洗濯機が好調に推移。継続的なコストダウン効果により増益になった」とした。特にフラグシップのAQUOS Rが販売好調で、第3四半期でだけ見れば販売台数が4倍に拡大し、開発工程の効率化なども相まって、収益性が高まっているという。

一方、スマートビジネスソリューションの売上高は4.7%増の2429億円、営業利益が18.6%減の125億円。「サイネージの販売増加に加えて、販促投資の増加により、海外の複合機が好調だった」という。

また、IoTエレクトロデバイスの売上高は20.1%増の3816億円、営業利益が前年同期比2.1倍となる87億円だった。スマートフォン向けカメラモジュールの大幅な増加に加え、センサーモジュールや半導体など独自デバイスの販売増も貢献したという。第3四半期だけでは営業利益が前年同期比9.3%減の51億円とマイナス成長になったが、「これは、新たに開発しているモジュールで歩留まりの影響があったもの」と説明した。

前述の通り、アドバンスディスプレイシステムの売上高については38.7%増の8363億円、営業利益295億円の黒字に転換した。

「タブレットは3倍の成長、車載用は1.3倍の成長となるなど、中型パネルが増加したほか、中国やアジア、欧州で液晶テレビの売上げも伸長し、全体で約2倍になっている。中国では液晶テレビの販売で鴻海グループの販売網を活用。ネットから販売店ルートまで、大型化の流れのなかでシャープの液晶テレビに注目が集まっている」(野村氏)

なお、アドバンスディスプレイシステムの大幅な収益改善は、車載用パネルなど中型パネルへのカテゴリーシフトやIGZO、フリーフォームディスプレイの技術による差別化のほか、コストダウンが寄与したものだという。また、8Kテレビは、日本では2018年3月までに1000台の目標を掲げているが、「ほぼ計画通りに進捗している」と述べた。

東芝のPC事業のゆくえは?

好調に推移しているものの、通期の業績見通しは10月公表値を据え置き。売上高は前年比22.4%増の2兆5100億円、営業利益は前年比48.9%増の930億円、経常利益は247.0%増の870億円、当期純利益は前年の248億円の赤字から690億円への黒字転換を目指す。

「今後も、これまでの流れを止めることなく事業拡大に取り組み、着実に通期業績予想を達成し、事業に対する投資をしっかり行い、収益力の強化と財務体質の改善を図る。中期経営計画の達成に向けては、2017年度の計画をやり抜くことで、ホップ、ステップ、ジャンプのホップをしっかりとやりたい」(野村氏)

好調な業績のなかで、いくつか注目しておくべきポイントがある。ひとつは、アップルへの依存度の行方だ。会見では、「特定顧客との取引については答えられない」として言及を避けたが、一部報道では2018年1~3月でiPhoneXの生産が計画比で半減される見込み。シャープにとっても、第4四半期の影響は避けられないだろう。

野村氏は、「カメラモジュールで他社への開拓を進めており、特定顧客への依存率は減ることになる」とする。アップルへの依存度が減少することは、経営の安定的には寄与することになるが、第3四半期の営業利益が前年比でマイナスとなったIoTエレクトロデバイスが、第4四半期にどうなるのか注目される。

2点目は、シャープが東芝のPC事業を買収するという報道の行方だ。

この件に関しても野村氏は、「個別企業との取引の話であり、回答はご容赦願いたい」と語り、会見後の同社のPC事業の考え方に対する質問にも言及を避けた。一般的ともいえるこの質問についても、この時点ではなんらコメントをしないことを考えると、むしろ、この話が現実的に進んでいることを感じざるを得ない。

実は、鴻海グループが持つ欧州などのサーバー・PCの生産拠点は、HP.incやデルの生産拠点を買収したものであり、現在もHP.incやデルから受託生産を行っている。サーバーの生産量では、全世界の6割を鴻海グループが占めているとも言われるほどだ。

ただ、PCに関してはデスクトップPCの生産が中心で、ノートPCなどの生産では力不足の印象が否めない。ここに、東芝というブランド力と、かつてノートPCでトップシェアを維持し続けた開発力、技術力が加われば、鴻海グループとしての世界的な競争力が高まる。

東芝のPC事業にとっても、失った自社生産体制を改めて構築できるというメリットがあり、お互いの補完関係が見えてくる。今回の会見で、PC事業に関するコメントをかたくなに拒んだことは、かえって気になる。今後注目しておきたい動向だといえる。

次期CEO候補は3名の中から?

そして、最後が、2018年1月からスタートした社長の戴 正呉氏と3人の共同CEO体制である。この体制では事業軸と地域軸で担当を分担し、戴氏が事業軸として8Kエコシステムとアドバンスディスプレイシステム部門を担当。地域軸ではASEANおよび米国の8Kエコシステムを担当することになる。

野村氏ら3名がCEO候補生、あと半年で後任が決まるか

一方で副社長の石田 佳久氏はAIoTとスマートホーム、スマートビジネスソリューションを担当し、地域軸では欧州・米国のAIoTを担当する。また、野村氏はIoTエレクトロデバイス部門のほか、研究開発事業本部、管理統轄本部を担当。地域軸では日本を担当することになる。代表取締役の高山 俊明氏は事業軸で担当がなく、地域軸で中国を担当することになる。

「これは、将来のCEO選出に向けた人材のプールとして実行している」と野村氏は説明。それぞれの共同CEOが事業軸と地域軸で事業責任を持ち、クロスする部分については共同CEO同士が連携を目指す。次期CEOについては、外部からの登用も視野に入れているというが、この3人のなかから選出されることが現時点では有力だ。

戴社長の手腕により、成長軌道に乗ったシャープの今後の舵取りを担う次期CEOの選出に向けた動きは、今後半年間における重要なポイントになりそうだ。

「選択と集中」が進みすぎた、日本の科学技術への投資

藤田朋宏の必殺仕分け人 第1回

「選択と集中」が進みすぎた、日本の科学技術への投資

2018.11.15

ちとせグループCEOの藤田朋宏氏による新連載

巷を賑わす”ヘンな出来事”の問題点を、独自の解釈で洗い出す!

第1回は、「日本の科学技術投資」について

バイオベンチャー企業群「ちとせグループ」のCEOを務める藤田朋宏氏による新連載。“手段と目的の違い”によって生じた「ヘンな出来事」の問題点を、独自の視点で語ります。第1回は、「日本の科学技術投資」について。日本の科学技術への投資の問題点とはいったい何なのでしょう?

才能と“伸びしろ”に投資する、日本サッカー協会

先日、クアラルンプールに出張したときのこと。宿泊先のホテルが偶然にもサッカーの日本代表と同じだった。「日本代表」と言っても、同じホテルに泊まっていたのは本田や長友ではなく、U-16アジア選手権に参加している若い選手たち。

そこで彼らを見ていて、ふと考えた。日本サッカー協会の「選手への投資」は、実は凄く効率がいいのではないか。どうしてそう思ったのか、順を追って説明したい。

ホテルに置いてあったU-16アジア選手権のバナー

チェックインを済ませ、「部屋の準備があるから、ちょっとだけそこで待っていて」と指示するホテルマンに従い、ひとりロビーに放置されている間、何となしに選手の情報を調べてみた。それから一時間半。23名の選手一人ひとりの顔だけでなく、利き足まで覚えるくらいの時間が経っても、僕はまだロビーで放っておかれたままだった。まぁ、東南アジアではよくあることなので、腹は立たなかった。

ところで、「過去のU-16日本代表がその後、何度も日本代表に選ばれる割合はどれほどだろうか」と疑問に感じ、調べてみたところ、各年20数名の代表選手のうち、現役で活躍している選手は約1人であることが分かった。確かに16歳の段階では身体の発達に差があるし、試合で活躍できるかは運の要素も絡む。コーチとの相性やケガの問題もあるだろう。

そうは言っても、16歳の時点で日本代表に選ばれるだけのポテンシャルを持つ選手のうち、その数%しか将来も活躍できる選手がいない、という事実には驚いた。実際、長谷部、本田、岡崎、長友……など、この10年で活躍している選手たちの多くは、16歳時点ではそこまで期待されていなかった選手ばかりだ。

ではなぜ、そういった選手が後に日の目を浴びられたかというと、それは彼らにも「チャンス」を与えられていたからだろう。日本サッカー協会は、16歳時点で選抜したトップ選手だけに集中投資するだけではなく、同年代の他の有望選手にもしっかりとチャンスを与え続けられるような仕組みをつくれたのだと思う。

際立って目立つ選手だけではなく、将来の伸びしろがありえる選手にも、最低限のチャンスは回ってくることで、未来のトップ選手の育成が図れる。そうやって日本サッカー協会はこれまで、世界に通用するような選手を輩出してきた。

「科学技術に投資せよ」ではなく、予算配分の再考を

前置きが長くなってしまったが、ここから本題に入りたい。

先日、京都大学特別教授の本庶佑先生がノーベル賞を受賞したというニュースが流れた。「自分がバイオテクノロジー業界で働く人間だから」というのは関係なく、本庶先生と周りのチームの方々の長年にわたる科学に対する貢献が認められたこと、その事実に接した関係者の気持ちを想像すると、とても嬉しい気持ちになった。

ノーベル賞メダル(レプリカ)

 

近年、日本人のノーベル賞受賞が続いている。彼らのような日本の科学業界の仕組みをよくわかった方々は、これまで数多くのご苦労をされてきたことだろう。しかし、1つ残念なこともある。能力はもちろん、人格的にも優れたそういった先生方が、ノーベル賞受賞のタイミングでマスコミに発表する一世一代のコメントが「日本国の科学技術投資、科学技術教育のあり方についての憂い」であることだ。

僭越ながら、先生たちのコメントを解釈すると、よくニュースで取り上げられるような「科学技術にもっとお金を使え」ということではなく、その先にある「国家予算の配分」についての指摘をしていると認識している。

誰がなんと言おうと、日本の科学技術投資の選択と集中は年々進んでしまっているのが現状だ。しかし、先生方のいうような「選択と集中が進みすぎている」という指摘に対して、「日本にはもうお金がないのだから科学技術にばかり投資できない」と答えがずれてしまっている。

これこそが、日本の科学技術投資における問題ではないだろうか。

日本にはびこる「選択と集中こそが正解だよ病」

随分前からずっと不思議なのだが、そもそも「選択と集中こそが正解である」なんて、誰がいい出したのだろう。「選択と集中」の戦略で物事をうまく切り抜けられるようなことは、本当に生きるか死ぬか、背水の陣を敷いている時くらいだと思うのだ。

今の日本の「選択と集中こそが正解だよ病」はなかなか根深く、そもそもの目的を実現することよりも「選択と集中」を行うことそのものが目的になっているんじゃないかと感じることが多い。

今の日本で行われている多くの意思決定の場面で、サッカーの例で例えると、U-16日本代表を選んだ人のメンツを潰さないということが、強い日本代表をつくることよりも優先されてしまっているように思う。

そのため、16歳の時点で選んだ選手だけに集中投資し、16歳の段階で選ばれなかった他の選手のポテンシャルに賭けることもしないというような「選択と集中が正解である」という間違えた進め方で意思決定が行われているようなことが多いように感じる。

サッカー選手の育成でも、科学技術の投資でも初期の段階で選抜してそこだけに集中投資するという戦略を繰り返せば繰り返すほど、全体としての力は落ちる一方になるのではないか。歴代のノーベル賞受賞者の先生方も、そういうことを言いたかったのではないかと思う。

手段であるはずの「選択と集中」が、目的となっている?

私は、「16歳の段階で、将来素晴らしいサッカー選手になる人物を見分けられる」なんて言葉は、伸びしろのある選手に対しておこがましいと感じる。これは科学技術の研究にも同じことが言える。「その研究が将来素晴らしい成果を残すかどうか見分けられる」なんて言葉は、科学者に対しておこがましい。

もっと言ってしまえば、どの研究が将来化けるかの判断は、16歳のサッカー選手の成長を言い当てることより遥かに難しいだろう。なぜならば、サッカーという競技のルール自体は変わらないが、科学と言う競技はルール自体を決めているので、科学研究の将来性をあらかじめ予測するのは16歳のサッカー選手の将来性を予測するより難しいためだ。

そんな中、日本サッカー協会が幅広い底上げに力を入れ、紆余曲折も有りながらも右肩上がりの成長を維持できているにも関わらず、日本の科学技術投資は過剰な「選択と集中」を強めるが故に、科学技術力の相対的な低下を招いているように感じる。

その差はいったい何か? これは1つの仮説でしかないが、日本サッカー協会の強さの秘訣は、会長の独断で物事を決められる側面が強い組織であるために「目的」がハッキリしている点にあるのではないだろうか。

その一方で、日本の科学技術投資のような“数多くの人の善意の組み合わせの上になり立っている意思決定機構”では「選択と集中を進めることが正解である」という、本来手段の一つである価値観が「目的」となってしまっているように感じる。

本来考えるべきは、「日本の科学技術をどうするべきか」ということであるにも関わらず、その手段と目的が逆転しまっているのではないだろうか、と思うのだ。

音楽特化の「YouTube」が日本上陸! AIでレコメンド

音楽特化の「YouTube」が日本上陸! AIでレコメンド

2018.11.14

音楽に特化した「YouTube Music」が日本でスタート

有料会員になれば、広告なし再生やオフライン再生が可能

YouTube Premiumでは、オリジナルコンテンツの配信も開始

仕事や作業をする際、周りのノイズをカットして集中するために、音楽を聴くという人は多いだろう。わかる。よくわかる。フロアが騒がしいと作業に全く集中できない。周りで仕事している人がいるということがわからないのだろうか、と疑問に思うが、まぁそれは置いておいて、パソコンで作業する場合、手軽に好きな音楽を聴けることから、YouTubeで音楽を聴くという人も多いのではないだろうか。

そんなYouTubeユーザーに朗報である。11月14日、Googleは音楽に特化したストリーミング再生サービス「YouTube Music」を日本でローンチすると発表したのだ。

好みやシーンに応じて楽曲をレコメンド

YouTube Musicは、音楽再生に特化したアプリ。YouTubeにある公式の曲やプレイリスト、歌ってみた、弾いてみたなど、さまざまな音楽動画を視聴することができる。

また、機械学習が活用されているのも特徴の1つだ。視聴履歴などからユーザーの好みを把握するだけでなく、「いつどこで何をしているのか」を類推して、シーンに合わせた楽曲をレコメンド。家でリラックスしているときにお勧めの曲や、仕事中にお勧めの曲などを、自動でピックアップしてくれるという。

さらに、あいまいなカタカナ発音で洋楽を検索したり、CMタイアップ曲などから検索したりすることも可能で、聴きたい曲をスムーズに探すことができそうだ。

サービスの発表会において、YouTube 音楽部門 プロダクトマネージメント責任者のT.ジェイ ファウラ氏は「オーディエンスに着目した結果、今出ているアプリでは満足できていない層があることがわかり、そのユーザーに音楽サービスを届けようとこのサービスをスタートしました。YouTube Musicは、ユーザーの利用シーンや好みに合わせた曲を、YouTubeにある膨大なミュージックカタログからレコメンドするユニークさを持っています」と、サービスの魅力を強調した。

YouTube 音楽部門 プロダクトマネージメント責任者のT.ジェイ ファウラ氏

無料でも利用できるが、有料のYouTube Music Premiumに登録すると、「広告なし再生」「バックグラウンド再生」「オフライン再生」などが可能になる。料金はWeb/Androidが月額980円で、iOSが月額1280円(ともに税込み)だ。

YouTube 日本音楽ビジネス開発統括担当の鬼頭武也氏は「日本ユーザーの方は通勤通学などで音楽を聴くことが多いと思います。オフライン再生機能では、前日の夜に自宅のWi-Fiで翌日聴くべき曲を自動で更新し、通信なしで聴けるようになります。データの通信量などを気にする必要もないので、非常に便利な機能だと思います」と、オフライン再生のメリットを訴求した。

なお、同サービスには著作権管理システムが働いており、YouTubeと同様に適切な権利コントロールが可能だという。

YouTube 日本音楽ビジネス開発統括担当の鬼頭武也氏

「YouTube Originals」が日本でも始動

また今回、「YouTube Premium」という新しい有料プランもスタートする。料金はWeb/Androidだと月額1180円で、iOSだと月額1550円(ともに税込み)だ。YouTube Music Premiumの機能に加えて、YouTubeでも「広告なし再生」「バックグラウンド再生」「オフライン再生」機能が使えるようになる。

さらに、YouTube Premiumの会員は、12月から日本でも配信される予定のYouTubeオリジナルコンテンツ「YouTube Originals」を視聴することも可能だ。すでに世界30カ国でコンテンツを展開しているが、このたび、日本でも制作がスタート。SEKAI NO OWARIとMARVLEがコラボしたミュージックビデオ制作の裏側に迫るドキュメンタリー「Re:IMAGINE」、YouTuberのはじめしゃちょーが主演する連続ドラマ「The Fake Show」、YouTubeで人気のクリエイターが手がけた「隙間男:Stalking Vampire」の3つだ。

「YouTube Music Premium」と「YouTube Premium」で利用可能な機能
日本で制作される「YouTube Originals」のコンテンツ

発表会には「The Fake Show」に主演する、YouTuberのはじめしゃちょーが駆けつけた。

はじめしゃちょー

「今回僕が出演するのは、今までなかったYouTuberをテーマにしたドラマ。アカウント乗っ取りや炎上など、問題に直面しながらも夢に向かって進んでいく姿が描かれているので、僕の動画を見たことない人にも見てほしいですね」と動画の紹介をするとともに、YouTube Musicについて「普段、広く浅く、さまざまな音楽を聴くので、非常に楽しみなサービスです。ぜひ使ってみたいと思います」と期待を述べた。

なお、YouTube Musicは「Google Home」「Google Home Mini」にも対応予定。そのほか、現在「Google Play Music」を利用しているユーザーは、追加料金なしで移行することができるという。