華はなくとも切れ者、

華はなくとも切れ者、"吉田ソニー"に対する期待

2018.02.06

ソニーの社長が4月1日をもって、平井 一夫氏から吉田 憲一郎氏に代わることが発表された。

ソニー社長就任以前から、ソニー・コンピュータエンタテインメント(SCE、現ソニー・インタラクティブエンタテインメント・SIE)の顔として知られていた平井氏に対し、吉田氏は、一般的にあまりなじみのない人物かも知れない。吉田憲一郎氏とはどんな人物なのか、そして、彼とタッグを組んで、4月1日からは新たにCFOとなる十時 裕樹氏について、少し解説してみたいと思う。

4月1日付でソニー 取締役 代表執行役 社長 兼 CEOに就任する吉田 憲一郎氏

2世代続く「エレキ以外育ち」のトップ

平井氏から吉田氏へ。この「社長交代」に共通しているのは、「ソニーグループで育った人間である」一方で、「エレキ育ちではない」ことだ。

CBS・ソニー(現ソニー・ミュージックエンタテインメント)に入社した平井氏は、SCEでキャリアを重ね、ソニー本社の社歴は2009年からと比較的浅い。吉田氏は1983年にソニー本社入社後、ソニーネットワーク販売、ソニー・コーポレーション・オブ・アメリカを経て、本社内に出来た証券業務部に移る。

その後、財務や社長室長を経験し、2000年に「So-net」でお馴染みのソニー・コミュニケーションネットワークへ出向する。エレクトロニクス畑ではなく、財務や企業立ち上げといったことを専門としてきた、いわば「ソニーの外堀構築に尽力してきた人物」といえる。吉田氏がソニー本社に戻ったのは2013年のことだ。

ソニーの旗頭は現在もエレクトロニクス事業だ。

だが、それも単独で存在するものではなく、ゲームやネットワーク、エンターテインメントコンテンツと連携し、ライフプランを提供する金融事業も絡む。そうした全体戦略を見るにはエレキ一辺倒の人物よりも、より広汎な視野をもった、「エレキ外」からの人物の方が、今のソニーのトップとしてはふさわしい、という判断が見え隠れする。

実際、吉田氏は2013年、平井氏に懇願される形でソニー本社に戻った経緯がある。彼の手腕と知見を、平井氏は自身の考えるソニー改革に必要なものと判断していたのである。

平井氏の要請でソニー本体へ舞い戻った吉田氏(写真は平井氏)

So-netでの経験を「現在の家電ビジネス」に活かす

では、吉田氏はどのような事業を手がけてきたのか? 現在CFOであることからわかるように、財務・金融に強い人物であることは事実だが、それだけに留まるものではない。

特に大きいのは、吉田氏がソニー・ネットワークコミュニケーションズのトップとして数々の「事業立ち上げ」を経験しているという点だ。ネットワーク事業は変化のスピードが非常に早く、新しい事業を進めるために子会社を設立したり、既存の企業や事業を買収したり、といったことが必要になる。うまくいけば規模をスケールさせる必要があるし、そうでなければ畳む必要がある。

別の言い方をすれば、一般的な「事業部制による製品のビジネス」とは、ビジネスの整理や進め方がまったく異なるということである。現在は、過去のように「製品の性能を上げていけば消費者が買ってくれる」時代ではなくなっている。

だからこそ、必要な事業をすばやく判断して立ち上げ、成果を分析し、スケールするのか畳むのかを決めて進めていく必要がある。大企業であってもベンチャー企業と戦わなくてはならないシーンは多く、判断の精度やスピードへの要求が時代に合わせ変わってきている。

そこで、企業の立ち上げと「終焉」を多数経験し、ネットワークサービスの世界で戦う速度感も理解している吉田氏の経験が重要になってくる。

実は、吉田氏からCFOを引き継ぐことになる十時氏も、吉田氏に似た背景を持つ。十時氏は現在もソニー・ネットワークコミュニケーションズの社長であり、ソニーモバイルの社長も務めている。彼もまた吉田氏と同様、「すばやく企業の組織を変えていく」「必要な判断を回していく」ことに長けた人物、と評価されている。

ソニーのライバルは家電メーカーと思われがちだが、スピードを信条とするネットワークサービス企業が実情だ。そうしたライバルと戦っていくには、旧来の家電業界的な発想でなく、より冷静な目で事業を見つめ、処理する能力に長けた人々が適切である……。

そうした発想が、ソニーの次の社長として吉田氏が選ばれた理由なのではないか、と筆者には思える。

そんな吉田氏は、ソニーの経営の中でこれまで、どのような役割を果たしてきたのだろうか?

現在のソニーは、ROI(投資利益率)とROE(自己資本利益率)、特にROEを重視する戦略を採っている。これは、平井氏と吉田氏が二人三脚で進め、特に計画立案は吉田氏が音頭をとる、という形で進んできた。冒頭で述べたように、平井氏は吉田氏を「片腕」として信頼していた。吉田氏の計画を平井氏が精査し、決断した上で自分が責任をとる、という形でソニーの改革を進めてきた。

吉田氏のチェックは厳しく、比較的小さな規模の投資案件でも、ソニー経営陣の中で収益性や必要性について最後までこだわるのは吉田氏だ、という論評は社内から聞こえてくる。だが、単なる「締まり屋」ではない。ソニーのためにその投資がどれほど必要で、どういう計画で進んでいるのかを精査する精度が厳しいからだと筆者は見ている。

実際、半導体への投資やゲームへの投資、小規模なスタートアッププランである「シード・アクセラレーション・プログラム(SAP)」にも、反対ではなかった。「バランスシート上の重要性をどう判断するか」が吉田氏の思考の軸になっている。

恐らく、吉田氏は今後のソニーを運営していく上でも、バランスシートの改善と最適化を最重要課題として位置づけるはずだ。無駄のない筋肉質な企業体質を作り、変化にすばやく対応できれば、今後の問題にも対応しやすくなる。当面、吉田新体制は、これまでに平井氏と進めてきた路線を継承し、ROEの改善とバランスシート上の体質強化を進めていくことになるだろう。

平井氏は、社長を辞する上での課題として、「20年ぶりの好業績で、社員の気持ちが緩んでしまう。危機感がなくなるのが課題だと認識している」と語った。1月、CESでインタビューした際には「社員・役員が、ビクトリーラップに入ったように感じていることに危機感をもっている」とも語った。

筋肉質な企業体質。そのためにはこれまでもソニーを財務面から支えてきた吉田氏が適任というのが平井氏の理想だったのだろう

現在の好調は一時的な要因もあり「この状況に甘えてはいけない」という趣旨である。吉田氏も同じ危機感を抱いており、だからこそ「バランスシート改善は道半ば」としている。気になるのは、その上で「コンシューマエレクトロニクスの会社としてのソニー」をどう演出するのか、ということだ。

ゲームにイメージセンサー、金融と、ソニーの収益源は多様化しているが、消費者にとってのイメージは「家電のソニー」であり、ブランドイメージもそこに立脚している。だから平井氏は、ことあるごとに「コンシューマエレクトロニクスがソニーの本道」というメッセージを打ち出してきた。

派手な立ち振る舞いが似合う平井氏に対し、吉田氏は実直な人柄に見える。

そんな吉田氏が、平井氏と同じようなメッセージングの打ち出し方は難しいだろう。会見でも質問に対し、「平井ほどのカメラオタクではないので、同じように細かく指摘していくことはできない。しかし、私も製品は好きで、ゲームもかなり遊ぶ。『ラストワンインチ』という考えは共有しており、そこにコミットしていく姿勢は変わらない」と答えている。

平井氏とは違う「吉田ソニー」でのコンシューマへのメッセージがどうなるのか。筆者としてはそこに期待がかかる。吉田氏は(失礼ながら)華はないが、話は抜群に上手い。理路整然としており、非常に率直に語る人物、と認識している。そのことが、ソニーの製品に良いイメージを作り出すと、面白いと思うのだが。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。