好決算のアップルをどう評価すべきか - 2018年第1四半期決算より

好決算のアップルをどう評価すべきか - 2018年第1四半期決算より

2018.02.09

アップルは米国時間2月1日に、2018年第1四半期決算(2017年10-12月)を発表した。売上高は883億ドルで前年同期比13%増、1株あたりの利益は3.83ドルと、いずれもアナリストの予想を上回る結果を報告した。

アップルのビジネスの中心は引き続きiPhoneであり、今回の決算では初めて、iPhoneの売上比率が7割になった。ティム・クックCEOは、史上最高の四半期決算とした上で、「新型ラインアップから得られた過去最高の売上高を含む、幅広い分野で成長が見られた」点を強調した。

iPhone Xは実際に売れていた

999ドル(日本では11万円以上)からというこれまでよりも300ドル以上高い価格で設定されたiPhone Xは、その価格から販売減速をもたらすのではないか、との予測が出ていた。

iPhone X

モルガン・スタンレー証券のアナリスト、ケイティ・ヒーバディ氏は、iPhone Xの販売期間が他のデバイスよりも短いため、今回の決算では大きな影響が出ないだろう、との見方を出していた。つまりiPhone Xは、アップルにとってiPhone販売の減速要因であるとの見方を示していたのだ。

しかしながら、2018年第1四半期、アップルはiPhoneの販売台数7731万6000台を報告した。この数字は前年同期比1%減。今回の決算に含まれるのは13週間であり、前四半期が14週であったことを考えると、販売台数の勢いは微増、と見ることができる。

iPhone販売台数の推移(出典:アップル決算資料をもとに編集部作成)

アップルのティム・クックCEOは、iPhone X発売の11月3日以降、毎週の販売において、iPhone Xがラインアップの中で常にトップだったことを報告し、iPhone Xの販売が好調だったことをアピールした。

その結果は売上高に現れている。2018年第1四半期のiPhoneの売上高は615億7600万ドルで、前年同期比13%増となった。当然、販売価格が高いiPhone Xが多く含まれることで、800ドルをうかがう平均価格まで押し上げられ、同じ販売台数でより多くの売上高を確保できた。

既にスマートフォン市場は成長限界

アップルは2016年に続いて、2017年もiPhoneを1年間に2億1000万台ほどのiPhoneを販売したが、どちらかというと販売台数が維持できた、という評価をすべきかもしれない。

IDCの調査によると、2017年第4四半期(10-12月)、世界のスマートフォン市場での出荷台数は前年同期から6.5%減少したという。トップ5メーカーはシャオミを除いて、いずれもマイナス成長を記録しており、ファーウェイ、オッポといった中国メーカーが下落を牽引する形となっている。

アップルは前述の通り、2017年第4四半期のスマートフォン販売では1%減にとどめ、スマートフォンメーカーとしては最大の出荷台数を記録し、また販売期間が他のデバイスより1カ月短いiPhone Xが最も売れたスマートフォンの座を勝ち取った。

しかし、スマートフォン市場が今後上向くとの見通しも立てにくい。「iPhone X」特需の恩恵に授かったアップルも、2018年第2四半期(1-3月)の売上高等のガイダンスはアナリストの予想を下回る弱気を見せた。

反応が鈍かった中国市場

アップルの決算の中で、中国市場の回復の遅れが気になる。

中国市場はiPhone 6発売で爆発的に売上高が伸びてから、長期にわたる調整局面を迎えていた。2017年には前年同期比割れを食い止め、2018年第1四半期も前年同期比からプラス成長となった。

iPhone販売台数の推移(出典:アップル決算資料をもとに編集部作成)

それでも、中国の売上高は前年同期比11%増。iPhone Xに最も反応したのは17%増となったアジア太平洋地域と、26%増と大幅に増加した日本市場。特に日本市場は、iPhone 8、iPhone 8 Plus発売が含まれる2017年第4四半期には前年同期比11%減を記録していただけに、iPhone X待ちが顕著だった、とふりかえることができる。

中国は2月16日に春節を迎え、消費も活発化するとみられる。ここでiPhoneの新製品ラインアップがどのように受け入れられるのか、引き続き注目していく必要がある。

平均販売価格は100ドル上がった

アップルのiPhone X投入のタイミングは、スマートフォン市場のマイナス成長が始まるタイミングとピタリと一致している。アップルはiPhone Xを、製品10周年となる2017年にリリースできたことに計画性があったわけではないとの話もする。

その一方でスマートフォンの販売台数が減少する中で、売上高全体の7割を占めるiPhoneビジネスからいかに収益を確保するか、という「正しい戦略」を淡々と実現した姿が浮かび上がる。

iPhoneの売上高から販売台数を除した平均販売価格は796.42ドル。iPhone 7シリーズを発売した前年同期は約695ドルであったことから、iPhone X投入で100ドル上昇させることに成功した。もちろん、2018年には5.8インチ有機ELディスプレイ搭載のiPhoneを値下げすることになるだろうから、この約800ドルという価格は一時的な最高値になる可能性が高い。

しかし、販売台数が今後伸びない市場環境の中で、平均販売価格を高めて売上高を確保するチャレンジに成功した、とふりかえることができる。

サービス部門はApp Storeから購読型サービスへ注目が移る

アップルはiPhoneのビジネスとともに、App StoreやApple Musicを含むサービス部門の売上高に注目している。2016年の売上高を2020年までに2倍に成長させる目標を持っている。

2018年第1四半期のサービス部門の売上高は84億7100万ドルで、Mac、iPad、その他の製品よりも多い、iPhoneに次ぐ売上規模2位の座を確実なものとしている。ホリデーシーズンなどの季節変動が少なく、しかし前年同期比18%増という数字を記録し、引き続き高成長を続けていることが分かる。

サービス部門の売上推移(出典:アップル決算資料をもとに編集部作成)

加えて、アップルは有料購読型サービスのユーザー数が2億4000万を超え、この四半期で3000万件増加したことも発表した。これにはApple Music、iCloud追加ストレージなどが含まれており、アクティブユーザー数13億人を抱えていることから、この数字は寄り増加していくことが見込める。

Apple Music単体では、The Wall Street Journalに対して3600万契約を達成したことを明らかにし、月間の成長率が5%となっていることがわかった。米国市場での協業となる音楽ストリーミングサービスSpotifyが3%成長であることから、The Wall Street Journalは2018年の夏には、Apple MusicがSpotifyを米国市場で追い越すことになると指摘している。

iPhone向けのアクセサリでも市場性がある

またサービス部門異常に著しい成長を遂げたのがその他の製品だ。売上高58億8900万ドルは全カテゴリで最も成長率が高い前年同期比36%増。Apple Watch、AirPods、Beats製品といったウェアラブル製品に限れば70%増を記録した。

Apple Watchも好調だ。最新のApple Watch Series 3は前年のSeries 2の2倍以上売れており、世界のあらゆる地域で2桁成長を記録する製品となっている。

Apple WatchはiPhoneユーザーのためのスマートウォッチであり、Androidユーザーは自分のスマホとペアリングして利用することができない。つまり、ウェアラブル製品としては、アップル自ら、販売台数の上限の枠をiPhoneユーザーに限定してしまっていることになる。

しかしApple Watchはスマートウォッチ市場でトップを走り続けており、年間1500万台以上の販売を実現してると見られる(アップルは具体的な数字を公表していない)。

AirPodsもAndroidで利用することはできるが、最大の性能を発揮する組み合わせの相手はiPhoneだ。しかしワイヤレスヘッドフォンでは最も大きな勢力へと成長し、需給も安定したことから、アップルのその他の製品の売上高に貢献する存在となった。

つまり、アップルのプラットホームに閉じたからといって、その製品が協業他社との競争に負けるわけではないことを表している。アップルが13億台というアクティブデバイスをアピールするようになったことは、アップルのエコシステム向けに製品をリリースすることの合理性の裏付けともいえる。

2月9日にアップルはホームスピーカー、HomePodを発売する。このデバイスは、iPhoneやiPad、Apple TVなどHomeKitがコントロールできるデバイスと、Apple Musicの契約を組み合わせなければ、アップルが描く体験を実現することはできない、アップルのエコシステムに閉じた製品だ。

HomePod(画像:アップルより)

それでも、現在増え続けているApple Musicの契約者が一定の割合でも購入すれば、すぐにこの分野のトップが取れる、と踏んでいるのではないだろうか。

総じて見ると、iPhoneだけで売上高をのばしていくことが難しくなっていくスマホ飽和時代に備えて、サービス、アクセサリといった製品を成長させてきたことが、今回の決算からうかがうことができる。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。