JDIが

JDIが"FULL ACTIVE"になるのはいつか、第3四半期決算は最終赤字が拡大

2018.02.17

ジャパンディスプレイ(JDI)が2月14日に発表した2017年第3四半期累計(2017年4~12月)連結業績は、売上高が前年同期比12.2%減の5655億円、営業損失は388億円の赤字、経常損失は585億円の赤字だった。そして当期純損失は1006億円に達し、最終赤字が拡大した。

アップルがiPhone Xで有機ELを採用したように、スマートフォンの主要顧客が有機ELの採用を加速したことがマイナスに影響した。また、中国市場を中心としたスマホ出荷台数の減少や、中国ディスプレイ市場における価格競争の激化がマイナス要素になったという。

「本来、第3四半期は売上げが拡大する時期だが、今年度は第2四半期並みに留まり、売上高は前年同期比800億円の大幅な減少になった。工場の稼働率は、前年同期の9割から6割に留まっており、粗利率も1.2%しかない。また、白山工場の稼働で固定費が増加したほか、特別損失として事業構造改善費用で147億円、営業外費用として持分法による投資損失36億円を計上したことで、前年同期比で赤字幅が拡大した」(JDI 執行役員CFO 大島隆宣氏)

構造改革の現状は?

営業成績の概要だけで見れば、JDIの現状は厳しいと言うほかないが、明るい兆しとまでは行かないものの、JDIの構造改革が着実に進展しているように見える数字も出てきた。

例えば、課題となっていた過剰在庫は在庫の削減活動を進めた結果、2017年9月に完成品(商品および製品)の在庫保有日数が21日だったものが同12月には13日まで削減できた。仕掛品も23日から19日に削減している。大島氏は、「顧客へと届けるまでの日数が大幅に短くなっている」と語る。

この在庫の改善には、2017年10月に導入したカンパニー制の成果があるという。カンパニー制の導入に伴って、増益目標だけでなく、月次キャッシュフローの評価指標を取り入れた。これによって、カンパニー長の意識が変わり、部材発注ひとつでも慎重な裁定になったという。

カンパニー制を導入したJDI(9月の発表より)

これまでは増益だけを重視する姿勢によって「生産の立ち上げや、出荷を優先し、部材の調達数を多く、投入も多くしていたが、キャッシュフローを重視することで、部材を仕入れれば目先の状況は悪化する」(大島氏)。カンパニー長が在庫に対して敏感になり、いかに現金化するかを意識したことこそ、カンパニー制が機能し始めた結果だという。なお同社では、第2四半期までに滞留在庫の評価損として116億円を計上し、在庫処理も完了させている。

大島氏は、この四半期の業績について、前年同期比で悪化しているものの、「原価増減、販売管理費および一般管理費、数量ミックス、為替影響など、営業利益の増減要因についてはほぼ変化がなく、足元は大きく悪化はしていない」(大島氏)と評価する。

設備投資額については当初見通しの650億円を500億円に引き下げたが、「製造に利用する金型や治工具にはしっかりと投資をしており、必要な投資はタイムリーに行っている」としたほか、研究開発費については当初計画の250億円を維持し「使うところには使っている」(大島氏)と話す。

構造改革に向けた取り組みの一つでは、2017年12月に国内前工程生産を行っていた能美工場の生産を停止。今後、建屋や一部の生産装置はJOLEDによる有機ELの生産に活用する方向で検討を開始し、有機ELの開発リソースについても茂原工場に統合した。

構造改革は着実に実行しているとJDIは話す(9月の発表より)

海外後工程製造子会社の統廃合は依然として協議中だが、中国やフィリピンの海外遊休資産の一部については、第3四半期までに149億円の減損を計上し、前倒しで減損処理を進めている。また、早期希望退職者は募集枠の240人に対し、290人が応募しており、第3四半期には早期割増退職金を24億円計上した。

この結果、構造改革費用の計上額は、第1四半期に27億円、第2四半期に138億円、第3四半期に147億円となり、2017年8月に発表した1700億円の構造改革実施に伴う特別損失についても、「100億円単位で下回る見込みである」として、見直しを発表する姿勢を示した。

「構造改革費用による特別損失が見通しを下回るのは、昨今の状況変化がある。これは、グローバルパートナーとの話し合いにおいても、プラス効果になる」(大島氏)

ノンモバイルとFULL ACTIVEに期待するJDI

JDIは、中期経営計画の柱のひとつに「グローバル企業とのパートナーシップの構築」を盛り込んでおり、資本提携を含めて協議を進めている。当初の想定に比べてスケジュールは遅延しているものの「数社と鋭意交渉を続けている。話し合いについての基本的な方向性にはなんら変更がない。ステークホルダーにとって最適な結論を出したい」(大島氏)という。

これまでJDIは、発表していた2017年の通期売上高見通しを、具体的な数値を示すことなく「前年度比15~25%減」としていたが、今回の決算発表にあわせて7100億円程度と発表した。これは前年比20%減となる数字で、当初計画のちょうど真ん中の水準だ。上振れもなければ下振れでもない、中期経営計画の想定通りの進捗だ。

有機ELディスプレイのトレンドこそあるものの、同社の4辺狭額縁液晶ディスプレイ「FULL ACTIVE」が好調な売れ行きとしており、一部報道ではアップルが次期iPhoneで採用するとの見方もある。モバイル向けの有機ELディスプレイはサムスン電子の独占状態にあり、価格も高止まりであるため、同等のデザイン性を確保できるFULL ACTIVEであれば価格優位性で競争力があるということなのだろう。

FULL ACTIVEは狭額縁で有機ELディスプレイに対して競争力を持つ(9月の発表より)

「特に、中国スマホメーカー向けの売上げの半分は、FULL ACTIVE。2018年度下期からは、中国スマホメーカーの回復も期待できる。今後、FULL ACTIVEの営業活動を強化し、価格競争が厳しいなかでも、FULL ACTIVEの強みを訴求し、魅力のある製品を適正な価格で出し、他社との技術的差異化を提案していきたい」(大島氏)

また、今後の成長領域とする車載などのノンモバイル領域では、第3四半期決算で一部民生向けが減少。ただし車載やウェアラブル、デジタルカメラ向けが堅調で、「VRなどの新規需要も生まれている。全体への貢献度はまだ低いが、ノンモバイル事業の拡大に取り組んでいきたい」と大島氏は話す。

JDIはノンモバイル領域を拡大し、スマホ依存率を引き下げる予定だ

大島氏は最後に、改めて「重要なのはキャッシュフローを改善すること」と、引き続き財務体質の改善に尽くすことを強調する。構造改革の進展が見えつつも厳しい四半期決算だったJDI。グローバル企業とのパートナーシップの話し合いも遅れる中で、構造改革の手綱を締めるだけでなく、それを実行する速度をどこまで早く"フルにアクティブ出来るか"が今後の鍵となりそうだ。

クルマ新時代の駐車場は何を目指す? 「CASE」で見えてきた未来像

クルマ新時代の駐車場は何を目指す? 「CASE」で見えてきた未来像

2018.11.14

日本自動車研究所が「自動バレーパーキング」の実証実験

駐車をシステム任せにできる仕組みとは?

未来の駐車場はクルマの“ハブ”になる

自動運転、電動化、カーシェアリングなど、新たな技術・サービスの登場により変革期を迎える自動車業界。クルマの乗り方、使い方を根本的に変えるかもしれないこれらの要素をまとめて「CASE」というが、この文字を目にする機会も増えてきた。クルマが変わればクルマに関連するモノや場所も変わりそうだが、例えば駐車場は、どのような姿になっていくのだろうか。日本自動車研究所(JARI)の実証実験で、その一端を垣間見た。

「CASE」の進展で駐車場の姿も一変する?

「バレーパーキング」を自動化

「CASE」とは「Connected」(コネクティッドカー)、「Autonomous」(自動運転)、「Shared & Service」(カーシェアリングなど)、「Electric Drive」(クルマの電動化)という4つの言葉の頭文字をとってダイムラーが使い始めた概念のこと。そのうち、コネクトと自動化の2つを使って、JARIが実用化の道を探っているのが「自動バレーパーキング」というシステムだ。

JARIは経済産業省および国土交通省の委託を受け、2016年度から「一般車両による自動バレーパーキングシステムの社会実装に向けた実証」というプロジェクトを進めている。「バレーパーキング」とは、例えばホテルやショッピングセンターなどにクルマで乗りつけたとき、キーを従業員に預けて、代わりにクルマを駐車しておいてもらうサービスのこと。その自動化に向けて、JARIはシステム、制度、事業性などを検証してきた。

JARIは今回、自動バレーパーキングシステムの機能的な確認を行うためとして、東京都港区にある「デックス東京ビーチ」の駐車場で実証実験を実施。その模様を報道陣に公開した。そこではクルマが勝手に動き、定められた駐車スペースに止まり、再び動き出す様子を見ることができたし、自動バレーパーキングを含めた駐車場の未来像に関する話も聞くことができた。

JARIはデックス東京ビーチ駐車場の2階で実証実験を実施した

自動バレーパーキングとはどんなシステムなのか

自動バレーパーキングをドライバー目線で説明するのは簡単だ。例えばショッピングセンターのエントランスにクルマで乗りつけたならば、降車してスマートフォンのアプリで「入庫」を指示し、そのまま買い物にでも食事にでも向かえばいい。用事が済んだ頃に「出庫」ボタンを押して出口に向かえば、クルマ寄せには愛車が迎えに来ている。

自動バレーパーキングの指示はスマホで行う

では、そのシステムはどのようなものなのか。自動バレーパーキングは「クルマ」「管制センター」「駐車場」の3者による協調で機能する。駐車場の構造を把握している「管制センター」は、ドライバーから入庫の要請を受けると、安全性や効率を考慮して駐車場所とそこへ向かう経路を決め、「クルマ」に無線で指示する。「クルマ」は「駐車場」にあるランドマーク(目印)をカメラやセンサーなどで読み取り、「管制センター」が持つ駐車場の構造情報(地図)と擦りあわせて自らの位置と経路を確認し、指示された駐車スペースに向かう。そんな流れだ。

自動バレーパーキングの様子。運転席に人は乗っているが、ハンドルからは手を離している

同システムが実用化となれば、駐車場の「利用者」は手間を省けるし、「事業者」は駐車効率の向上を図れる。無人で自動運転を行うクルマであれば、ドアの開閉スペースは不要だし、ぶつけたりこすったりする心配もないはずなので、クルマをギュウギュウに詰め込めるからだ。JARIによれば、駐車効率は従来比で20%向上する可能性があるという。また、自動車事故の3割は駐車場で発生しているので、自動化は事故削減にもつながる。

ただ、実用化には当然ながら、いろんなハードルがある。自動バレーパーキングの実用化に向けて動いているのは日本だけではないが、JARIとしてはまず、同システムの国際標準化に向けた手続きを進めたい考え。2021年のISO国際標準化に向け、各国と協議を重ねているところだ。

また、システムが実用化となったとしても、最初から全てのクルマが自動バレーパーキングを利用できるわけではない。まず、通信機能が備わっていないクルマはアウトだし、通信できたとしても、管制センターの指示通りに自動運転をこなせるクルマでなければ、やはり同システムの恩恵は受けられない。

JARIの考えでは、まずは同システムが求める要件を満たすクルマだけが使える専用の駐車場を実用化し、段階的に「混在型」を目指すのが現実的だそう。ただし、混在型を実現するためには、人が運転するクルマと自動運転のクルマを駐車場内でうまく交通整理する工夫が必要になるだろう。

未来の駐車場はクルマの「ハブ」になる?

自動バレーパーキングの実用化には時間が掛かりそうな雰囲気だが、その先の駐車場の在り方についてもJARIは考えをめぐらせている。JARIのITS研究部に所属する深澤竜三さんによると、未来の駐車場が目指すのはクルマのハブ、つまり、クルマにまつわるさまざまなサービスの結節点だ。

JARIが描く未来の駐車場の姿

ハブ駐車場とはどのような施設なのか。深沢さんの描写はこんな具合だ。

「自動バレーパーキングで、勝手に駐車しておいてくれるのはもちろんですが、そこが自動車整備の拠点としての役目を果たしたり、電気自動車(EV)であれば、勝手に充電しておいてくれるとか。買い物が終わる頃には充電が済んでいるというのが理想ですね。あとは、観光地であれば情報配信拠点としての機能も想定できます」

「ほかのアイデアとしては、クルマを駐車しておいたら、宅配便がトランクに届いている、といったような使い方も考えられます。その場合は、トランクを開けられるような仕組みが必要にはなりますが、届け先を1件ずつ回る必要がなくなるので、配送業者の方も楽ですよね」

未来の駐車場は、クルマにまつわるいろんな機能を提供する拠点になるかもしれない

深澤さんの話を聞いていると、おそらくハブ駐車場はホテルに1つ、ショッピングセンターに1つという具合にではなく、地域に1つ、しかも大型の施設として存在するもののように想像できた。用事で近くまで来た人も使えば近隣の住人も使うし、カーシェアやレンタカーなどのクルマも混在している大きな駐車場。そんなイメージだ。

こういう駐車場が必要かどうかについては、地域によって状況が違うだろう。コンビニエンスストアですら広大な駐車場を備える地域がある一方で、例えば銀座のように、数台しか止められないけれど、短時間で驚くべき値段になるコインパーキングが稼動している場所もある。おそらく、ハブ駐車場が必要になるのは後者の方だ。

銀座に大きなハブ駐車場を作る余地があるかどうかは別としても、クルマの駐車以外には使いみちがないという点で「デッドスペース」化している駐車場に、さまざまな機能を持たせるというJARIの構想には可能性を感じた。一般道の自動運転も実用化となれば、例えば東京オリンピックの後、有明かどこかに残された広いスペース(会場の跡地)に大きなハブ駐車場を作り、そこと銀座などの繁華街を結ぶということも、夢のようではあるが不可能ではないはずだ。

AIを活用したVTuberアプリ「GooMe」デビュー! スマホ1台で配信可能に

AIを活用したVTuberアプリ「GooMe」デビュー! スマホ1台で配信可能に

2018.11.14

バーチャルタレントのライブ配信アプリ「GooMe」

先行体験版の募集を11月13日に開始した

独自のAIによって、スマホ1台でモーションキャプチャーが可能に

最近、バーチャルYouTuber(VTuber)の動画を目にする機会が増えた。毎日とまではいかないにしても、かなりの高頻度で更新している人もいる。現実的に考えると、モーションキャプチャーセンサーやVRデバイスなどで動きをつける必要があるので、1本の動画を制作するにしても、そこそこの作業負担が発生しそうだ。

え、VTuberはあくまでVTuberであって、“中の人”なんて存在しない?

もちろんそうだ。

だが、その話はいったん置いておいて、今や一般ユーザーがバーチャルタレントとして動画を投稿できる時代。センサーなどが必要だと、個人はなかなか手を出せなくなってしまう。

そんななか、スマートフォンアプリなどの開発を手掛けるトライフォートは、11月13日、バーチャルタレントライブ配信アプリ「GooMe」の先行体験版募集を開始すると発表した。本稿では、GooMeの概要を説明するとともに、記者発表会の様子をお伝えする。

センサーなしでバーチャルアバターを思いのままに操作

GooMeは、バーチャルキャラクターの動画配信と視聴を1つのアプリで楽しめるというサービス。モーションキャプチャーのセンサーやVRデバイスといった大がかりな設備がなくても、「スマホのインカメラで撮った映像をAIがリアルタイムに解析する技術」によって、バーチャルキャラクターの表情や体の動きをiPhone1台で操作することができる。

具体的には、アプリを起動させたスマホの前でポーズを取れば、AIが画像解析を行い、自動でそのポーズのモーションデータを作成してくれるというわけだ。

視聴者は、配信動画を観て楽しむだけでなく、配信者に対してギフティングやコメントをすることができる。サービスのローンチ初期は、スタンプを送るといった簡単なギフトを想定しているが、将来的にはアバターが触れられるようにギフトを3D化する予定。例えば「ボールをバーチャルの空間内で投げ合う」といった新しい体験を提供できるようにするという。なお、ギフティング収益の一部は配信者に還元される。 

GooMeのサービスイメージ

アバターのカスタマイズでは、顔、髪型、コスチュームそれぞれ5種類のなかから選ぶことができるが、今回の先行体験版ではランダムにアバターが生成される。

トライフォート 取締役 スマートフォンアプリ事業本部 本部長の安川昌平氏は「VRMという、ドワンゴさんが提唱している統一フォーマットに対応することで、他社サービスのアバターも使えるようにするつもりです。さらに、我々は凸機能と呼んでいるのですが、同じバーチャル空間にほかの配信者が参加できるような機能も検討しています」と、今後実装予定の機能を紹介した。

トライフォート 取締役 スマートフォンアプリ事業本部 本部長の安川昌平氏

先行体験版アプリは、同社のHPで申し込み可能。配信はまだできないが、AIを活用したリアルタイムのモーションキャプチャーを体感することができる。先行体験版アプリを利用できるのは、iPhone X、iPhone XS、iPhone XS Max、iPhone XR(iOS 11.2以上)だ。

11月下旬にリリース予定のβ版では、iOS 11.2以上のiPhone X、iPhone XS、iPhone XS Max、iPhone XRで配信機能を利用でき、iOS11以上のiPhone6、iPhone6plus、iPhone6S、iPhone6S plus、iPhone7、iPhone7plus、iPhone8、iPhone8plus、iPhone X、iPhone XS、iPhone XS Max、iPhone XR、iPad Air2、iPad mini3、iPad mini4、iPad pro、iPad(5th)で視聴機能を利用できる。

安川氏は「現状はiPhoneのフェイストラッキング機能で表情をとらえているため、配信機能の対応端末はiPhone X以降です。ただし、できるだけ早くそれ以外の端末にも対応できるようにしたいと考えています」と、配信機能がiPhone X以降のみに対応している理由を説明した。

先行体験版でモーションキャプチャーを体験

発表会では、先行体験版に触れられるデモ機が用意されていた。実際にカメラの前に立ってポーズを取ったり、ウィンクしてみたりすると、スマホのなかのキャラクターはその通りに動いてくれた。しかも、目の開き具合までしっかりと再現。幅広い表現ができそうだ。

若干動きがカクカクしているように感じたが、安川氏は「現状、キャラクターの動作は30FPS(フレームレート。1秒あたりの表示静止画枚数のこと)ほどですね。ただ、正式版のリリースまでにさらなる性能向上を目指します。また、ネットワークを介さず、スマホのGPUで解析しているので、端末の性能にも大きく依存します」と、説明した。

公式バーチャルタレント「慧桜ココロ」もVTuberデビュー

今回の発表会では、GooMe公式バーチャルタレントに慧桜ココロ(あすかココロ)さんが就任することも発表された。

発表会であいさつしてくれた慧桜ココロさん

「GooMeでは、皆さんと仲良くなれるように、歌ったり踊ったりする、ライブ配信をしていきたいと考えています。また、YouTubeでは自分のことを知ってもらえるような動画を投稿していきたいですね。実はちょうどいま、YouTubeに1回目の動画をアップするところなんです。自己紹介や大好きなゲームをプレイしているのでぜひ観てください」(ココロさん)

慧桜ココロさんのデビュー動画。「よいしょー」が定番のあいさつなのだろうか

「動画をアップしてみたいものの、自分の顔を公開することに抵抗感がある……」という人も、まだまだ多いのではないだろうか。そんな人こそ、スマホだけでバーチャルキャラクターを操作して動画を配信できるGooMeで、一度バーチャルタレント体験をしてみてはいかがだろうか。