好業績の源は食事にあり!? ソフトバンクの社員食堂に行ってみた

好業績の源は食事にあり!? ソフトバンクの社員食堂に行ってみた

2018.02.19

近年、企業の福利厚生で存在感を増しているのが社員食堂だ。単に従業員に安価な食事を提供するだけでなく、健康増進やコミュニケーションの場としての効果にも注目が集まっている。今回、ソフトバンクの社員食堂を取材する機会を得た。営業利益1兆円を叩き出す企業の社員食堂では、どのような運営が行われているのだろうか。

社員食堂入口には多様なメニューが

地上25階の巨大レストラン

ソフトバンクの社員食堂を訪れたのは、ランチタイムも終わりかけた、平日の13時。ソフトバンク本社が所在する東京汐留ビルディングの25階エレベーターホールを出ると、すぐに大きなメニュー表が張り出されていた。このフロア全体が社員食堂になっているのだ。

ソフトバンクはこの東京汐留ビルと、隣の汐留住友ビルに関係会社などが入っており、社員の総数は1万人を超える。その巨大な胃袋を支えるのがこの社員食堂だ。座席数は約1300用意されている。ランチタイムの利用者は約2500人、1日の平均利用者数は4500人程度。ちょっとした商業施設のフードコート並みといっていいだろう。

社員食堂としての営業時間は、朝8時から22時まで。早朝に出勤してきた社員の腹ごしらえから、仕事帰りに軽くバーで一杯、といったニーズにまで広く対応している。

入り口ではペッパー君が独特のイントネーションでおすすめメニューを紹介してくれている
メニューにはカロリーや栄養素なども併記されており、健康に気を使っている人にも好評だ

料理は種類ごとに窓口(レーン)が分かれており、レーンの数は14種類。ラーメン、中華といった定番ジャンルに加え、海鮮やグリルといった窓口まで用意されている。中には冬季限定のおでんコーナーまでがあった。

また、色々食べたい人には、量り売りのビュッフェ形式のメニューも用意されている。このほか、自席で食べたい人向けに、お弁当やパン、スイーツまで用意されており、メニューの豊富さはファミリーレストランも顔負けだ。

レーンに並んで好きな料理を取っていく形式。メニューは常時30種類以上が提供されており、季節や売れ行き、利用者からのフィードバックなどをもとに細かな変更が入る
ビュッフェ形式のコーナーも完備。グラム単位での量り売りとなる。ビュッフェだけで2種類用意されている念の入れようだ
スイーツコーナーではパティシエ手作りのアイスがおすすめ。写真は昼過ぎなのでだいぶ売れてしまっているが、ケーキも200円以下のものが常時数種類が並んでいる
おでん売り場になっているのは、終業後にお酒を出すバーカウンター。会社から出ずに「ちょっと一杯」できるのはなんとも羨ましい

支払方法は現金だけでなく、交通系電子マネーやYahoo!マネーの利用も可能。さらに社員証を使って支払うと、給与から天引きされるという仕組みも用意。社員証を使った支払いなら5%オフになり、見ていると社員証を使って決済する人がかなり多かった。

ソフトバンクではロケーションフリーや在宅勤務が浸透していることもあり、社員食堂で仕事をしている社員も多いという。実際、コーヒーを片手にノートPCを広げて作業している姿も少なからず目撃した。またミーティングコーナーにはPCやスマートフォン/タブレット用の入力端子が完備されたディスプレイが設置されており、飲食しながらでもミーティングが行える。

食堂の利用促進にアプリを活用

社員食堂の運営は、ソフトバンクの総務本部が担当している。社食はこのビルにソフトバンクが引っ越してきて間もない2005年にオープン、2016年に食堂運営会社を変更し、現在の姿になった。どのような社食にするべきか、他社の社員食堂を十数社見学するなど、試行錯誤を重ねながら進めてきたという。

地上25階と言うことで眺望は絶景。ただし社員からは見飽きられており、この日も日向になる窓は暑くて眩しいとばかりにシェードが降りていた

調理やメニューの決定といった現場でのオペレーションは外部の委託業者(中央フードサービス)が担当しているが、社内との調整や全体のディレクションは総務本部がハンドリングする。ソフトバンクから社食運営のための補助金なども特に出ていないとのことで、おいしい食事をリーズナブルに提供するべく、業者と協力してトライ&エラーを繰り返しながら取り組んでいるのだ。

こうした取り組みは社員食堂の有効活用にも向けられている。イベント会場としても利用されており、これまでに近隣企業の人事の交流会など、社外の人を招いてのイベントも開催されたそうだ。また社員が考えたメニューを導入したり、ネパール人シェフが作る本格カレーを提供するなど、さまざまな催しも開催され、利用者の楽しみを喚起する取り組みが続けられている。

傍目には十分賑わっているように見える社員食堂だが、さらなる利用促進の仕掛けとして社内向けアプリの活用も行なっているのがユニークなポイントだ。

このアプリは2017年10月にリリースされたもので、アプリからは社員食堂のメニューを見たり、メニューの売り切れ状況や、おおまかな混雑の状況も確認できる。また、前述した社員証決済したものについては社員証に紐づけられて記録が残り、あとからメニュー名やカロリー、成分などを確認することもできる。

アプリでは新着情報などを閲覧可能
混雑状況の確認も

「社員向け情報はイントラネットを通じて配信されてきましたが、毎回、自主的にアクセスする必要があり、本当に読んでほしい情報が読み飛ばされてしまうことがありました。これがアプリになることで、重要なメッセージは通知として伝えることができるので、読んでもらえる機会が圧倒的に増えました」(総務本部・佐藤俊輔さん)。社員食堂の利用促進だけでなく、総務からの連絡も受信しやすくなるということで、一石二鳥なわけだ。

天井に設置された3Dカメラを使い、現在の混雑具合を把握。アプリ上でグラフィカルに表示できるようになっている

現在は引き続きアプリ利用の浸透に取り組んでいる。また、社内アンケートや食事を通じた健康データの取得とメニューのリコメンド化など、IT化によってチャレンジしてみたいアイディアはたくさんあるという。

ソフトバンクが考える社食の姿

前述したようにさまざまなイベントにも利用されており、リニューアル後の評判も上々という社員食堂だが、多数の社員からの要求に継続して応えていくというのも並大抵の苦労ではないはずだ。総務本部としては、社員食堂とはどうあるべきだと考えているのだろうか?

「食事が美味しいということは、仕事をする環境への満足度に直結していると思います。ただ、100円でも高いという人もいれば、もっと高くしてでも美味しくしてほしいという声もあるように、食事に対する要求はひとりひとり違うので、ある意味答えがない永遠の課題です。できるだけ多くの声に応えて、社員の健康や福利厚生を社外に誇れるものにし、会社の価値を高めたいと考えています」(佐藤氏)

最近は社員食堂が、ただ腹を満たすだけでなく、社員の健康管理の場としても注目されている。福利厚生が手厚い企業は離職率も下がり、業務全体が円滑に進むひとつの指針となるはずだ。ソフトバンクというと、孫会長のキャラクターもあってか、目標に向かって突き進むモーレツ型の企業という印象が強いが、こうした見えにくい部分でのバックアップがあってこその好調ということなのだろう。

もちろん、自社ビルでなければ契約上、導入が難しいなど、すべての企業が社員食堂を準備できる環境にはないだろう。社員食堂以外で多くの企業にとって参考になると思われる点としては、ソフトバンクの総務本部が進めているアプリ化が挙げられる。プッシュ化で死蔵される情報が少なくなるなど、社員への情報提供手段としては非常に有効だろう。大きな組織になればなるほど、有効性は高まりそうだ。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。