2018年のパソコン業界はどうなるか

2018年のパソコン業界はどうなるか

2018.01.03

2017年の日本のPC業界は、業界再編が続いた。

2017年11月には、富士通の100%子会社である富士通クライアントコンピューティングに、Lenovo Group Limited(レノボ・グループ・リミテッド)が51%を出資し、レノボ傘下で事業を推進することなった。

また、経営再建中の東芝においても、パソコン事業売却に向けた動きが一部報道されるなど、パソコン事業再編の憶測が後を絶たない。

富士通クライアントコンピューティングが、レノボ傘下に入ったことで、日本のPC市場に大きな変化が起こることになる。

富士通クライアントコンピューティングのノートPC生産拠点となる島根富士通

ひとつの陣営で4割を超えるシェアに

レノボは、2005年に、ThinkPadを擁するIBMのPC事業を買収したのに続き、2011年には、NECのPC事業を傘下に収めている。今回、富士通クライアントコンピューティングを傘下に収めたことにより、レノボおよびNECの合計シェアの25.6%に、国内第2位の富士通のシェア18.1%が加わり、43.7%のシェア(2016年度実績、MM総研調べ)に達する。

ひとつの陣営が4割を超えるシェアを持ったのは、1995年にNECのシェアが40.0%(データクエストジャパン=現ガートナージャパン調べ)となって以来、実に22年ぶりのものだ。それ以前は、NECが50%を超えるシェアを持っており、「ガリバー」と称されていた時代が続いていた。

富士通クライアントコンピューティングが、レノボ傘下で事業を推進することで、国内PC市場において、「ガリバー」に匹敵する一大陣営が、約四半世紀ぶりに復活する状況に至ったともいえる。

しかし、当時と異なるのは、1社ではなく、グループという点だ。そして、そのグループ構成もユニークだ。

たとえば、レノボ・ジャパンとNECパーソナルコンピュータの関係は、NECレノボ・ジャパングループとして、営業戦略やパートナー戦略を一本化しており、マーケティングやモノづくりにおいても連携している。体制が一本化しているという点で象徴的なのは、NECレノボ・ジャパングループでは社員を採用すると、全員がレノボ・ジャパンに所属し、そこから、レノボ・ジャパンか、NECパーソナルコンピュータのいずれかに配属になるという仕組みである点だ。会社やブランドは2つに分かれていても、事実上の一体経営となっていることを示している。

これに対して、富士通クライアントコンピューティングは、レノボ傘下に入っても、レノボNECグループとは、まったく別の組織体制となっている。

つまり、営業戦略やパートナー戦略、マーケティング戦略のほか、モノづくりに関しても、富士通クライアントコンピューティングは独自に行うことになる。レノボやNECブランドのモノづくりとは一線を画した体制が維持されることになるのだ。だが、OSやCPUなどの共通部品については、共通調達によって、コストダウン効果が見込まれる。バックエンドでの共通化によるメリット追求は行われることになるだろう。

新体制化で注目すべきこと

こうした陣営形成は、日本のPCメーカー大手では初めてだといえるだろう。

富士通クライアントコンピューティングの齋藤邦彰社長は、この陣営の姿を自動車メーカーに例えてみせる。「たとえば、自動車メーカーのフォルクスワーゲングループでは、フォルクスワーゲンのほかに、アウディやポルシェといった異なるブランドも存在し、それぞれのカスタマベースを維持しながら、それぞれのカスタマに向けて、独自性の強いクルマを投入している。それと同じように、富士通の独自性を維持しながら、富士通が得意とするカスタマに向けて、富士通ならではの製品を投入していくことになる」と語る。

新体制がスタートするのは、2018年度第1四半期(2018年4~6月)の予定だ。2018年は、富士通クライアントコンピューティングの独自性がどれだけ維持されているのかを、まずは注視しておく必要があるだろう。

日本のPCメーカー過去・現在

だが、日本のPC事業の衰退ぶりは明白だ。かつての日本のPCメーカーは、世界で戦える規模を誇っていた。もしかしたら、読者の多くは、国内で圧倒的トップシェアを誇っていたNECが、日本最大のPCメーカーのポジションにいたと思っているかもしれないが、実は、日本最大のPCメーカーは東芝であった。一時期は年間2000万台規模のPC生産に乗り出し、全世界のノートPC市場を牽引していた。当時、NECの出荷台数は400万台規模であり、その差が大きいことがわかるだろう。

東芝はバイセル取引などにより、PC事業が不正会計の温床となり、事業そのものの縮小を余儀なくされ、過去の輝きはすでに失っている。

余談だが、NECはパッカードベルを買収した時点で、一時的に世界シェアナンバーワンになったことがあったが、これを達成した1996年当時の全世界の市場規模は約7000万台。約10%のシェアを獲得したが、1000万台規模には到達していなかった。

東芝に次いで大きな出荷台数を誇っていたのがソニーだ。ソニーは一時期、1000万台の出荷を目指しており、新興国などにも積極的に展開していた。だが、こうした積極策が利益縮小という形で裏目に出て、その後のPC事業売却につながる。

そして、3番手が富士通だ。同社も一時期は1000万台を目指していたが、日本および欧州では一定のシェアを確保したものの、北米市場での拡大につまづき、結局は1000万台の規模には到達しなかった。

現在、東芝は年間約180万台、ソニーはVAIOとなって、20万台規模にまで縮小。富士通も年間350万台規模となっている。世界トップシェアを争うレノボ、デル、ヒューレット・パッカードが6000万台規模のビジネスを行っていることに比較すると、日本のPCメーカーの競争力が落ち込んでいることは明白だ。好調といわれるパナソニックは、ようやく年間100万台を視野に入れようとしている段階だ。桁が違う規模でのビジネスを余儀なくされている。

PCは、共通的な部品を活用することが多く、とくに基幹部品となるCPUやOS、メモリなどは、調達価格にボリュームが大きく作用する。海外市場での競争力を失った日本のPCメーカーが、存続をかけて、海外メーカー傘下に入ったり、付加価値モデルにシフトしたりといったことでブランドと事業の生き残りに取り組んでいるのはそのためだ。

市場は底打ち?

だが、日本のPC市場の低迷は徐々に長いトンネルを抜け出そうとしている。一般社団法人電子情報技術産業協会の調べによると、2017年4月~11月までの国内PC出荷は、前年同期比3.9%減となり、前年割れで推移しており、通期での前年割れも見込まれるが、業界関係者の声を聞くと、「市場は底を打った」との声もあがる。

というのも、2018年以降、いくつかの明るい材料があるからだ。

具体的には、2020年の東京オリンピックまでの景気上昇が見込まれ、PC市場にもその恩恵が生まれること、2020年1月のWindows XPの延長サポート終了に伴う買い替え需要が発生するとみられること、さらに、2019年10月に消費増税が実施されるとすれば、それに伴う駆け込み需要も想定される。

また、先頃、政府が閣議決定した2017年度補正予算では、中小企業を対象にしたIT導入およびクラウドサービス導入に補助金を支給する「サービス等生産性向上IT導入支援事業」に500億円のほか、「ものづくり・商業・サービス経営力向上支援事業」で1000億円を計上したことも追い風になるとみられる。生産性革命に名称が変わりつつある「働き方改革」も、PC市場にとってはプラス要素だ。

加えて、2020年には小学校でのプログラミング教育の必須化が予定されており、これもPCの販売拡大につながる。すでに量販店店頭では、小学生向けのPCコーナーが設置されるといった動きもみられており、2018年以降、この需要が徐々に盛り上がりをみせるだろう。 このようにPC市場を取り巻く環境は明るい材料が目白押しだ。そして、従来は、電機メーカーという枠のなかでPCビジネスを行っていた体制から、国内PCメーカー各社が、PC専業という体制でビジネスを行える体制となっていることは、最優先でPC事業の取り組むことができるPCメーカーが増えたことにもつながり、それも、事業戦略上、プラス要素になりそうだ。

PCメーカー各社が、2020年まで続く、こうしたプラス要素を、収益や成長として、確実に刈り取ることができるか。その最初の一歩が2018年ということになる。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。