2018年のパソコン業界はどうなるか

2018年のパソコン業界はどうなるか

2018.01.03

2017年の日本のPC業界は、業界再編が続いた。

2017年11月には、富士通の100%子会社である富士通クライアントコンピューティングに、Lenovo Group Limited(レノボ・グループ・リミテッド)が51%を出資し、レノボ傘下で事業を推進することなった。

また、経営再建中の東芝においても、パソコン事業売却に向けた動きが一部報道されるなど、パソコン事業再編の憶測が後を絶たない。

富士通クライアントコンピューティングが、レノボ傘下に入ったことで、日本のPC市場に大きな変化が起こることになる。

富士通クライアントコンピューティングのノートPC生産拠点となる島根富士通

ひとつの陣営で4割を超えるシェアに

レノボは、2005年に、ThinkPadを擁するIBMのPC事業を買収したのに続き、2011年には、NECのPC事業を傘下に収めている。今回、富士通クライアントコンピューティングを傘下に収めたことにより、レノボおよびNECの合計シェアの25.6%に、国内第2位の富士通のシェア18.1%が加わり、43.7%のシェア(2016年度実績、MM総研調べ)に達する。

ひとつの陣営が4割を超えるシェアを持ったのは、1995年にNECのシェアが40.0%(データクエストジャパン=現ガートナージャパン調べ)となって以来、実に22年ぶりのものだ。それ以前は、NECが50%を超えるシェアを持っており、「ガリバー」と称されていた時代が続いていた。

富士通クライアントコンピューティングが、レノボ傘下で事業を推進することで、国内PC市場において、「ガリバー」に匹敵する一大陣営が、約四半世紀ぶりに復活する状況に至ったともいえる。

しかし、当時と異なるのは、1社ではなく、グループという点だ。そして、そのグループ構成もユニークだ。

たとえば、レノボ・ジャパンとNECパーソナルコンピュータの関係は、NECレノボ・ジャパングループとして、営業戦略やパートナー戦略を一本化しており、マーケティングやモノづくりにおいても連携している。体制が一本化しているという点で象徴的なのは、NECレノボ・ジャパングループでは社員を採用すると、全員がレノボ・ジャパンに所属し、そこから、レノボ・ジャパンか、NECパーソナルコンピュータのいずれかに配属になるという仕組みである点だ。会社やブランドは2つに分かれていても、事実上の一体経営となっていることを示している。

これに対して、富士通クライアントコンピューティングは、レノボ傘下に入っても、レノボNECグループとは、まったく別の組織体制となっている。

つまり、営業戦略やパートナー戦略、マーケティング戦略のほか、モノづくりに関しても、富士通クライアントコンピューティングは独自に行うことになる。レノボやNECブランドのモノづくりとは一線を画した体制が維持されることになるのだ。だが、OSやCPUなどの共通部品については、共通調達によって、コストダウン効果が見込まれる。バックエンドでの共通化によるメリット追求は行われることになるだろう。

新体制化で注目すべきこと

こうした陣営形成は、日本のPCメーカー大手では初めてだといえるだろう。

富士通クライアントコンピューティングの齋藤邦彰社長は、この陣営の姿を自動車メーカーに例えてみせる。「たとえば、自動車メーカーのフォルクスワーゲングループでは、フォルクスワーゲンのほかに、アウディやポルシェといった異なるブランドも存在し、それぞれのカスタマベースを維持しながら、それぞれのカスタマに向けて、独自性の強いクルマを投入している。それと同じように、富士通の独自性を維持しながら、富士通が得意とするカスタマに向けて、富士通ならではの製品を投入していくことになる」と語る。

新体制がスタートするのは、2018年度第1四半期(2018年4~6月)の予定だ。2018年は、富士通クライアントコンピューティングの独自性がどれだけ維持されているのかを、まずは注視しておく必要があるだろう。

日本のPCメーカー過去・現在

だが、日本のPC事業の衰退ぶりは明白だ。かつての日本のPCメーカーは、世界で戦える規模を誇っていた。もしかしたら、読者の多くは、国内で圧倒的トップシェアを誇っていたNECが、日本最大のPCメーカーのポジションにいたと思っているかもしれないが、実は、日本最大のPCメーカーは東芝であった。一時期は年間2000万台規模のPC生産に乗り出し、全世界のノートPC市場を牽引していた。当時、NECの出荷台数は400万台規模であり、その差が大きいことがわかるだろう。

東芝はバイセル取引などにより、PC事業が不正会計の温床となり、事業そのものの縮小を余儀なくされ、過去の輝きはすでに失っている。

余談だが、NECはパッカードベルを買収した時点で、一時的に世界シェアナンバーワンになったことがあったが、これを達成した1996年当時の全世界の市場規模は約7000万台。約10%のシェアを獲得したが、1000万台規模には到達していなかった。

東芝に次いで大きな出荷台数を誇っていたのがソニーだ。ソニーは一時期、1000万台の出荷を目指しており、新興国などにも積極的に展開していた。だが、こうした積極策が利益縮小という形で裏目に出て、その後のPC事業売却につながる。

そして、3番手が富士通だ。同社も一時期は1000万台を目指していたが、日本および欧州では一定のシェアを確保したものの、北米市場での拡大につまづき、結局は1000万台の規模には到達しなかった。

現在、東芝は年間約180万台、ソニーはVAIOとなって、20万台規模にまで縮小。富士通も年間350万台規模となっている。世界トップシェアを争うレノボ、デル、ヒューレット・パッカードが6000万台規模のビジネスを行っていることに比較すると、日本のPCメーカーの競争力が落ち込んでいることは明白だ。好調といわれるパナソニックは、ようやく年間100万台を視野に入れようとしている段階だ。桁が違う規模でのビジネスを余儀なくされている。

PCは、共通的な部品を活用することが多く、とくに基幹部品となるCPUやOS、メモリなどは、調達価格にボリュームが大きく作用する。海外市場での競争力を失った日本のPCメーカーが、存続をかけて、海外メーカー傘下に入ったり、付加価値モデルにシフトしたりといったことでブランドと事業の生き残りに取り組んでいるのはそのためだ。

市場は底打ち?

だが、日本のPC市場の低迷は徐々に長いトンネルを抜け出そうとしている。一般社団法人電子情報技術産業協会の調べによると、2017年4月~11月までの国内PC出荷は、前年同期比3.9%減となり、前年割れで推移しており、通期での前年割れも見込まれるが、業界関係者の声を聞くと、「市場は底を打った」との声もあがる。

というのも、2018年以降、いくつかの明るい材料があるからだ。

具体的には、2020年の東京オリンピックまでの景気上昇が見込まれ、PC市場にもその恩恵が生まれること、2020年1月のWindows XPの延長サポート終了に伴う買い替え需要が発生するとみられること、さらに、2019年10月に消費増税が実施されるとすれば、それに伴う駆け込み需要も想定される。

また、先頃、政府が閣議決定した2017年度補正予算では、中小企業を対象にしたIT導入およびクラウドサービス導入に補助金を支給する「サービス等生産性向上IT導入支援事業」に500億円のほか、「ものづくり・商業・サービス経営力向上支援事業」で1000億円を計上したことも追い風になるとみられる。生産性革命に名称が変わりつつある「働き方改革」も、PC市場にとってはプラス要素だ。

加えて、2020年には小学校でのプログラミング教育の必須化が予定されており、これもPCの販売拡大につながる。すでに量販店店頭では、小学生向けのPCコーナーが設置されるといった動きもみられており、2018年以降、この需要が徐々に盛り上がりをみせるだろう。 このようにPC市場を取り巻く環境は明るい材料が目白押しだ。そして、従来は、電機メーカーという枠のなかでPCビジネスを行っていた体制から、国内PCメーカー各社が、PC専業という体制でビジネスを行える体制となっていることは、最優先でPC事業の取り組むことができるPCメーカーが増えたことにもつながり、それも、事業戦略上、プラス要素になりそうだ。

PCメーカー各社が、2020年まで続く、こうしたプラス要素を、収益や成長として、確実に刈り取ることができるか。その最初の一歩が2018年ということになる。

モノから体験を提供する レクサスとバーミキュラが考えるブランディング(前編)

モノから体験を提供する レクサスとバーミキュラが考えるブランディング(前編)

2018.10.16

レクサスと鋳物ホーロー鍋のバーミキュラがコラボレーション

どちらも「高いけれど、ちょっと良いモノ」を提供する日本ブランド

町工場の苦境、技術の押しつけになっていないかと提言も

値は張るけれど、思い切って買ってしまおうか。

それが車にせよスマートフォンにせよ、はたまた身の回りの生活用品にせよ、自分の使えるお金の範囲から背伸びして、「ちょっと良いモノ」を買った経験はないだろうか。

自動車のレクサスと、鋳物ホーロー鍋のバーミキュラ。作っているモノは異なるが、いずれも先述の「ちょっと良いモノ」、高価格・高付加価値の製品を提供している日本発のブランドだ。

そんな両ブランドのコラボレーションイベントが、レクサスのブランド体験型施設「LEXUS MEETS...」で開催された。今回は、バーミキュラを製造する愛知ドビーの土方邦裕代表取締役社長と土方知晴代表取締役副社長、そしてレクサスのブランディングを統括するLexus Internationalゼネラルマネージャーの沖野和雄氏にインタビューを実施。オープンから約半年が経過した「LEXUS MEETS...」の反響や、「競合ブランド」に対する考え方、日本のものづくりの行き詰まりに感じることなどを聞いた。

左から、Lexus Internationalゼネラルマネージャーの沖野氏和雄氏、愛知ドビー 土方邦裕代表取締役社長、土方知晴代表取締役副社長

レクサスを「気軽に」体験

――2018年3月に「LEXUS MEETS...」がオープンして7カ月が経ちました。このタイミングで、レクサスとバーミキュラがコラボレーションしたきっかけは何だったのでしょうか?

沖野氏:
この施設を作る際、レクサスのものづくりやブランディングについて、トークショーなどでお伝えすることを想定していました。その最初のお相手としては、やっぱりバーミキュラさんが一番いいなと考えまして、お声がけしました。

土方社長・土方副社長:
ありがとうございます。

レクサスとバーミキュラのコラボ(10/16まで)では、今回のインタビューに登場いただいた3名のトークショーが行われたほか、バーミキュラで作った無水カレーを「LEXUS MEETS...」内のカフェ「THE SPINDLE」で提供。「バーミキュラ ライスポット」など製品の販売も行われた

――コラボレーションの前後で、「LEXUS MEETS...」の来客数などに変化はありましたか?

沖野氏:
元々来店者数の多い施設なので、コラボレーション前後で大幅な変化はありませんでした。また、男女の傾向として、元々「LEXUS MEETS...」は女性の方のご来店が多いんですね。

そういった意味では、来る人というよりは、滞在時間に変化が出てきたのかもしれません。量ではなくて質が変わっているのではないでしょうか。

――自動車の販売店といえば来店客は男性が多く、年代も40~50代がメイン。そんな中で「LEXUS MEETS...」の来店者は女性が多数派なのですね。

沖野氏:
ミッドタウン日比谷という場所が良かった、というのはおおいにありますね。

「LEXUS MEETS...」は、ミッドタウン日比谷地上入り口すぐに位置している(画像提供:Lexus International)

――「LEXUS MEETS...」ではレクサスの試乗体験も提供されています。1日あたりの試乗回数は?

沖野氏:
1日24回を上限としているのですが、平均すると1日あたり16回前後、試乗していただいていて、これまでに3000件弱の試乗を行っていただきました。

土方副社長:
試乗した人はどんな感想を持たれるのでしょう?

沖野氏:
車に対する印象自体はおそらく変わりないと思いますが、「レクサスの敷居をまたぐことができて嬉しい」というようなお声をいただくことがあります。

やはり、販売店に行って試乗するというのは、なかなか勇気のいる行為だと思います。「LEXUS MEETS...」では試乗はWeb予約を受け付けていて、お客様がご希望されないかぎりスタッフが横には乗りませんから、もっと気軽に乗っていただけます。

そうしたこともあってか、試乗をご利用された方のうち、20~30代のお客様が7割を占めています。(施設の開設にあたり)まず気軽にレクサスを体験していただきたいという思いがあり、そういう意味では成功していると思います。

「ライフスタイルを良くするモノ」すべてがライバル

――バーミキュラもレクサスも、競合といえる主要ブランドが海外メーカーであると思います。そうした競合に対し、自社ブランドがもつ強みはどこだと考えますか?

沖野氏:
確かにそうですね。

土方社長:
そう言えるかもしれません。でも、僕がいつも考えているのは、同業製品だけではないんです。

例えば、ライスポットは7~8万円、バーミキュラの鍋(オープンポットラウンジ)は3万円ほどするのですが、今度アウトドアに行くとして、バーベキューグリルを買うのか、バーミキュラを買うのか。さらに言えば、iPhoneを買うのか、バーミキュラを買うのかというように、買う物を選ばれる方も多いと思います。

同じカテゴリに限らず、「ライフスタイルを良くするモノ」というところが全部ライバルになっていて、その中から選んで(バーミキュラを)買っていただいているのではないでしょうか。

「LEXUS MEETS...」で展示販売されたバーミキュラ製品

沖野氏:
レクサスも一緒で、ハワイ旅行に行くのか、レクサスを買うのかということになりますよね。どのチョイスをしたら人生が豊かになるのかというところで勝たないと、クルマを買っていただけないと思っています。

――製品カテゴリではなく、ライフスタイル全般で選ばれるような製品を作られているということですね。

土方社長:
そうしないと、市場の中でのパイの取り合いになってしまって、それってあまり面白くないと思うんですよね。やっぱり、いかに良い時間、良い体験を提供できるのかというところで、全部のなかで勝負をしていければなと。

沖野氏:
そういう意味でも女性の方からの支持は大切です。ハワイ旅行よりレクサスの方が確かに良いと思っていただけないと、もう1年(買い換えずに)今のクルマに乗り続ければいいでしょう、と言われてしまいますから。

技術を良い体験に変えること

――話は変わりますが、日本には類稀なる技術をもつ町工場がたくさんある一方、経営やマーケティングに苦しんでいる状況もあります。そんな中、愛知ドビーがバーミキュラのブランド力を高めることができた理由は?

土方副社長:
僕たち愛知ドビーは、バーミキュラを始める前、ものすごく業績が悪かったんですね。なので、失うものがなかったですし、世界に向けて最高のモノを作るんだという目標だけを見て、失敗を恐れずにやれたというところはあります。

――もし既存事業が売り上げを保っていたら、冒険することは難しかったかもしれない、ということですか?

土方副社長:
そうかもしれないですね。上手くいっていた会社だったら、新しいモノをやるという発想が生まれなかったかもしれないですし、僕も(愛知ドビーに)入っていなかったかもしれないです。

※副社長は社長からの要請で愛知ドビーの経営に参画。前職はトヨタ自動車で原価企画などに携わっていた。

(不況を受けて)昔ながらの町工場や、小さい頃に遊んでもらった職人さんたちは、これからどうなるんだろうという気持ちが強くあり、その誇りを何とか取り戻せるようなものを作りたいという信念があったので、つらいことは何度もありましたが乗り越えて、やって来られたのかなと思います。

土方社長:
もうひとつ、町工場に技術を持っているところは確かにたくさんあるのですが、その技術をお客様の価値に押しつけるような商品は、ダメだと思うんですよ。僕たちは「最終的にお客様に喜んでいただくために、うちの技術をどう使うか」という発想で開発を進めてきたので、それがよかったのかなと。そこが大きく違うんですよ。

――なるほど、卓越した技術があるのにどうして買ってくれないのか、という思考になってしまう…。

土方社長:
いえ、そうではなくて、「こんないい技術があるよ」という提案だけで終わっちゃうんです。でも、それがお客様にとっての価値を生まなかったり、良いライフスタイルを与えられなかったりするものが多くて。やはり、必要とされなくてはいけないですから。

土方副社長:
また、もともと本業があって、本業を捨てて新しいことをやろうという会社はなかなか無くて、自社ブランドを立ち上げようとするところが多いと思うんですね。

そうなるとやっぱり本業に生かすためにその特徴がわかりやすい製品を作って、これが話題になればこっち(本業)の仕事がもらえるよね、というのが透けて見えるような製品が多いのかもしれないです。これでやって行くんだ、というところがない企業が多いのかもしれないですね。

沖野氏:
そこを思い切ったのはすごいですよね。

土方社長:
でも、そうしないとモノって売れないし、やっぱり最終的にはお客様が選ぶわけですから、どういうものがあったら喜ばれるかというスタンスからソフトの面、最終的に使ってもらって楽しんでもらう、エクスペリエンスの提供。それに尽きますよね。

 

後編では、高付加価値の体験を提供するブランドとしての矜恃や、お互いの共通点について聞いていく。

「クラロワリーグ 世界一決定戦」の開催地が日本に! チケットは2時間で完売

「クラロワリーグ 世界一決定戦」の開催地が日本に! チケットは2時間で完売

2018.10.16

2018年12月1日にクラロワリーグの世界一決定戦が開催

チーム戦のプロ世界大会は今回が初めて

観戦チケットがわずか2時間で完売するほどの人気ぶり

スマホゲーム『クラッシュ・ロワイヤル(クラロワ)』を運営するSupercellは、「クラロワリーグ 世界一決定戦2018」を12月1日に幕張メッセで開催することを決定した。

記念すべき第1回大会が日本で開催。会場は幕張メッセだ

「クラロワリーグ」は、世界から44のチームが参加する『クラッシュ・ロワイヤル』のプロリーグ。北米、欧州、ラテンアメリカ、中国、アジアの5つの地区で行われている。各地区の優勝チームと、開催国である日本の成績トップチームの計6チームが「クラロワリーグ 世界一決定戦2018」に進出し、頂点の座を争う。日本からはGameWith、FAV gaming、PONOS Sports、DetonatioN Gamingの4チームが「クラロワリーグ アジア」に参戦している

昨年も「クラロワ 世界一決定戦」は行われていたが、アマチュアによる個人戦だったこともあり、プロによる団体戦は今回が初めてとなる。その栄えある第1回大会に日本が選ばれたわけだ。

昨年の「クラロワ 世界一決定戦」の様子
スマホアプリ『クラッシュ・ロワイヤル』

チケットはわずか2時間で完売! その理由は?

今回「クラロワリーグ 世界一決定戦2018」のチケットは、販売からわずか2時間という短時間で売り切れた。まだ、eスポーツ観戦が根付いているとは言い難い状況下において、短時間での完売はまさに快挙と言える。

『クラッシュ・ロワイヤル』と同社の『クラッシュ・オブ・クラン』を合わせたデイリーアクティブユーザーは世界で1億人を突破しており、日本の『クラロワ』ダウンロード数は北米に次いで多い。また日本は、プロ資格を得るためのチャレンジである「クラロワリーグ20勝チャレンジ」を突破したプレイヤーが多かった国としても知られている。いかに日本のヘビーユーザーが多いかという証明にもなった。プレイヤー、オーディエンスともに熱量の高いファンが多いことから、この短時間での完売に繋がったのだろう。

2018年10月5日に行われた「クラロワリーグ アジア」シーズン2 Week7の試合前会見で、クラッシュ・ロワイヤル アジア担当の殿村博氏は「1カ月くらいかけてチケットを売ることを考えていましたが、2時間で完売したことは驚きです。『クラロワ』ファンの熱量の高さを感じました。(開催する側の立場として)襟を正して対応しないといけませんね」と答えた。

有料チケットとはいえ、1450円と手頃な価格と『クラロワ』の人気キャラクター・プリンセスのフィギュアが来場者プレゼントとしてもらえるのであれば、ファンからすると当然の結果と言えるのかもしれない。

Supercell eスポーツアジア担当の殿村博氏

日本での開催にあたり、コー選手(DetonatioN Gaming)とシュン選手(GameWith)、RAD選手(FAV gaming)の3選手からも、選手を代表してコメントをもらった。

「日本で世界一決定戦が開催されることで、これまで以上に決定戦に出たいという気持ちが強くなりました。クラロワリーグ アジアで優勝すれば、(開催国枠と合わせて)日本が2チーム出場できる可能性もあるので、全勝を目指し、決定戦に出られるようにがんばります。また、チケットがすごく人気で、買えなかった人も多かったと思います。僕の家族も買えませんでした。もっと大きなホールで開催できるようにしたいですね」(シュン選手)

「日本の幕張メッセで開催するということで、注目度が高く、(動画)の視聴数も多くなると思います。これから世界一決定戦に向けて盛り上げていかないと。ここが、がんばりどころです」(コー選手)

「(チケットが2時間で完売し)そんなに注目されているのかと驚きました。もっと多くの人に観てもらえるようにしたいですね。日本で開催するので、チャンスだと思います。負けて世界一決定戦に出場することができず、他の日本チームが出場しているところは見たくありません」(RAD選手)

左からシュン選手、RAD選手、コー選手

残念ながらチケットは完売してしまったが、追加のチケットが販売される確率はゼロではない。また、クラロワリーグ アジアのシーズン1の決勝では、GameWithがパブリックビューイングを実施していたこともあり、優勝チームもしくはSupercellがパブリックビューイングを行う可能性もあるだろう。どれもがかなわなかったとしても、ストリーミング配信を行うので、そちらで楽しむこともできる。せっかく日本で開催するので、現地に行けないとしても盛り上げたいところだ。