合従連衡は異次元の時代へ、2018年の自動車業界を予測する

合従連衡は異次元の時代へ、2018年の自動車業界を予測する

2018.01.05

2017年の自動車産業は「100年に1度の大転換期」にあって、電動化、知能化、情報化のイノベーション(技術革新)に向けたさまざまな動きがあったが、とくにトヨタ自動車が電動化戦略を前面に打ち出したことは注目に値する。合従連衡は電動化が核となるのか。2018年を展望する。

危機感を強める世界のトップメーカー

言うまでもなく、トヨタは日本の自動車産業のリーディング企業であり、世界のトップ自動車メーカーである。そのトヨタが「従来の延長線上に未来はない」(豊田章男社長)との危機感を強めて、一気に電動化戦略を打ち出してきた。

トヨタの豊田社長は、転換期の自動車業界にあって、従来のやり方が通用しなくなることへの危機感を機会あるごとに発信していた

その具体例が、マツダおよびデンソーとの電気自動車(EV)基幹技術開発会社「EV C.A. Spirit」の設立(2017年9月)、「車両電動化技術説明会」(同11月)、パナソニックとの車載用角型電池事業の協業検討合意(12月)、「電動車普及に向けたチャレンジ」(12月)の公表という矢継ぎ早の発表だ。さらに、この間にはスズキとの業務提携で具体化に向けた歩みを進め、インドにおける2020年頃のEV投入に向けた生産・販売の協業検討合意(11月)を発表している。

トヨタは本当に電動化で出遅れたのか

「EVに出遅れたトヨタ」との報道が多かったが、実態は違う。トヨタの電動化戦略はEVだけでなく、ハイブリッド車(HV)、プラグインハイブリッド車(PHV)、燃料電池車(FCV)も含む電動車に向かう地図を「従来の枠組みを超えて展開していく」(寺師茂樹副社長)方針に切り替えて、今後はオープンで「日本車連合」による基準づくりと量産・量販によるコスト削減を狙う方向を一気に打ち出したのだ。

2017年8月に両社の資本提携を発表したトヨタの豊田社長(左)とマツダの小飼社長

日本車の中で、トヨタと資本提携ないし業務提携の関係にあるのはダイハツ、日野自動車、スバル、マツダ、いすゞ自動車、スズキといった面々。一方で、仏ルノー資本の日産自動車に、その傘下となった三菱自動車工業で形成する「ルノー・日産・三菱自」連合が一大勢力を築いており、単独となるのがホンダという構図になる。

2018年は、トヨタの日本連合の枠組みがどのように広がるかが注目される。電動車のカギを握る電池事業の観点では、次世代電池と言われる全固体電池で「トヨタ日本連合」にホンダが加わることもあり得るし、ホンダがGMと緩やかな提携を広げるとともに異業種提携を積極化することも考えられよう。

つまづいた日産、3社アライアンスの今後に影響は

東京モーターショーの開催を目前に控えた2017年9月末に、日産の国内工場で完成車検査の不正が明るみに出た。工場の生産ラインの最終検査ラインで無資格者が完成検査に関わっていた問題だ。西川廣人社長が陳謝会見を開いたものの、その後も不正が続いていたことで日産は、10月中旬からの約3週間、国内向けの生産と出荷を停止し、再発防止策を導入した。

日産の西川社長は無資格検査問題で対応に追われた

日産に続いてスバルにも同様の不正が見つかり、東京モーターショーの開会式当日には、吉永泰之社長の陳謝会見に波及する事態となった。日本のクルマづくりは品質・性能で定評があっただけに、コンプライアンス(法令順守)の欠如や経営サイドと製造現場の乖離は、ある意味で日本車のモノづくりの根幹を問われかねない失態と映った。一方で、国内向けの完成車検査だけが国土交通省から各メーカーへの委託となっている制度設計にも疑問を差し挟む余地はあるのだが。

いずれにしても、日産では長年、この検査不正が続いていたということで、17年間も日産の社長を務めたカルロス・ゴーン氏の経営責任を問う声も出た。日産は、仏ルノーの傘下に入ってからV字回復を果たし、ルノー・日産連合は、国際アライアンスの成功例とされてきたのみならず、V字回復後は日産がルノーを助ける構図へと情勢が変わってきていた。2016年には燃費不正で窮地に陥った三菱自動車を日産が助ける形で資本提携し、三菱自では日産流経営手法の導入から1年が経過して、業績V字回復の流れを作っていた矢先でもあった。

三菱自動車は2017年10月に新しい中期経営計画を発表、V字回復に向けて野心的な数値目標を掲げていた(画像は中計を発表する三菱自動車の益子修CEO)

ゴーン会長の去就も話題に

皮肉にも、「ルノー・日産・三菱3社連合」の会長として、ゴーン氏がパリで2022年までの中期経営計画を発表したのが9月15日のことだった。3社連合は2022年に2016年比4割増の1,400万台を販売し、2020年までにはEV専用の共通プラットホームを用意して、12車種のEVを投入することで「EVのリーダーとなる」(ゴーン会長)と怪気炎を上げた直後に、日産で不正が発覚したのである。

日産は、生産担当の松元史明副社長を更迭し、ゴーン時代以前の旧・日産から続いていたと見られる無資格検査の再発防止の徹底を図ることになるが、どこまで信頼回復への道筋に結びつけられるか、ということになる。

2017年4月にゴーン長期政権の後を継いだ西川体制は、早々につまづくことになった。ルノー・日産・三菱の3社連合において、何といっても中核は日産だ。フランスでは、ゴーン氏がルノーCEOを退任するのではとの報道も出ている。

いずれにせよ、2018年に日産が立ち直れるか、あるいは立ち直りの兆しを見せられるかは、3社連合の今後を占う上で注目すべきポイントだろう。

スケールメリットを追いつつブランドで生き残るために

従来の自動車メーカー間の合従連衡は、日本車でいうとトヨタ連合とルノー・日産・三菱連合に単独のホンダ、トラックではダイムラー傘下の三菱ふそうにボルボ傘下のUDトラックスと、12社ブランドの色分けがある程度、整理されていた観があった。

スケールメリットを追うという観点で見た場合の合従連衡は、トヨタ連合がスバル、マツダ、スズキもあわせると現行で世界1,800万台の規模となる。ルノー・日産は、三菱自を加えるとほぼ1,000万台で2022年には1,400万台を狙う。これに拮抗するのは、フォルクスワーゲン(VW)グループとGMグループだろう。

スズキが加わると、トヨタ連合の販売台数は世界最大の1,800万台規模となる(画像はスズキ「スペーシア」の発表会に出席した鈴木俊宏社長)

ダイムラーやBMWは、台数規模よりもブランドのプレミアム化(差別化)を追う方向であり、PSAプジョー・シトロエンはプレミアム化を進める一方で、オペルやマレーシア・プロトンを買収し、ルノー・日産連合に対抗する動きも見せる。

つまり、完成車メーカーとしてはスケールメリット(量産・量販によるコスト削減)を享受しつつ、そのブランド力を持ってどう生き残りを図るかが焦点となるのである。

電動化が参入障壁を下げた? 異業種も虎視眈々の自動車産業

一方で、イノベーション(技術革新)のスピードは早まる中、電機業界や通信業界、素材業界、半導体業界から自動車業界に参入した新興勢力が、手を組む相手を選ぶという流れも進んでいる。また、中国やインドなどの新興国では地場メーカーも台頭してきている。

2017年には、米国のEVベンチャー・テスラが一時、GMやフォードの時価総額を上回ったことも話題になった。テスラはパナソニックと電池製造で合弁工場「ギガファクトリー」を立ち上げている。現在は解消したが、テスラは以前、トヨタと提携していた事実もある。

トヨタと車載用角型電池で手を組んだパナソニックは、テスラと米国で電池の合弁工場を立ち上げている間柄でもある

EVには、英国のダイソンが参入を表明し、日本でもヤマダ電機が手を挙げるなど2017年に新たな動きが出た。また、モーターの日本電産がM&A戦略に加えPSAとの提携に乗り出している。

2018年において注目すべきは、電動化・知能化・情報化のイノベーションが進む流れの中で、従来の枠組みと異なる仲間づくりがあらゆる形で具現化しそうなことだろう。

また、もう1つ注視しなければはらないのはメガサプライヤーの動向だ。すでに欧州では、ボッシュやコンチネンタルといった企業が、この自動車イノベーションの流れに乗り、逆支配体制、つまりは技術支配力を高めているのだ。

自動車世界販売は、2018年も前年を上回って9,600万台半ばまで伸びると予測される。2020年代の世界1億台時代に向けて、各社・各国でイノベーションへの対応を急務として進める勢力が林立し、中国やインドなどは国策として自動車産業を育成すべく施策を打ち出している。こういった事情を背景とし、2018年は協業と競争が異次元の合従連衡をさらに明確にさせる気配である。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。