【ファーストリテイリング】トレンドの変化が激しいアパレル業界の荒波を、M&Aで漕ぎ進む

【ファーストリテイリング】トレンドの変化が激しいアパレル業界の荒波を、M&Aで漕ぎ進む

2016.06.28

【ファーストリテイリング】トレンドの変化が激しいアパレル業界の荒波を、M&Aで漕ぎ進む

 UNIQLO、GUなどのファッションブランドを展開するファーストリテイリング<9983>は、独自ブランドであるUNIQLOの自社展開と並行して、M&Aを活用して新規ブランドの獲得を行ってきた企業である。ファーストリテイリングの中核企業であるユニクロは、柳井正氏の父親・柳井等氏によって1949年に山口県宇部市で創業された。今や国内で800店舗以上を展開(2016年3月末時点)するユニクロだが、84年の1号店(当時はユニーク・クロージング・ウエアハウスという屋号で広島市に開店)出店からわずか30年の間での出来事である。ユニクロの出店を行う一方で、M&Aを活用してブランドのラインアップの拡大を目指している。

 ファーストリテイリングのM&A戦略は、非常に明確化されており、2つの目的をもって行われている。まず1つ目に、海外や新しい市場でユニクロのビジネスのプラットフォームを獲得することである。M&Aによって、小売業で最も重要な店舗開発、人材育成などを新しい市場でも短期間で高い水準にすることができ、優れた経営人材の獲得も可能であるという大きなメリットを享受することが背景にある。2つ目に、グローバル展開の可能性のあるブランドを買収し、事業ポートフォリオを強化・拡充することである。この2つの戦略をもとに一貫性を持ってM&Aを行ってきたことが、ファーストリテイリングの特徴である。

■ファーストリテイリングの行った主なM&A

年月 内容
1949.3 柳井等氏、メンズショップ小郡商事(ユニクロの前身)を創業。
1994.7 広島証券取引所に上場
1997.4 東京証券取引所二部に上場
2002.2 東京証券取引所一部に上場
2004.1 アパレルブランド「セオリー」を展開するリンク・インターナショナル(現リンク・セオリー・ジャパン)へ出資
2004.2 レディースアパレルショップ10店舗を展開するナショナルスタンダード(売上高5億円)の第三者割当増資を引き受け、株式71.8%を1億4000万円で取得し、子会社化
2005.3 靴の小売店「フットパーク」など330店舗を展開するワンゾーン(売上高253億円、営業利益▲5億円、純資産▲178億円)の全株式を取得し、完全子会社化
2005.5 欧州でフレンチカジュアルブランド「コントワー・デ・コトニエ」を展開するネルソン・フィナンス(売上高115億円)の株式31.53%(議決権割合51%)を取得し、子会社化
2005.8 日本においてASPESIブランドを展開するシールド(売上高13億円)の株式60%を3億4500万円で取得し、子会社化
2006.2 フランスを中心に欧州でランジェリーブランド「プリンセス タム・タム」86店舗を展開するプティヴィクル(売上高91億円)の株式95%を100億円で取得し、子会社化
2006.3 子会社のナショナルスタンダードを解散
2006.3 新規事業のジーユーを設立
2006.4 婦人服専門店を展開するキャビン(売上高201億円、営業利益▲6億円、純資産243億円)の株式25.7%を取得
2006.6 ネルソン・フィナンスの株式を追加取得し完全子会社化、株式100%の買収総額は260億円
2006.8 キャビンの株式18.43%を公開買い付けにより58億円で追加取得し、子会社化
2006.10 婦人靴専門店97店舗を展開するビューカンパニー(売上高105億円、営業利益5億円、純資産13億円)の第三者割当増資を引き受け、株式33.4%を取得
2006.12 仏子会社にネルソン・フィナンスの事業を譲渡の上で法人を解散
2007.8 キャビンの株式44.03%を公開買い付けにより130億円で追加取得
2008.3 ビューカンパニーの株式65.57%を公開買い付けにより29億円で追加取得
2008.7 アスペジ・ジャパン(旧シールド)の保有株式全部を売却
2008.12 GVOリテイリング(旧ワンゾーン)にビューカンパニーの事業を譲渡の上で法人を解散
2009.3 リンク・セオリー・ホールディングス(売上高599億円、営業利益20億円、純資産112億円)の株式66.12%を公開買い付けにより183億円で追加取得し、子会社化
2010.7 リンク・セオリー・ジャパンとキャビンを合併
2012.12 米国でコンテンポラリーブランドを展開するJ Brand ホールディングス(売上高102億円、営業利益26億円、純資産16億円)の株式80.1%を246億円で取得し、子会社化
2014.3 香港証券取引所に上場

 上記の年表の通り、ファーストリテイリングはM&A後も買収した事業の再編を絶えず行っていることが分かる。05年3月に買収したワンゾーンは、08年にGOVリテイリングと社名を変更した上でビューカンパニー及びジーユーの事業を統合した。最終的にはファーストリテイリングの方針で靴事業は再編・縮小が図られ、GOVリテイリングは社名をジーユーに変更し「GU」ブランドのみを展開することになる。一方の靴事業は「UNIQLO SHOES」に集約して規模を大幅に縮小させるに至る。また、06年8月に子会社化したキャビンはリンク・セオリー・ジャパンと合併させ、展開ブランドを廃止、店舗を別ブランドへ転換した。このように、ファーストリテイリングは、買収した事業の再編を絶えず行っており、買収した企業を含めたグループ全体で経営していることがうかがえる。

 ここで、下のセグメント別売上高推移の図表を見ていただきたい。


■セグメント別売上高推移

 海外ユニクロ事業の売上高の伸びに目が行ってしまうが、注目すべきはグローバルブランド事業の売上高の伸びである。グローバルブランド事業の主な構成内容は、ジーユー、セオリー、コントワー・デ・コトニエ、プリンセス タム・タム、J Brandであり、ジーユーを除く4ブランドはM&Aにより買収したブランドである。過去、靴事業やキャビンもグローバルブランド事業に含まれていた。

 グローバルブランド事業の売上高推移をさらに分解すると、下記図表のようになる。

■グローバルブランド事業の売上高推移

(出所:会社IR資料等より編集)

 棒グラフは、M&Aにより買収したブランドの当時の売上高、ジーユーは調査可能なものを積算した数値を示しており、折れ線グラフはグローバルブランド事業全体の売上高を示している(買収した月が決算期の半ばである場合があるため、グローバルブランド事業全体の売上高を超過している年度もある)。図表を見ると、M&Aをしたブランドが売上高の伸長に大きく寄与していないことが分かる。これは買収した企業の再編を行っているためで、売上高が伸長しているブランドもあるが、グループ全体に占める割合は軽微である。従って、先のセグメント別売上高推移と合わせると、ファーストリテイリング全体の好調な業績を支えているのは「UNIQLO」ブランドの海外展開と「GU」ブランドの積極展開であると言える。

 これらから、同社にとってM&Aの効果は極めて限定的である。アパレル業界はトレンドの移り変わりが早く、自社立ち上げ、M&Aともに難しい部分があることの証左とも言える。

 次に、資産の状況について下記の図表を見て頂きたい。

■総資産額の推移等

 毎年自己資本を積み増しており、自己資本比率もおおむね60~70%程度で推移している。また、のれんが総資産に占める割合も15年8月期で2%程度で、減損した際に財務状況に与える影響は軽微である。そういった点においては、財務状況は非常に健全である。

 しかし、先述した通り、アパレル業界はトレンドの移り変わりが激しいため、今の「UNIQLO」と「GU」の二本柱では他の企業に比べて事業リスクが相対的に高い。下記図表(ファーストリテイリングHPより抜粋)に記載がある通り、世界的に展開している他のアパレル製造小売業者を見ても事業規模は見劣りしないが、世界的に展開しているブランドが「UNIQLO」のみという点において、やはり事業リスクが高い。

■アパレル製造小売業者の事業規模上位5社

会社名(国) 売上高 展開ブランド
インディテックス(スペイン) 2兆4600億円 「ZARA」「PULL&BEAR」「Bershka」など
H&M(スウェーデン) 2兆1700億円 「H&M」「COS」「Monki」など
GAP(アメリカ) 1兆9900億円 「GAP」「Banana Republic」「Old Navy」など
ファーストリテイリング(日本) 1兆6790億円 「UNIQLO」「GU」など
L Brands(アメリカ) 1兆3800億円 「Victoria’s Secret」「Bath & Body Works」など

(出所:ファーストリテイリングウェブサイト)

 これらの事業リスクを踏まえ、「UNIQLO」の世界展開と並行して、自社立ち上げおよびM&Aを通じたブランドラインナップの強化は、最優先事項といえる。ファーストリテイリングは、財務状況が健全である時こそ攻めの経営をしていく必要があると言える好例であり、いくつかのM&Aの失敗も必要経費と捉えることができるだろう。実際、アパレルという業態においては廃止ブランドの店舗はブランドの転換が利くので、一概に失敗とも言えない。ファーストリテイリングというと「UNIQLO」というイメージが先行してしまうが、これからは同社のM&A戦略にも注目したい。

この記事は、企業の有価証券報告書などの開示資料、また新聞報道を基に、専門家の見解によってまとめたものです。

まとめ:M&A Online編集部

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。