ソニーだから回せるSAP、コア事業にも影響し始めたSAP

ソニーだから回せるSAP、コア事業にも影響し始めたSAP

2018.01.11

2014年4月に、ソニーで誕生したのが「Seed Acceleration Program」、通称・SAPだ。代表執行役社長 兼 CEO の平井 一夫氏の肝いりで始まったプロジェクトで、「新たなビジネスコンセプトをスピーディに事業化する」というミッションを背負っている。

現場でSAPを統括するソニー 新規事業部門 副部門長 兼 新規事業創出部 統括部長の小田島 伸至氏は、SAPのコンセプトについて「ソニー本体が手がける既存の事業体と被ることなく、飛び地を開拓しなくてはならない、新規事業創出専門の事業といえる。スタートアップに着目した組織として誕生しているが、事業を継続的にやっていくことがミッションだ。起業家人材を育成しつつ、ソニー社内にいる匠の人材を束ねてプロ集団にしていくのが狙いであり、このコンセプトは3年が経過していまでも変わらない」と話す。

ソニー 新規事業部門 副部門長 兼 新規事業創出部 統括部長 小田島 伸至氏

【特集】
ソニー変革の一丁目一番地、SAPのいま

2018年3月期の通期決算予想で、過去最高益となる6300億円が見込まれるソニー。イメージセンサーやテレビなど、既存製品の収益力向上、シェア増がモメンタムを作り出している。一方で、かつてのソニーファンが口を揃えて話す「ソニーらしさ」とは、ウォークマンやプレイステーションを生み出したソニーの社訓「自由闊達にして愉快なる理想工場」の賜物だ。世界中の大企業が新機軸のイノベーションを生み出す苦しみに陥るなか、ソニーは「SAP」でそれを乗り越えようとしている。スタートから4年目に突入するSAPの今を見た。

SAPは、単に電機メーカーが社内スタートアップを支援して、「新しいハードウェアを量産しよう」としているわけではない。小田島氏は「SAPの基本はプラットフォーム型にある。コアをソニーが持ち、他のプレイヤーが得意なコンテンツを持ち寄ってくれる世界を目指している」と語る。

確かに、SAPが事業化したものを見ると、プラットフォームとして機能しているものばかりだ。例えば「AROMASTIC」という5種類の香りを持ち運べるカートリッジ式のパーソナルアロマディフューザーがある。本体のボタンを一押しすると、気体拡散方式(ドライエアー方式)により、自分だけがアロマの香りを楽しめるようになっている。

SAPとしては、本体やカートリッジなどのプラットフォームを構築する一方、香りのオイルは、イギリスのニールズヤードレメディーズやyuicaなどのアロマを専門とする会社が提供する。「アロマ業界はソニーにとってはまさに飛び地。飛び地なので、全く新しい販路を開拓しないといけない。しかし、飛び地にソニーのフラグを立てることに価値がある」(小田島氏)。

一方、SAPでの取り組みが成功し、ソニーの将来に欠かせない存在になったことで、ソニーグループに取り込まれた事例もある。

Qrio Smart Lock

スマートロックの「Qrio」はもともと、ベンチャーキャピタルのWiLと組んで会社を立ち上げた。しかし、2017年8月に「ソニーのスマートホーム戦略に合致する」として、nuroなどを手がけるソニーネットワークコミュニケーションズ(SNC)に移管され、同社の子会社となった。

「Qrioはサービスのアイデアが豊富で、ユーザーに刺さる提案ができている。一方でSNCはネットワーク関連の知見が豊富。いま、SNCには家の中でつながる製品が集められており、Qrioと連携すれば誰がいつ、帰ってきたかがわかる。これから面白い提案が期待できそうだ」(小田島氏)

現在、SAPのある新規事業部門のトップは十時裕樹氏が担当だ。十時氏はXperiaを手がけるソニーモバイルコミュニケーションズの社長でもあり、SNCの社長でもある。「スマートホーム戦略は十時が俯瞰して見ている。彼の知見と判断を仰ぎながら、SAPを進めている」(小田島氏)

今後、あらゆるものがネットにつながる時代になっていくが、十時氏がSAPをはじめとして、ソニーモバイルやSNCを見ていることもあり、IoT時代におけるネット連携にも強みを発揮できることになりそうだ。

欧州部隊が日本のSAPに与えた影響

SAPでは1年目に社内外の人が集まり、ワークショップなどを行ったり、試作機を作れる「Creative Lounge」を設立。2年目には早くもプログラムのなかから製品化したものが出てきた。3年目以降は社外のスタートアップを対象にしたオーディションを実施。さらにスウェーデンに「SAP Europe」を設立するなど、海外展開も始まっている。

小田島氏は「スウェーデンはもともとソニーモバイルのR&D施設があり、世の中に全く新しいモノを出していきたいという人が多かった。いまではヨーロッパのSAPが独自に進化し、その取り組みが日本に反映されているものもある」と語る。

SAPでは、ビジネスアイディアを審査するオーディションが開催されるのだが、SAP Europeではその模様を、社員食堂などでライブビューイングするという試みが行われた。そうしたことにより、ほかの社員を巻き込み、気づきを与えることにつながったため、日本でもライブビューイングが導入されたのだという。

オープン・スペースや社食などでオーディションをライブビューイングする。そうした環境が、新たな"起業家候補"を生み出す

そんなSAP Europeから生まれた第一号の事業化案件として、スマートオフィスソリューションの「Nimway」がある。ソニー独自の屋内位置情報認識技術を活用し、オフィスの会議室の場所や空き状況、同僚の居場所が一目でわかるというものだ。ヨーロッパではフリーアドレスのオフィスが多いことからニーズが高まっている案件で、スウェーデン企業の導入を起点に、ヨーロッパ各国の大手企業らが導入を検討しているという。

小田島氏は「フリーアドレスのオフィスは、欧州では圧倒的に多いが、日本ではまだ導入しているところは少ない。日本でフリーアドレスのオフィスが増えたときには、向こうで完成度が高まったNimwayを日本に導入できるのではないか」と期待する。

Nimwayはスマホ、デジタルサイネージの双方で簡単に位置情報、空き情報などを確認できる

まもなく丸4年を迎えるSAPだが、小田島氏はいまの課題はどこにあると見ているのか。「SAPとして売上げは伸びているが、スケールしているとは言えない。そこはこれからだと思う。ここ数年で、ソニーグループ全体は回復したが、我々、SAPとしての尺ではスケールできていない」と振り返る。

スタートアップはいずれも規模を拡大させるところで、大きな壁にぶつかってしまう。そんななか、今後、SAPが規模を拡大させていくなかで、他のスタートアップやインキュベーションプログラムにはない「強み」といったものはあるのだろうか。

「組織が大きくなると、それだけ収益化が難しくなる。また、モノを安く作るために大量生産すれば、今度はそれらをたくさん売るのが課題になる。すると、今度はマーケティング力やPRの力が必要となってくる。つまり、モノをたくさん作って売ろうと思えば、それらを支えるオペレーション部分が重要になる。多くの会社は資金調達して人材を増やしてしまい、それでなかなか黒字化できなくなりがちだ。その点、ソニーは長年の知見からオペレーション部分の効率化はかなり得意だ。そうしたオペレーションの得意なメンバーが、SAPに入ってくることで、さらに効率化できる」(小田島氏)

実際、SAPには事業に応じて、オペレーション部分のサポートを専属、あるいは"本業"と兼ねてサポートしているメンバーがいる。こうすることで、複数の事業を効率よくサポートできる体制が整っているようだ。

SAPはオーディションによる振るい落としだけでなく、トレーニングも行われる。優秀なアイデアは新規事業創出部へ各部員が異動し、フルタイムで事業化を目指す。水準に満たない場合でも「SAP Basic」として週に1回、2割をプロダクトのブラッシュアップに割くことができる

SAPプロダクト、一つの区切りは「後任へのバトンタッチ」

2017年には、FESWatchの新モデル「FES Watch U」が登場し、wena wristも新モデルが発売された。後継機種が発売されることで、製品の完成度も増してきたように思う。

小田島氏は「2世代目の開発はとても楽だ。開発者たちに経験と知見が貯まっており、さらにみんな、小型化していくなど明確な目標ができ、開発に貪欲になっているからだ。wena wristは今後、普通の事業になっていくのではないか」と語る。

ここで気になるのが、メンバーたちのモチベーションだ。そもそも、新しいことを立ち上げたくて集まってきたSAPのメンバーたちだが、事業として成功し、ゴールテープを切ってしまうと、今度はまた新しいことをやりたくなってくる人たちではないのだろうか。

小田島氏は「wena wristなどはまだ改善し切れておらず、しばらく続くだろう。しかし、開発者たちのモチベーションがなくなるようなことになったら、違う人にバトンタッチすれば良いのではないか。良い例がPlayStationで、プロジェクトのメンバーが世代交代をして、製品も進化してきた」と話す。

ハードウェアのスタートアップとして、ぽっと出で一つの製品を出して終わるだけでなく、wena wristのように後継機種を複数、発売できる事業がようやく出始めた。将来的にソニーの屋台骨となるような、開発メンバーが世代交代して進化し続ける製品やソリューションを生み出せるようになると、SAPの評価も一気に上がることになりそうだ。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。