デザイナー起点でメガホンを再発明、パナソニック「メガホンヤク」開発秘話

デザイナー起点でメガホンを再発明、パナソニック「メガホンヤク」開発秘話

2018.01.17

パナソニックが強化するB2Bビジネスにおいて重要な役割を担うコネクティッドソリューションズ社。同社が提供する多言語翻訳サービスの端末「メガホンヤク」は、デザイナーの発案から生まれた製品だ。その開発の背景を同社 デザインセンター 第1デザイン部 クリエイト1課 課長の松本 宏之氏に聞いた。

パナソニック コネクティッドソリューションズ社 デザインセンター 第1デザイン部 クリエイト1課 課長の松本 宏之氏

【特集】変わる、パナソニック。

2017年4月、前日本マイクロソフト会長の樋口泰行氏がパナソニックに舞い戻った。彼が担当するのはB2B領域のパナソニック コネクティッドソリューションズ。顧客の要望に合わせた製品づくりを得意としていた同社のB2B部隊だが、時代の変化から、もはや「ただの下請け」では生き残ることは出来ない。「どうやってビジネス転換を実現するかをしっかり考えないといけない」と話す樋口氏の覚悟、そして変わりゆくB2B部隊の今を追った。

プロトタイプだけのつもりが……

メガホンヤクは、拡声器(メガホン)型の端末を使い、空港や駅、イベントで訪日外国人に対して案内・誘導などを行うための翻訳サービスだ。端末の見た目は一般的なメガホンで、「多数の人に同時に音声を届ける」という役割は変わらない。翻訳機能が搭載されているのが特徴で、メガホンヤクに話しかけるとその言葉を最大4カ国語に翻訳してくれる。

メガホンヤク

メガホンヤクを開発するきっかけは、パナソニック社内で開催の内覧会「ワンダージャパンソリューションズ(WJS)」だった。

「完成前の試作を展示して来場者とともに商品として創り上げていく」という目的で、2015年2月に初めて開催された。2020年の東京五輪という一大イベントに向け、未完成なプロトタイプを顧客に見せることで、社内だけでは気づけなかった要素を製品開発に活かそうという狙いがあったのだ。

イベントで用意されたテーマの一つが「インバウンドの外国人訪日客に向けたもの」。これに対して「役立つもの、面白いもの」の提案を求められた松本氏は、UXデザイナー、デザインエンジニアと3人で「翻訳メガホン」のコンセプトを考え出した。

「以前なら、CGやモックアップなどで表現すれば十分だったが、最近は『体験』してもらわないと伝わらない」(松本氏)として、実際にスマートフォンやスピーカー、バッテリーを埋め込んだメガホン型の翻訳機を試作、提案した。

メガホンヤクの最初のラフ
当初は松本氏が自宅で模型を製作した
持ち手はスプレー缶、メガホン部分はプラスチックの植木鉢という手作り感満載の試作品だ

結果としてWJSで高い評価を得たものの、松本氏としてはプロトタイプの提案で一旦完結したと考えていたという。だが数カ月後、同社の技術者が集結するイノベーションセンター(IC)の翻訳技術を開発している部署が興味を持ったという話を聞きつけて担当者に連絡。それがきっかけで商品化に向けた開発がスタートした。

だが、WJSでのプロトタイプ初号機はデザイン性やコンパクトさを優先したため拡声器としての製品レベルが及ばず、「空港での実証実験でも、100m先までは声が届かなかった」(松本氏)という。そこでまずは要求水準を満たす大型の拡声器にスマートフォンを装着したものをICの技術メンバーが試作した。

次の課題は小型化だったが、メガホンの構造は単純なように見えて「形状にものすごいノウハウが詰まっている」(松本氏)ため、性能を落とすことなく、スマホとの融合や小型化を図るのにかなり苦労したという。もし、ベースとなるメガホンの形を大きく変えてしまえば、開発期間が1年半~2年も余計にかかってしまい、スピード、投資金額ともに長大になりすぎる。

試作を重ね、最終型へと行き着いた

そうした判断から、メガホンの構造は現行の拡声器をうまく共用しながら、ディスプレイと本体との融合、操作性など、技術者と一緒になって試行錯誤を重ねていった。結果として、スタートから1年半後の16年12月、販売を開始することができた。

既存の商品カテゴリの製品開発でも時間がかかるのに、(メガホンヤクという)ニューカテゴリの商品をゼロからこの短期間で商品化できたのは、「機能性確保とスピード開発」の両輪を常に意識合わせしながら進めたことによるものだという。

「胸を張って割り切った」メガホンヤク

製品化したメガホンヤクは「定型翻訳」を採用している。Webサービスやアプリで利用する自由翻訳を採用しないのは不自然にも思えるが、メガホンヤクが利用されるシーンから逆算した仕様だと言う。

双方向に会話するデバイスではないメガホンのため、自由な会話は必要ない。駅や空港といった決まった場所で、非常時における訪日外国人などの誘導にこのメガホンヤクが必要となる。それであれば、無駄な通信によるバッテリー切れを起こすことの方が問題になる。

また、約300にも及ぶ定形翻訳文も単純にテンプレートを用意するだけではない。パナソニックが長年培ってきた音響技術や音声照合・認識技術を駆使して、発話内容を聞き取り、それに適した翻訳文を選択する。非常時の誘導では、「情報の正確性」が最優先。万一でも「右」を「左」と翻訳しては命に関わる可能性もある。そうした致命的な誤認識をしないように徹底的にチューニングしたほか、さまざまな言葉の言い回し、方言といった差分も限りなく吸収したという。

もちろん、一般的な自由翻訳を採用する手がなかったわけではない。ただ、B2B向けという商品の性質上、販売数が限られるため、開発工数、コストが増大する翻訳機能ではリニアに価格に直結する。だからこそ、顧客から一番求められている価値は何か、最優先すべき目標を開発メンバー全員で共有した上で「胸を張って(機能を)割り切った」と松本氏は話す。

松本氏はプロダクトのデザイン性について「ユーザビリティを徹底的に磨き上げ、丁寧に作り上げていくことで、機能性も向上し他社との差別化になる。機能美を突き詰めると自然と一番使いやすい形になるし、それが商品の特徴になる」と説明する。スタイリングだけを重視することは「デザインのエゴ」と言いきる。

そうした美学はメガホンヤクにも生きている。片手でも難なく操作できるように、メガホンの重心の位置やグリップ形状まで徹底的に吟味、非常時に素早く間違いなく使えるようにした。「カタログでアピールするようなものではないが、見えない配慮ができていないと商品としてはダメ」(松本氏)。

重心一つとってもプロダクトデザイン。片手で操作しやすいように改良したメガホンヤク

こうした細やかな気遣いは、「家電で培われたDNAが生きているからこそ」だと松本氏は話す。B2B事業であっても、その機器を利用する従業員、B2B2Cの最終的なエンドユーザーは『人』。人を中心に考えるパナソニックとして、デザインに分け隔ては存在しない。「デザイナーとして、『使いやすい』という言葉はデザインが褒められたと感じている。かっこいいデザインだけがデザインではない。ユーザビリティと機能性はイコール」(松本氏)。

実は松本氏は、昨年10月から羽田空港に導入された出入国審査用の顔認証ゲートのデザインにも携わっている。こちらはB2B2Cに近い製品だが、「使いやすく、円滑で厳格なゲート」という要望に対して、人が自然と取る行動を重視した製品デザインを開発メンバーで徹底的に考え抜いたと話す。

顔を認証し、パスポートを読み取ってゲートを開ける。まずはこうした機能性において、高い技術力を持つ企業同士の戦いで競い勝つことはもちろんだが、その上で「お客様視点でどれだけ使いやすさに配慮を尽くしたか」が決定的な差別化のポイントになる、と松本氏は強調する。

"樋口後"は「新しいものを生み出しやすい環境に」

樋口 泰行氏のカンパニー社長就任後、社内の雰囲気が変化したと松本氏は話す。

コネクティッドソリューションズの社員全員に対して樋口氏は、「みんなでビジネスをやっていこう」という思いを込めたメールを何度も直接発信しているという。さらに、社内であってもスーツが基本だった過去から、ラフな格好で自然体に仕事ができるように変え、オフィスも東京への移転を機に「フリーアドレス/フレックスシーティング」となった。

これまでとは異なり、デザインセンターだけのフロアにはせず、営業部門や設計部門といったさまざまな部署、さらには外部の協力会社なども交えた「協創の場」に変化したことで「新たなものを生み出しやすい環境」になってきたと感じると松本氏は喜ぶ。

100年企業のパナソニックは、長年の経験があるからこそ、必ずしもイノベーションを起こしやすい環境ではなかった。そこに新風を吹き込む樋口氏が来たことで、「情熱と(会社の)支援によるシナジーが加速していく空気がある」(松本氏)という。今後、パナソニックからB2Bの現場に向けた使いやすいデザインがより多く放たれることを期待したい。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。