2018年のアップルはどうなるか? 好調を保つためのiPhone戦略

2018年のアップルはどうなるか? 好調を保つためのiPhone戦略

2018.01.18

アップルは2017年、iPhone 10周年を迎える記念すべき1年を終えた。アップルは新しい本社機能をもつApple Parkをオープンさせ、Apple Storeの新しいコンセプトの店舗も次々にオープンさせている。

主力製品であるiPhoneは、これまでの系譜を踏襲したiPhone 8、iPhone 8 Plusに加え、次世代iPhoneの姿を現すiPhone Xも投入した。

iPhone 8

また、2017年3月に投入したiPad(第5世代)は、iPadでニーズが集まっていた企業や教育向けの大量導入モデルの需要を叶え、四半期の販売台数を1000万台に復帰させることに成功した。

プロユーザー軽視との批判を集めていたMacラインアップに対しても、MacBook Proの2年連続の更新、iMacラインアップの性能の引き上げ、さらに高い性能を発揮するiMac Proの投入で、その責任を果たした。

その他の製品は、Apple Watch、AirPodsが好調さを増しており、それぞれのカテゴリで業界のトップを進んでいる。またApp Storeなどのサービス部門についても、2020年までの4年間で売上高を倍増させる計画にむけて、順調に歩んでいる。

そんな2018年を迎えたアップルは、今年、どのような1年を過ごすことになるのだろうか。

前提となる世界経済は?

アップルに限らず、多くの企業は、自国だけでなく、世界経済の影響を色濃く受ける。

2008年のリーマンショックに端を発した世界的な景気の減速からの回復と、モバイル時代の到来の波を上手くつかんだアップルは、世界最高の時価総額を記録し、なおも株価の上昇は続いている。アップルの好業績は、世界経済の順調な回復と拡大の地合が背景にあることは間違いない。

世界的な景気拡大と技術革新速度に直接的な相関はないため、景気拡大がiPhoneの進化に直接的に働きかけることはないが、特に新興国市場の景気拡大は、高付加価値のスマートフォンを扱うアップルにとって、特にアジア太平洋地域における売上高の向上を助ける要素となる。

ただし、米国は金融緩和政策からの出口戦略として、2018年も引き続き利上げを実施していくことが考えられる。加えてトランプ政権の税制改革によって、海外に滞留している企業の資金を米国に環流させる際の税優遇も始まる。そのため、新興国向けの投資に異変が起きる可能性が指摘されており、その影響が新興国の景気に冷や水を浴びせないかが心配される。

iPhone戦略での注目は?

主力製品であるiPhoneが属するスマートフォン市場は、世界的な成長限界に近づいており、買い替え需要や乗り換え需要をいかにつかむか、それが販売台数を伸ばす鍵となっている。

また、別の尺度として、平均販売価格を高めることによる売上高の上昇も採りうるべき戦略だ。こちらについては、iPhone Xの投入がもっともわかりやすい施策だった。

アップルは2018年モデルで、iPhone Xのようにホームボタンなし、Face IDによる顔認証機能を備えた全画面モデルへと移行させていくことになるとみられる。iPhone Xよりさらに大きな有機EL液晶を備えるモデルが登場することは想像に容易だ。

5.8インチモデルの値下げとともに、大画面モデルの投入を行い、平均販売価格を高止まりする戦略に打って出てくるのではないか、と予測している。

廉価版モデルを魅力的にする?

先進国市場で5割前後のシェアを誇るアップルが、さらに他社からシェアを奪って行くには、アップルがこれまで苦手としている廉価版のiPhoneのラインアップ強化に努めることが必要となる。

現在、最新モデルとしてiPhone 8・iPhone 8 Plus、iPhone Xの3機種が用意されており、iPhone 6sシリーズ、iPhone 7シリーズ、そしてiPhone SEの、合計8機種が販売されている。価格はiPhone SEの349ドルから100ドル刻みで展開している。

iPhone SE以外のモデルは1-2年前の最新モデルが充てられており、最新のiOS 11では、A9を搭載する2年前のiPhone 6sやiPhone SEでも、最新の拡張現実アプリを動作させることができるように整備している。

筆者が注目しているのは、iPhone SEの刷新だ。

iPhone SEは2016年3月に、当時の最新モデルであるiPhone 6sと同じA9プロセッサや1200万画素カメラを備えながら、iPhone 5sと同じ4インチサイズのボディを採用した廉価版スマートフォンとして登場した。すでに2年が経過し、現在はiOS 11で全ての体験を楽しむことができる下限の性能に位置している。

iPhone SEの刷新を期待

同じA9プロセッサを登場するiPhone 6sは、2018年モデルのiPhoneが登場する際にラインアップから姿を消すことが考えられるが、iPhone SEが引き続きラインアップに残されるのであれば、次期iOSに向けた性能向上が必要となる。

例えば、iPhone 7と同じA10 Fusionや、iPhone 8と同じA11 Bionicプロセッサを搭載したモデルへと刷新されることを期待している。

A11 Bionicプロセッサの搭載を期待

iPhone SEは、日本でも端末価格の安さから格安SIMとの組み合わせで人気を集めているものの、iPhone 7以降対応している日本での店頭や改札でのApple Payにはまだ対応していない。

今年刷新することで、アップルがこれまで苦手だった低価格帯のスマートフォンを求めるユーザーに訴求することができるようになり、販売台数の向上を目指す上で重要な施策となるだろう。

iPad、Macは引き続き現在の路線を堅持

前述の通り、iPadとMacについては、2017年の再生策が奏功しており、これを継続していくことになる。

新型iPad Pro

Macについては、引き続き、素早い最新スペックの製品投入を行っていくことになるほか、年始に報じられたiOSアプリとmacOSアプリの統合によって、iPhoneやiPadのユーザーがよりMacを利用しやすくする環境整備に取り組んでいくことになるのではないだろうか。

またiPadについては、2017年は廉価版の需要に十分応えられたことで販売台数を回復したが、平均販売価格の定価を招いていた。すでに年末年始から日本でも「What’s a computer」というコマーシャルを放映しており、iPad Proがコンピュータの代替として認知されるようプロモーションを開始している。

iPadの成否は、iPad Proがその販売における存在感を示し、結果として平均販売価格が上昇していくかどうかにかかっている。ただ、Chromebookや2-in-1 PCなどは価格競争力の上で勝っており、引き続き厳しい戦いが予想される。

サービス部門で狙う次のターゲットは?

アップルはサービス部門の売上高を順調に成長させている。2017決算年度の売上高299億8000万ドルで、Fortune 100企業の規模を達成している。

このカテゴリは主にApp Storeでの売上が多くを占めており、iPhoneユーザーの拡大と、継続利用するユーザーが増えれば増えるほど、App Storeでのアプリ購買や定期購読料が伸び、売上高が拡大していく構造だ。

ここで、前述の通り、スマートフォンの販売が飽和を向かえてくると、新規ユーザー増加による売上拡大が見込みにくくなっていく。

そのため、アップルは、アプリ開発者に対して定期購読型の課金プラットホームを開放し、しかも1年以上継続しているユーザーからの収益は、手数料をこれまでの30%から15%に割り引く施策を採った。

開発者は、売り切り型のアプリ販売ビジネスから購読型ビジネスに移行することで、より多くの収益を安定的に得られるようになる。アップルからすれば、既存のユーザーが長くアプリを使えば、継続して手数料収入が得られるようになる。開発者へのインセンティブを与えつつ、App Storeのビジネスモデルを緩やかに変更しようとしているのだ。

この購読モデルが狙っている大きな市場は、米国におけるテレビ市場だ。現在、「コードカッティング」と言われるケーブルテレビや衛星放送の解約の流れが続いており、その受け皿はこれまで、多様なコンテンツを配信するNetflixやHulu、Amazon Primeが担ってきた。

しかしHBO Nowなど、ケーブルチャンネルがアプリをリリースして独自に集客をスタートさせているほか、Disneyもアプリによるストリーミングへの参入を表明している。今後コードカッティングから、複数のストリーミングサービスの加入という新しい視聴スタイルへと移行する際、アップルはそのプラットホームとして存在感を示していこうとしているのだ。

アップルはすでに米国市場から、「TV」アプリを導入し、複数あるストリーミングサービスを束ねた「番組表」のようなアプリを、Apple TVやiPhone、iPadに導入した。放送、エンタテインメント市場でのプラットホーム化は、アップルのサービス部門における次の成長の源泉として、注目している。

トランプ政権と上手くやっていけるか

アップルに限らずシリコンバレー企業は、そのビジネスや思想的に、トランプ政権の政策と対立しがちだ。環境政策、移民政策、税制問題など、主要な政策での対立は、シリコンバレーでの成長と無縁だった米国の人々がトランプ大統領を支持しているという構造的な問題にもつながる。

そうした中で、アップルは、税制改革による資金の米国環流のメリットを得つつ、トランプ大統領が目指す製造業の米国回帰に、同社に意味がある形で応えていこうとしている。 2017年、アップルは先端製造業ファンドを立ち上げ、すでに米国企業への投資を実施している。米国内での投資と雇用創出をアピールすることが狙いではあるが、iPhoneなどで利用されているガラスを製造するコーニングや、光学技術企業への投資は、同社の未来の製品に直結している。

今後、プロセッサやディスプレイなどの製品の主要パーツが米国内での生産に移されたり、Mac Pro以外のなんらかの製品を米国内で組み立てる施策を打ち出すこともあり得るだろう。そうした政治との関わりについても、興味深いテーマであり続ける。

メディア露出多数、高まる「N高出身」への期待値

メディア露出多数、高まる「N高出身」への期待値

2019.03.22

ネットの学校「N高」の卒業式に潜入

開校時に入学したN高1期生が卒業した

世間の注目を浴び続けた生徒は、何を想う?

3月、角川ドワンゴ学園「N高等学校」の卒業式が東京・お台場にて開催された。

「ネットの高校」として、3年前に設立したN高。この日、2016年の開校時に入学した第1期生と、途中転入・編入した生徒をあわせ、計1593名が卒業した。3年前、『VR入学式』で世間を賑わせたこの学校を巣立つ卒業生たちは、N高での日々をどう捉え、今後はどのようなキャリアを描いていくのだろうか。

卒業式は2019年3月20日、お台場にて行われた

卒業式を彩る最新テクノロジー

N高は、ドワンゴとKADOKAWAの経営統合で誕生したカドカワが設立母体となり、2016年4月に開校された通信制高校だ。同校は開校後、2年次編入なども受け入れてきたため、これまでも卒業生を排出してきてはいたが、「1年生~3年生をN高で過ごした生徒」が卒業するのは、初めてのことだ。

卒業式には多くの報道陣も参加した。生徒にとって、「卒業式に記者がいる」「自分たちが卒業する様子がテレビやWebで取り上げられる」というのは不思議な感覚だろう。とはいえ、もう「VR入学式」に「ニコニコ超会議」へのブース出展(N高ではそれを「文化祭」と表現)などの経験を経て、メディアへの露出には慣れてしまっているのかもしれない。

そして、今回の卒業式も例によって独特だった。

卒業式は任意参加で、会場には袴や制服に身を包んだ生徒が集まる一方、その様子をライブ配信することで、会場に来られない生徒生徒も参加できる仕組みになっていた。会場のスクリーン上にはニコニコ生放送さながら、リアルタイムでコメントが表示されており、こうした演出は「N高らしい」といった印象を受けた。

卒業式の様子。オンライン参加者のコメントがスクリーンを流れる

中でも印象深かったのは、当日来られなかった生徒を代表して、米シリコンバレーに留学中の佐々木雅斗さんが「ロボット」に自分の顔を映して卒業証書を受け取ったシーンだ。

使用したのは、ANAが“未来の移動手段”として開発する、視覚・聴覚・触覚などを備えた、ユーザーの分身となるロボット「ANA AVATAR」。同校ではこのロボットを試験的に授業にも導入しているそうで、こういった最新のテクノロジーを使うあたりもN高らしい。

遠隔操作ロボット「ANA AVATAR(Beam Pro)」を用いて卒業証書を受け取った佐々木さん

と、テクノロジーにばかり目が行きがちではあるが、そもそも「高校生がシリコンバレーに留学している」という事実も驚くべき点だ。高校に通いながらも、シリコンバレーでビジネスを学ぶ――、というキャリアを選べるのは、学校という場所の制約を受けない、ネットの高校のメリットと言えるだろう。

卒業式にはほかにも「異色のキャリア」を持つ生徒たちが集まり、特に活躍した卒業生に対する特別表彰も行われた。

表彰を受けたのは、東京から鹿児島県に移住し、農業や水産業を手伝い地域活性化に貢献する白鳥優季さん、第18回アジア競技大会ジャカルタ・パレンバン「ウイニングイレブン 2018」eスポーツ 金メダリストの相原翼さん、N高のプログラムを最大限に活用し、スタンフォード大学やオックスフォード大学のサマープログラムに参加した冨樫真凜さんなど。その活躍の幅は広い。

さまざまな分野で活躍したN高生に対しては、特別表彰が行われ、記念品としてクリスタルトロフィーが贈呈された

メディア露出が多いがゆえに高まる期待値

N高を卒業した個性豊かな面々は、今後は大学進学、就職とさまざまなキャリアを歩む。

日本初で唯一N高にのみ実在するという「起業部」に所属し、かつ起業第一号として「Easy Go」という会社を創業している、鈴木颯人さんと山田陽大さんから「N高で過ごした時間」についてコメントをもらった。

「元々は地元の進学校に通っていたのですが、『自分が好きなことをしたい』『起業したい』という想いがあり、N高に入学しました。年齢や場所に縛られず、多くの人とコミュニケーションを取れ、充実した3年を過ごせました」(鈴木さん)

「以前通っていた学校が自分と合わず、ネットで見つけたN高で『ここだったら新しいことができるかも』と入学を決意しました。今振り返ってみて、やはり『この学校に来てよかった』と思います」(山田さん)

Easy Go代表取締役の鈴木颯人さん(左)と取締役の山田陽大さん(右)

2人に限らず、卒業生のコメントを聞いていくと「この場所で挑戦してみたい」という想いの元、N高を選んでいる生徒が多い印象だ。

普通の高校とは違い、メディアに露出する機会の多いN高での生活は、良くも悪くも、世間からの注目を浴びる。まだ高校生の彼らにとっては、その視線が時に辛く感じることもあっただろう。ただ、その一方で鈴木さんは「初めて会う方とお話しする際、『N高出身です』と言うだけで、会話が広がることがよくあります」とその知名度を好意的に捉えている。

若くして、覚悟を持ってN高という環境に飛び込んだ生徒たちは、周囲の視線を浴びつつ、たくましく成長してきたことだろう。「N高出身」というキャリアは、彼らにとって1つの大きな武器になりそうだ。

カドカワは新たに2019年4月から、「N中等部」も開校する予定だ。「ネットの学校」という、世間の注目が集まる新しいコンセプトの学校だからこそ、在校生・卒業生の動向は、今後もしばらくは注目され続けそうだ。

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スマホは「望遠」でデジカメに追い打ち? OPPOの10倍ズーム技術が面白い

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2019.03.22

中国スマホメーカーのOPPOが独自のカメラ技術を説明

開発競争が続くスマホカメラ、トレンドは「望遠」へ

高倍率ズームスマホの登場で、デジカメの優位性に危機?

中国のスマホメーカーとしてシェアを急拡大するOPPOが独自に新開発したカメラ技術、「10倍ハイブリッドズーム」が面白い。実際に2019年の新機種からスマホへの搭載を進め、日本市場へも製品を投入するという。

OPPOが「10倍ハイブリッドズーム」技術を紹介

メーカー間の開発競争が続くスマホカメラだが、「望遠」が次のトレンドになりつつある。デジタルカメラに匹敵する10倍もの高倍率ズームを、OPPOはどのように実現したのだろうか。

1年で7機種を投入、気付いた「日本市場の難しさ」

OPPOは世界のスマホ市場で熾烈な4位争いを繰り広げている。サムスン、アップル、ファーウェイのトップ3社に続く集団の中で、2018年は中国Xiaomiに僅差で迫る5位になった(IDC調べ)。

OPPOは2018年、日本市場で7機種のスマホを発売した。OPPO日本法人の鄧宇辰社長は、これまでに国内販売チャネルを12に拡大し、あわせて認定修理店を全国に展開したことを挙げ、「日本のSIMフリー市場でいち早く成長するブランドになった」と振り返る。

オッポジャパン 代表取締役社長の鄧宇辰氏
2018年の1年間にスマホを7機種投入

2019年は国内展開をさらに加速する。日本の消費者に向けたコミットメントとして、件の「10倍ハイブリッドズーム」機能を備えたスマホや、FeliCa・防水対応のスマホ、新たに立ち上げたブランド「Reno」シリーズの市場投入を約束する。

また、話題の「5Gスマホ」の市場投入も急ぐ。日本では5Gの周波数がまだキャリアに割り当てられていないものの、ドコモ、KDDI、ソフトバンクを含む世界の事業者と標準化に向けて連携しており、準備を整えていることを強調する。

MWC19のQualcommブースではOPPOが5Gスマホを実演

一方で鄧社長は、日本市場の難しさについて、「1年の経験を通して、日本市場は他の国と違うことに気付いた。消費の習慣や求めるレベルも高い。グローバルのやり方を日本に持ってきても通用しない」とも述べている。日本市場における品質やサービスの要求水準の高さは、多くのメーカーが直面してきた課題だが、OPPOも同じ壁にぶつかったといえそうだ。

スマホカメラ、次のトレンドは「望遠」に

そのOPPOが市場攻略にあたり、特に注力をしはじめたのが「カメラ」だ。その中でも、業界では次の進化ポイントとして「望遠」技術に注目が集まっている。

そもそもスマホはデジカメと違い本体が薄いため、搭載できるレンズに物理的な制約がある。このレンズの制約から、スマホのカメラはどうしても焦点距離の狭さが弱点になってしまっていた。そこで最近はスマホに複数のカメラを内蔵し、それぞれで広角や望遠を使い分けることで、この弱点を克服しようと進化している。

OPPOの「10倍ハイブリッドズーム」技術は、この弱点に対し異なるアプローチで挑む。プリズムを使って光を屈曲させるペリスコープ(屈曲光学)構造をカメラモジュールに採用することで、レンズを従来の垂直方向ではなく水平に配置できるようにした。これにより、薄型のスマホであっても、光学レンズでは従来不可能だった高倍率ズームが搭載できる。

光を曲げるペリスコープ構造を採用

ただ、35mm換算での焦点距離は16~160mmの10倍となっており、一般的なコンデジの感覚では5倍ズーム程度の性能だ。8.1倍以上はデジタル処理を組み合わせた「ハイブリッドズーム」としているなど、いくつか注意点はある。とは言え、これまでにない望遠レンズをスマホで扱えるのは面白い。

10倍ハイブリッドズームによる画角の違い

OPPOは既に報道陣に向けて、この10倍ハイブリッドズーム技術を搭載するスマホの開発デモ機を公開している。2019年の第2四半期には製品化する計画で、日本市場へも2019年中に投入する見込みだ。

10倍ハイブリッドズームのデモ機。5Gにも対応できるという

特にカジュアルなカメラ需要の受け皿としてスマホに押されがちなデジタルカメラだが、高倍率ズームはスマホには無い、デジカメに残された得意分野のひとつだった。だが望遠もスマホで十分撮れるとなれば、いよいよその優位性も危うくなる。今回のズーム技術は、デジカメ市場をもう一段縮小させてしまう可能性を秘めているのだ。

最大のライバルであるファーウェイも「HUAWEI P30」シリーズで望遠カメラを搭載するとみられており、今後は各メーカーが高倍率ズームで競い合うことは間違いなさそうだ。

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