ソニーとパナソニック、CES 2018に見る「目指す未来」の違い

ソニーとパナソニック、CES 2018に見る「目指す未来」の違い

2018.01.18

米ネバダ州ラスベガスで開催されたCES 2018は、いよいよ「家電見本市」という表現が当てはまらなくなってきた。新聞各紙の報道も、引き続き「家電見本市」という媒体がある一方、「家電・IT見本市」、「テクノロジーイベント」などといった表現を用いる例があった。

実際、家電は主役の一角を担うものの、主要な自動車メーカーの出展により、自動運転時代を見据えた展示が目立ったほか、GoogleやAmazonの音声アシスタントをはじめとするAI機能活用や、ロボティクス、ドローンに関する展示が増加。ヘルスケアやIoT、ウェアラブル、スマートシティに関する展示など、内容は多岐に渡った。

CESの主催者であるCTA(Consumer Technology Association=全米民生技術協会)は、2016年から、かつてのCEA(Consumer Electronics Association=全米家電協会)から名称を変更。エレクトロニクスからテクノロジーへと主軸を移した同協会の立ち位置を明確に示したイベントになったともいえるだろう。

また、3900社以上の出展のうち、約1700社が中国企業というように、米国における展示会ではあるが、中国という新たな勢力が台頭していることを感じさせるものとなった。では、日本企業はどうなのか。

トヨタ自動車も出展
中国メーカーの進出も目立った

ソニーのDNAは「コンシューマ製品の強さ」

CESにおいて、日本企業の主役の座を長年担っているソニーとパナソニックの2社が展示した内容は、これまで以上に対照的だった。それは、両社社長の発言一つとってもそうだ。

ソニー 代表執行役 社長 兼 CEOの平井 一夫氏は、「コンシューマエレクトロニクス領域において、さらなるイノベーションを追求すること、そして、新たな事業への挑戦という2点を展示の軸にした」と語っていた。一方でパナソニックの代表取締役社長である津賀 一宏氏は「他社のブースには、もっとBtoBが並んでいるのかと思ったがそうでもなかった。パナソニックだけが家電の展示がなかったことには驚いた」と話す。

ソニー 代表執行役 社長 兼 CEO 平井 一夫氏

平井氏は、CES 2018の会場における共同インタビューでも、「お客様に直接お届けするコンシューマ製品をいかに強くしていくかが、ソニーのDNAであり、一番得意としているところである。コンシューマビジネスを大事にしていくことが私の強い意志である」と語っていた。

その言葉を裏付けるように、ソニーブースでは、コンシューマ製品が目白押しだった。例年通りに、ブース入口で最新のテレビを展示したほか、デジタルカメラやヘッドフォン、日本のみ発売されているaiboを米国で初公開するなど、数多くの最新コンシューマ製品を展示した。

有機ELテレビでは、55型/65型の「BRAVIA A8Fシリーズ」を展示。高画質プロセッサ「X1 Extreme」によって、有機ELパネルの特長を大限に引き出した深い黒や明るさを表現するほか、画面自体を振動させて音を出力する「アコースティック サーフェス」を採用し、映像そのものから音が聴こえるような臨場感を実現している。

活況のソニーブース
米国市場で今年5月に投入予定のBRAVIA A8Fシリーズ

また、高画質化への取り組みでは、次世代の高画質プロセッサ「X1 Ultimate」を参考展示。前述のX1 Extremeと比較して、約2倍のリアルタイム画像処理能力を実現した上、液晶/有機ELのパネルの違いを乗り越えてそれぞれの特長を引き出し、高レベルの画質を実現できるという。

これに加えてブース内では、4K有機ELディスプレイと8K液晶ディスプレイによるデモストレーションを行った。8Kでも独自の画像処理技術とバックライト技術を組み合わせて、HDRフォーマットの最高値である10,000nitsの超高ピーク輝度を表現するなど、X1 Ultimateが実用段階にあることを示した。

さらに、ヘッドフォンではワイヤレス ノイズキャンセリング ステレオヘッドセット「WF-SP700N」を展示。左右独立型ヘッドフォンとして世界初となるIPX4の防滴対応を実現したスポーツシーン向けのもので、アークサポーターの採用により、重心位置を工夫した設計で高い装着安定性を実現している。国内でも発売する予定だ。

参考展示した8Kディスプレイ。HDRフォーマットの上限である1万nitsのピーク輝度を達成している
WF-SP700Nは昨今人気を集める左右独立型ヘッドフォンだ

海外でも人気の「aibo」

一方、苦戦が伝えられているスマートフォンの「Xperia」だが、ミッドレンジモデルとなる「Xperia XA2 Ultra」を公開した。6.0型フルHDディスプレイや約2300万画素のメインカメラを採用したほか、フロント部に手ブレや暗所に強い1600万画素の高精細カメラと、大人数を写せる約120度の超広角の800万画素セルフィーカメラの二眼を搭載した。

また、新機軸コンセプトの製品を投入するLife Space UXからは、4K超短焦点プロジェクター「LSPX-A1」を展示し、注目を集めていた。人工大理石の天面に加えて、木目調の棚を採用することで、家具のように居住空間になじむ佇まいを実現。壁面に置くだけで最大120型の4K HDR 大画面を壁に投射できる。

Xperia XA2 Ultra
4K超短焦点プロジェクター「LSPX-A1」

だが、目玉として海外メディアから特に高い関心を集めていたのが「aibo」だ。

海外における展示は今回が初めてで、平井氏は「海外でも、一度は本物を見てもらい、様々なコメントを得たいと感じた」とその狙いを語る。というのも、ソニー本社で開発し、ソニー本社の日本人エンジニアが開発した製品がaiboだ。「日本人の目で見ているから可愛いものなのか、それとも米国人や中国人にとっても可愛いと思ってもらえるのかといったリアクションを知りたいという目的もあった」というのだ。

まずは日本の需要を優先し、台数が確保できるようになった段階で海外展開を目指すと平井氏。aiboは部品点数が多く、製造に時間がかかる商品のため時間がかかるとして「ちょっと時間はかかるが、確実に供給できることを前提に発売することが、お客様にとって一番不利益にならない形での市場投入になると考えている」(平井氏)。

海外初お披露目となったaibo

過去最高益を目指す今のソニーの勢いを表すように数多くの製品を展示したソニーだが、平井氏はこの攻勢ぶりを「これらは、KANDO(感動) at Last One Inchを実現する製品を展示した」と表現する。

そうした中で唯一、B2B領域で展示したものが「車載向けイメージセンサー」だ。平井氏は、プレスカンファレンスで、トヨタと日産、デンソー、ボッシュ、ヒュンダイ、KIA、NVIDIA、モービルアイとパートナーシップを組んだことを公表した。展示コーナーでは、高解像度、高感度、ハイダイナミックレンジの技術デモを行っており、自動運転社会の到来に向けた技術力の高さをアピールした。

平井氏は、車載向けイメージセンサーへの取り組みを、「人間の目を超えるセンシング能力を持つソニーの高性能なイメージセンサーを、クルマの目として高度な完全自動運転社会の実現に貢献したいと考えている」と話す。ただし、ソニー自身がクルマづくりに直接参入するのではなく、あくまで「イメージセンサーの技術で、自動運転の領域で貢献していくことになる」(平井氏)という。

とはいえ、単なる部品屋という立ち位置に収まる気もないようで、「単純にイメージセンサーだけを供給するのではなく、その技術にプラスαとなるソニーならではの付加価値を提供するビジネスモデルを確立したい」(平井氏)とも語っていた。カメラ事業などで培った各種認識技術などの応用を目指していくものとみられる。

唯一の共通事項は「自動車産業」

一方のパナソニックは、3月に創業100周年を迎えることもあり、記念展示として第1号家電製品とともに最新家電製品を展示。また、未来の住空間環境プロジェクト「HOME X」のコンセプト展示も行っていたのだが、一般的な家電メーカーが行う商品紹介を主軸とする家電の展示はメインブースで一切行わず、ホテルに確保した別会場に招待者だけを招いて公開した。

こうしたパナソニックの姿勢の変化は、2013年1月に行われたCESの基調講演で津賀氏自身がB2Bシフトを鮮明にしてから一貫している。

「パナソニックは、テレビだけの会社ではなく、B2Bへ全面的にシフトし、さまざまなパートナーとともに、顧客の生活するスペースでお役立ちする道を広げていくことを話した。その中核になる技術やモノづくり力は家電で培ってきたものだが、パナソニックブースからは、できるだけ家電製品を減らしていくことに取り組んできた」(津賀氏)

コンシューマにこだわり続けるソニーと、B2Bにシフトしたパナソニック。日本を代表する2社だが、その方向性の違いは明らか。

ソニーの平井氏は、「電機メーカー各社は、以前は同じ方向を向いてCESに出展していたが、ソニーにはソニー独自のやり方があり、他社には他社のやり方があるということが明確になった。自分たちが持っている資産をどう有効活用するかを徹底的に考えると、すべての企業が同じ方向にいくわけがない。進むべき道が変わってくるのはいいことである」とする。

パナソニック 代表取締役社長 津賀 一宏氏

パナソニックの津賀社長も、「CESには、自動車メーカーをはじめとして様々な業種の企業が出展し、スタートアップ企業の出展も増加している。CESの主催者であるCTAのゲーリー・シャピロCEOと話をしたが、業界の変化が起きており、CESもそれに伴って変化していることを強調していた」とする。

しいて言えば、津賀氏が「メインブースではB2Bやオートモーティブの展示」とあえて「オートモーティブ」と切り出したように、自動車産業への姿勢は共通している。エレクトロニクスの既存カテゴリがレッドオーシャン化する中で、新規領域をどう開拓していくのかという点で魅力的な領域がここ、ということなのだろう。

家電見本市から脱却する方向がより鮮明になったのが、今年のCES 2018。それは日本の電機メーカーの出展内容だけを見ても明確だ。各社が各社の得意分野を「テクノロジー」の観点から打ち出す展示会へと変化している。日本を代表する大手電機2社の展示は、まさにCESの多様性と広がりを象徴するものだといっていいだろう。

「選択と集中」が進みすぎた、日本の科学技術への投資

藤田朋宏の必殺仕分け人 第1回

「選択と集中」が進みすぎた、日本の科学技術への投資

2018.11.15

ちとせグループCEOの藤田朋宏氏による新連載

巷を賑わす”ヘンな出来事”の問題点を、独自の解釈で洗い出す!

第1回は、「日本の科学技術投資」について

バイオベンチャー企業群「ちとせグループ」のCEOを務める藤田朋宏氏による新連載。“手段と目的の違い”によって生じた「ヘンな出来事」の問題点を、独自の視点で語ります。第1回は、「日本の科学技術投資」について。日本の科学技術への投資の問題点とはいったい何なのでしょう?

才能と“伸びしろ”に投資する、日本サッカー協会

先日、クアラルンプールに出張したときのこと。宿泊先のホテルが偶然にもサッカーの日本代表と同じだった。「日本代表」と言っても、同じホテルに泊まっていたのは本田や長友ではなく、U-16アジア選手権に参加している若い選手たち。

そこで彼らを見ていて、ふと考えた。日本サッカー協会の「選手への投資」は、実は凄く効率がいいのではないか。どうしてそう思ったのか、順を追って説明したい。

ホテルに置いてあったU-16アジア選手権のバナー

チェックインを済ませ、「部屋の準備があるから、ちょっとだけそこで待っていて」と指示するホテルマンに従い、ひとりロビーに放置されている間、何となしに選手の情報を調べてみた。それから一時間半。23名の選手一人ひとりの顔だけでなく、利き足まで覚えるくらいの時間が経っても、僕はまだロビーで放っておかれたままだった。まぁ、東南アジアではよくあることなので、腹は立たなかった。

ところで、「過去のU-16日本代表がその後、何度も日本代表に選ばれる割合はどれほどだろうか」と疑問に感じ、調べてみたところ、各年20数名の代表選手のうち、現役で活躍している選手は約1人であることが分かった。確かに16歳の段階では身体の発達に差があるし、試合で活躍できるかは運の要素も絡む。コーチとの相性やケガの問題もあるだろう。

そうは言っても、16歳の時点で日本代表に選ばれるだけのポテンシャルを持つ選手のうち、その数%しか将来も活躍できる選手がいない、という事実には驚いた。実際、長谷部、本田、岡崎、長友……など、この10年で活躍している選手たちの多くは、16歳時点ではそこまで期待されていなかった選手ばかりだ。

ではなぜ、そういった選手が後に日の目を浴びられたかというと、それは彼らにも「チャンス」を与えられていたからだろう。日本サッカー協会は、16歳時点で選抜したトップ選手だけに集中投資するだけではなく、同年代の他の有望選手にもしっかりとチャンスを与え続けられるような仕組みをつくれたのだと思う。

際立って目立つ選手だけではなく、将来の伸びしろがありえる選手にも、最低限のチャンスは回ってくることで、未来のトップ選手の育成が図れる。そうやって日本サッカー協会はこれまで、世界に通用するような選手を輩出してきた。

「科学技術に投資せよ」ではなく、予算配分の再考を

前置きが長くなってしまったが、ここから本題に入りたい。

先日、京都大学特別教授の本庶佑先生がノーベル賞を受賞したというニュースが流れた。「自分がバイオテクノロジー業界で働く人間だから」というのは関係なく、本庶先生と周りのチームの方々の長年にわたる科学に対する貢献が認められたこと、その事実に接した関係者の気持ちを想像すると、とても嬉しい気持ちになった。

ノーベル賞メダル(レプリカ)

 

近年、日本人のノーベル賞受賞が続いている。彼らのような日本の科学業界の仕組みをよくわかった方々は、これまで数多くのご苦労をされてきたことだろう。しかし、1つ残念なこともある。能力はもちろん、人格的にも優れたそういった先生方が、ノーベル賞受賞のタイミングでマスコミに発表する一世一代のコメントが「日本国の科学技術投資、科学技術教育のあり方についての憂い」であることだ。

僭越ながら、先生たちのコメントを解釈すると、よくニュースで取り上げられるような「科学技術にもっとお金を使え」ということではなく、その先にある「国家予算の配分」についての指摘をしていると認識している。

誰がなんと言おうと、日本の科学技術投資の選択と集中は年々進んでしまっているのが現状だ。しかし、先生方のいうような「選択と集中が進みすぎている」という指摘に対して、「日本にはもうお金がないのだから科学技術にばかり投資できない」と答えがずれてしまっている。

これこそが、日本の科学技術投資における問題ではないだろうか。

日本にはびこる「選択と集中こそが正解だよ病」

随分前からずっと不思議なのだが、そもそも「選択と集中こそが正解である」なんて、誰がいい出したのだろう。「選択と集中」の戦略で物事をうまく切り抜けられるようなことは、本当に生きるか死ぬか、背水の陣を敷いている時くらいだと思うのだ。

今の日本の「選択と集中こそが正解だよ病」はなかなか根深く、そもそもの目的を実現することよりも「選択と集中」を行うことそのものが目的になっているんじゃないかと感じることが多い。

今の日本で行われている多くの意思決定の場面で、サッカーの例で例えると、U-16日本代表を選んだ人のメンツを潰さないということが、強い日本代表をつくることよりも優先されてしまっているように思う。

そのため、16歳の時点で選んだ選手だけに集中投資し、16歳の段階で選ばれなかった他の選手のポテンシャルに賭けることもしないというような「選択と集中が正解である」という間違えた進め方で意思決定が行われているようなことが多いように感じる。

サッカー選手の育成でも、科学技術の投資でも初期の段階で選抜してそこだけに集中投資するという戦略を繰り返せば繰り返すほど、全体としての力は落ちる一方になるのではないか。歴代のノーベル賞受賞者の先生方も、そういうことを言いたかったのではないかと思う。

手段であるはずの「選択と集中」が、目的となっている?

私は、「16歳の段階で、将来素晴らしいサッカー選手になる人物を見分けられる」なんて言葉は、伸びしろのある選手に対しておこがましいと感じる。これは科学技術の研究にも同じことが言える。「その研究が将来素晴らしい成果を残すかどうか見分けられる」なんて言葉は、科学者に対しておこがましい。

もっと言ってしまえば、どの研究が将来化けるかの判断は、16歳のサッカー選手の成長を言い当てることより遥かに難しいだろう。なぜならば、サッカーという競技のルール自体は変わらないが、科学と言う競技はルール自体を決めているので、科学研究の将来性をあらかじめ予測するのは16歳のサッカー選手の将来性を予測するより難しいためだ。

そんな中、日本サッカー協会が幅広い底上げに力を入れ、紆余曲折も有りながらも右肩上がりの成長を維持できているにも関わらず、日本の科学技術投資は過剰な「選択と集中」を強めるが故に、科学技術力の相対的な低下を招いているように感じる。

その差はいったい何か? これは1つの仮説でしかないが、日本サッカー協会の強さの秘訣は、会長の独断で物事を決められる側面が強い組織であるために「目的」がハッキリしている点にあるのではないだろうか。

その一方で、日本の科学技術投資のような“数多くの人の善意の組み合わせの上になり立っている意思決定機構”では「選択と集中を進めることが正解である」という、本来手段の一つである価値観が「目的」となってしまっているように感じる。

本来考えるべきは、「日本の科学技術をどうするべきか」ということであるにも関わらず、その手段と目的が逆転しまっているのではないだろうか、と思うのだ。

音楽特化の「YouTube」が日本上陸! AIでレコメンド

音楽特化の「YouTube」が日本上陸! AIでレコメンド

2018.11.14

音楽に特化した「YouTube Music」が日本でスタート

有料会員になれば、広告なし再生やオフライン再生が可能

YouTube Premiumでは、オリジナルコンテンツの配信も開始

仕事や作業をする際、周りのノイズをカットして集中するために、音楽を聴くという人は多いだろう。わかる。よくわかる。フロアが騒がしいと作業に全く集中できない。周りで仕事している人がいるということがわからないのだろうか、と疑問に思うが、まぁそれは置いておいて、パソコンで作業する場合、手軽に好きな音楽を聴けることから、YouTubeで音楽を聴くという人も多いのではないだろうか。

そんなYouTubeユーザーに朗報である。11月14日、Googleは音楽に特化したストリーミング再生サービス「YouTube Music」を日本でローンチすると発表したのだ。

好みやシーンに応じて楽曲をレコメンド

YouTube Musicは、音楽再生に特化したアプリ。YouTubeにある公式の曲やプレイリスト、歌ってみた、弾いてみたなど、さまざまな音楽動画を視聴することができる。

また、機械学習が活用されているのも特徴の1つだ。視聴履歴などからユーザーの好みを把握するだけでなく、「いつどこで何をしているのか」を類推して、シーンに合わせた楽曲をレコメンド。家でリラックスしているときにお勧めの曲や、仕事中にお勧めの曲などを、自動でピックアップしてくれるという。

さらに、あいまいなカタカナ発音で洋楽を検索したり、CMタイアップ曲などから検索したりすることも可能で、聴きたい曲をスムーズに探すことができそうだ。

サービスの発表会において、YouTube 音楽部門 プロダクトマネージメント責任者のT.ジェイ ファウラ氏は「オーディエンスに着目した結果、今出ているアプリでは満足できていない層があることがわかり、そのユーザーに音楽サービスを届けようとこのサービスをスタートしました。YouTube Musicは、ユーザーの利用シーンや好みに合わせた曲を、YouTubeにある膨大なミュージックカタログからレコメンドするユニークさを持っています」と、サービスの魅力を強調した。

YouTube 音楽部門 プロダクトマネージメント責任者のT.ジェイ ファウラ氏

無料でも利用できるが、有料のYouTube Music Premiumに登録すると、「広告なし再生」「バックグラウンド再生」「オフライン再生」などが可能になる。料金はWeb/Androidが月額980円で、iOSが月額1280円(ともに税込み)だ。

YouTube 日本音楽ビジネス開発統括担当の鬼頭武也氏は「日本ユーザーの方は通勤通学などで音楽を聴くことが多いと思います。オフライン再生機能では、前日の夜に自宅のWi-Fiで翌日聴くべき曲を自動で更新し、通信なしで聴けるようになります。データの通信量などを気にする必要もないので、非常に便利な機能だと思います」と、オフライン再生のメリットを訴求した。

なお、同サービスには著作権管理システムが働いており、YouTubeと同様に適切な権利コントロールが可能だという。

YouTube 日本音楽ビジネス開発統括担当の鬼頭武也氏

「YouTube Originals」が日本でも始動

また今回、「YouTube Premium」という新しい有料プランもスタートする。料金はWeb/Androidだと月額1180円で、iOSだと月額1550円(ともに税込み)だ。YouTube Music Premiumの機能に加えて、YouTubeでも「広告なし再生」「バックグラウンド再生」「オフライン再生」機能が使えるようになる。

さらに、YouTube Premiumの会員は、12月から日本でも配信される予定のYouTubeオリジナルコンテンツ「YouTube Originals」を視聴することも可能だ。すでに世界30カ国でコンテンツを展開しているが、このたび、日本でも制作がスタート。SEKAI NO OWARIとMARVLEがコラボしたミュージックビデオ制作の裏側に迫るドキュメンタリー「Re:IMAGINE」、YouTuberのはじめしゃちょーが主演する連続ドラマ「The Fake Show」、YouTubeで人気のクリエイターが手がけた「隙間男:Stalking Vampire」の3つだ。

「YouTube Music Premium」と「YouTube Premium」で利用可能な機能
日本で制作される「YouTube Originals」のコンテンツ

発表会には「The Fake Show」に主演する、YouTuberのはじめしゃちょーが駆けつけた。

はじめしゃちょー

「今回僕が出演するのは、今までなかったYouTuberをテーマにしたドラマ。アカウント乗っ取りや炎上など、問題に直面しながらも夢に向かって進んでいく姿が描かれているので、僕の動画を見たことない人にも見てほしいですね」と動画の紹介をするとともに、YouTube Musicについて「普段、広く浅く、さまざまな音楽を聴くので、非常に楽しみなサービスです。ぜひ使ってみたいと思います」と期待を述べた。

なお、YouTube Musicは「Google Home」「Google Home Mini」にも対応予定。そのほか、現在「Google Play Music」を利用しているユーザーは、追加料金なしで移行することができるという。