ラジオ再浮上に1つの可能性 - ネットとの融合は進むか

ラジオ再浮上に1つの可能性 - ネットとの融合は進むか

2016.06.30

日本ではラジオ広告費が減少基調にあるが、ネットラジオが盛んな米国では、ラジオ広告市場が1兆円を越える巨大なマーケットを形成している。日本に米国のような市場が誕生する可能性はあるのだろうか。ネットラジオの収益化に不可欠な音声広告手法を手掛けるデジタル・アドバタイジング・コンソーシアム(DAC)で話を聞いた。

左からDACプロダクト開発本部 シニアマネージャーの砂田和宏氏、テクノロジーサービス本部 第二システム開発部長の紙田拓弥氏、プロダクト開発本部 広告技術研究室長の永松範之氏

規模が違う日米のラジオ事情

まずは日本のラジオ業界が置かれている現状を電通の調査「日本の広告費」で確認すると、ラジオ広告費は1991年の年間2,406億円をピークに減少を続けており、ここ数年は同1,200億円台で推移している。ビデオリサーチの調査で聴取率を見てみると、首都圏に住む12歳から69歳までの男女のうち、2016年4月18日からの一週間で、ラジオを実際に聴いた人の割合は平均すると6.8%。2015年12月にFM補完放送(いわゆるワイドFM)が始まったこともあってか、聴取率は半年前の調査から1%増加した。首都圏の聴取率1%は約36万人に相当する。

米国のラジオ業界はどのような状況なのだろうか。DACの永松氏によれば、米国でネットラジオを含むラジオを聴いている人(リスナー)は1.5億人に達するという。車社会の米国ではカーラジオと接触する機会も多く、ラジオを聴くという文化は昔から根付いていたが、ネットラジオの登場でリスナーが全国レベルで増えたのだ。

巨大なラジオ広告マーケットが生まれた米国

国土の広い米国では、インターネットがラジオを米国全土に行き渡らせた。オンデマンド配信の番組ならば、聴きたいときに聴けるのもネットラジオの特徴。米国では、インターネットがラジオから時間と空間の制約を取り去ったわけだ。多くのリスナーを獲得したラジオの媒体価値は向上し、広告市場は日本の10倍以上、金額にすると1兆円超の規模に成長した。

2010年に登場した日本の「ラジコ」も一種のネットラジオといえそうだが、米国とは事情が大きく異なっている。ラジコには80を超えるラジオ放送局が参加しているが、配信しているのは、CMを含めて地上波放送と全く同じ内容。ラジコ独自の音声広告を導入するには至っていないのが現状だ。ラジコの登場でラジオは聴きやすくなったが、日本に独自の広告市場を有するネットラジオの経済圏が誕生したかというとそうではない。

「iHeartRADIO」や「Tunein」といった、米国で人気のネットラジオが使っているのが、音声広告をリスナーの属性に合わせてターゲティング配信する仕組み。聴いている人の端末から得られる情報を分析し、その人の年代、性別、興味のある分野などに合わせた広告を配信するシステムだ。同じ番組でも、聴いている人に合わせて異なる広告を配信できる同システムは、リスナーの属性を把握したうえで広告を出稿したいと考える企業(広告主)に訴求力が高い。

日本にネットラジオ勃興の機運?

音声広告のターゲティング配信はネットならではの技術で、地上波放送がメインの日本のラジオ業界では真似のできないシステムといえるが、この広告手法に取り組む日本企業は、ここへきてにわかに増えて始めている。そのうちの1社がDACだ。

DACは自社で保有する膨大なオーディエンスデータと連携し、ユーザーの属性に応じた音声広告を配信できる音声広告アドサーバー「FlexOne APE(フレックスワン・エイプ)」を先頃リリースした。この仕組みは「インターネット×音声」という組み合わせであれば様々な方法で活用が可能。DACの紙田氏は「(音声の分野であれば)可能性は無限大」とFlexOne APEの将来性に自信を示す。

FlexOne APEはDACが保有するデータ・マネジメント・プラットフォーム(DMP)「AudienceOne」と連携している。AudienceOneにはスマートフォンなどから得られるcookie情報など、1兆件のデータが蓄積されているという

同社がFlexOne APEの導入先として想定しているのは、ネットラジオ、音楽配信サービス、アプリ、webサイトなどの分野。ラジオ業界がネットラジオに対応し、音声広告のターゲティング配信を導入すれば、その広告市場は飛躍的に拡大する可能性がある。

ネットラジオへの取り組みとして、注目したいのがTBSラジオの新サービスだ。リスナーの属性が把握できないポッドキャストの終了を決め、新たに「TBSラジオクラウド」を立ち上げた同社。新サービスの収益化に向けては、音声広告のターゲティング配信を導入する姿勢を示している。規模は小さいながらも、広告収入による無料放送を目指すネットラジオが日本にも誕生したというわけだ。

三方よしの音声広告手法

TBSラジオとDACがネットラジオで協力するかどうかは不明だが、仮にTBSラジオクラウドがFlexOne APEと連携すると、どのような広告配信ができるのか考えてみたい。例えば「ひげ剃り」の音声広告を行う場合は、配信先となる端末の持ち主が女性だと効果は薄い。FlexOne APEと連携していれば、端末の持ち主が男性と考えられる場合にのみひげ剃りのCMを流し、女性が持ち主と思われる端末には化粧品のCMを流すといったようなことが可能となる。

最適な音声広告を配信できる体制を整えることで、企業から広告を獲得したいメディア(この仮説でいうとTBSラジオ)にとって営業はやりやすくなる。1つの番組でも、リスナーの属性に合わせて異なるCMを流せるので、1番組あたりの広告収入に上限はなくなる。極端に言えば1番組で獲得可能な広告の数は無限に広がるのだ。

効率的に音声広告を流せる仕組みは、CMの無駄打ちを避けたい広告主にとってもメリットがあるだろう。リスナーにしてみれば、自身に関係の薄いCMが減るため不快感の軽減につながる効果も見込める。リスナー、メディア、広告主の全てに利点があるとするFlexOne APEの特徴をDACの砂田氏は「三方よし」と表現する。

ネットとの融合でラジオの価値を再発見

オールドメディアと呼ばれることもあるラジオだが、ネットラジオへの挑戦は、ラジオの広告媒体としての価値を改めて世間に示すチャンスとなるかもしれない。

地上波ラジオの聴取率調査では、「この番組はF1層(20歳から34歳までの女性)が何人くらい聴いている」といったような情報は集められるものの、同じF1層であっても置かれた状況や生活スタイルなどについては様々なケースが考えられる。FlexOne APEのようなアドサーバーと連携したネットラジオであれば、コンテンツの受け手について詳細な属性を把握することが可能。ネットラジオに取り組むラジオ局は、本放送のリスナー像を考える際にも、ネットラジオで得た情報を活用できる。

思い込みや先入観で「自社製品とラジオリスナーでは客層が違う」と判断していた企業であっても、詳しいリスナー情報を知れば、ラジオへの広告出稿を考えるようになるかもしれない。「ラジオには、可視化できていないユーザー層が存在していたと思う」と語る砂田氏は、リスナーの可視化が進むことで、ラジオ自体の媒体価値が向上するとの見方を示した。

日本のネット上に音声広告市場は誕生するか

革新的な音声広告手法を用意したDACだが、その仕組みを使うには、音声コンテンツが集まる大きなメディアが不可欠となる。例えばラジオ局が集結し、ネットラジオという大きなメディアを形成するような事態になれば、DACのFlexOne APEもその効果を発揮できるようになるわけだ。

どうしたら日本に大規模なネットラジオが誕生するか。ラジコが米国などと同じ意味でのネットラジオとして機能するようになるのが近道だと考えられるが、この道には高いハードルが待ち受けている。ラジコが独自広告による収益化を始めるには、コンテンツを供給している様々な権利者との間で交渉を進め、収入を分配するシステムを構築する必要があるからだ。

三方よしのFlexOne APEを展開するDAC。普及には音声広告を乗せられる場所、つまりは音声コンテンツが集まる大きなメディアが不可欠だ

ラジコが音声広告に対応するのがいつになるかは不明だが、豊富な音声コンテンツを持つラジオ局がネットラジオに取り組むことで、日本では現状でほぼないといわれるネット上の音声広告市場が生まれる可能性がある。現状のままではラジオ広告費の反転が難しいと考えるラジオ局が、率先してネットラジオに挑戦する意味は十分にあるはずだ。

根付き始めた「必ず座れる」通勤、 鉄道に続いてバス業界も熱視線

根付き始めた「必ず座れる」通勤、 鉄道に続いてバス業界も熱視線

2018.11.19

座席指定の通勤電車から”通勤の高級化”の流れ?

ハイエンド通勤バスの実証実験を東急電鉄が実施

たまプラーザを舞台にした、日本初の郊外型MaaS

全席指定の通勤電車が首都圏の私鉄で運行され始めている。西武鉄道を主体に東急電鉄、東京地下鉄(東京メトロ)、横浜高速鉄道の各路線を乗り入れる「S-TRAIN」や、京王電鉄の「京王ライナー」などだ。座席指定ではなく、着席整理券による着席定員制の東武東上線の「TJライナー」もある。

帰宅時間に運行される京王ライナー

なぜ、私鉄各社がこうした通勤電車を運行し始めたのか。ラッシュを避けゆったり座ってオフィス街に移動できる利便性を提供するためだ。京王ライナーの場合、帰宅時間に下り方面に運行されるだけだが、これも「仕事で疲れているのに立って帰りたくない」という通勤需要に応えている。

S-TRAINやTJライナーの場合、休日には観光列車としての役割も果たす。S-TRAINはデートスポットとして注目される豊洲や、“食の街”として名をはせる横浜中華街を結んでいる。TJライナーは“小江戸”と呼ばれる川越や森林の多い憩いの場「森林公園」にアクセスできる。森林公園は今の時期、紅葉をライトアップするイベントが行われており、相当の集客がある。

ただ、どちらも平日はビジネスパーソンの脚となるという特徴を考えると、観光色の強い西武鉄道の「レッドアロー」や東武鉄道の「スペーシア」とは性格を異にする。

ハイグレード通勤バスでゆったりと

こうした“通勤の高級化”が、バスにも波及しそうだ。

東急電鉄は「ハイグレード通勤バス」の実証実験を2019年1~2月に行うと発表した。

ハイグレード通勤バスの外観(写真提供:東急電鉄)

ハイグレード通勤バスは客席が24席と広々としており、しかもかなり深めにリクライニング可能。Wi-Fi対応、USB、ACアダプタも装備し、パソコンなどが置けるテーブルも用意されている。そして、長距離バスのようにトイレまで備えているのだ。

座席は3列で、シート数は24席とゆったりしている(写真提供:東急電鉄)
かなり倒れるリクライニングシート(写真提供:東急電鉄)
テーブルにPCを置いて作業可能。写真左隅にACコンセントも確認できる(写真:東急電鉄)
通勤用バスながら、トイレ洗面台を完備(写真提供:東急電鉄)

 以前、両備グループの中国バスが運用する「ドリームスリーパー」という、超高級バスを拝見したことがある。しかもこちらは、さらに座席数が少ない14席で、個室タイプだ。とはいえ、ドリームスリーパーは東京~大阪や東京~広島を結ぶ長距離高速路線バス。睡眠を取ることが必須になると思うので、個室という選択肢になったのだろう。

一方、ハイグレード通勤バスは、読んで字のごとく“通勤”という言葉が入っている。つまり、長距離高速路線バスであるドリームスリーパーとは、まったく性格が異なる。

さて、今回の実証実験では、実験区間にたまプラーザから渋谷が選択された。このたまプラーザ駅がある東急田園都市線は、首都圏屈指の混雑路線だ。二子玉川や三軒茶屋からも乗客があり、朝の通勤ラッシュはすさまじいと聞く。国土交通省によると、ラッシュ時は185%の乗車率であるらしい。この田園都市線の混雑を少しでも緩和しようと、ハイグレード通勤バスの実証実験を開始する意図がみえる。

ただ、田園都市線の混雑は、東急電鉄そのものにも原因がある。というのも、東急の本拠である渋谷の再開発を急激に推し進めたからだ。セルリアンタワーや渋谷ヒカリエ、そして渋谷ストリームも開業した。どれもオフィス、商業施設、ホテルといった施設からなる複合ビル。オフィスが増えれば通勤客が増えるし、商業施設も朝の仕込みなどでラッシュ時に通う場合も十分に考えられる。そうした混雑を緩和するために、今回ハイグレード通勤バスを実験し、本サービスにつなげたいのだろう。

一方、東急電鉄はハイグレード通勤バスだけでなく、あわせてたまプラーザでオンデマンドバスやパーソナルモビリティ、マンション内カーシェアリングの実証実験も行う。オンデマンドバスはスマートフォンで乗車予約を行い、病院や公共施設への移動手段になる。パーソナルモビリティは、坂道や細い道路を移動しやすく買い物などに向く。マンション内カーシェアリングは、余っているクルマのリソースを同じマンション内で共有しようというものだ。

東急電鉄これらを日本初の「郊外型 MaaS」(Mobility as a Service:利用者の目的や嗜好に応じて最適な移動手段を提供すること)の実験だとしている。

このMaaSという考え方には、あのトヨタ自動車も積極的だ。トヨタは東京2020オリンピック・パラリンピックを舞台に「Mobility for All」を実現したい考え。パーソナルモビリティもこの施策に組み込まれる。

トヨタが実用化を進める「i-ROAD」(写真提供:トヨタ自動車)

 東急電鉄は実証実験でどのような結果を得るのか。“地獄”とも表現される通勤ラッシュの課題や少子高齢化への対応、高齢者の移動手段確保など、MaaSが貢献できる問題解決はさまざまだ。たまプラーザ~渋谷という、屈指の住宅街と屈指のオフィス街を結ぶこの取り組みが、“住みよい街づくり”にどのように関わっていくのか、楽しみだ。

文明の利器を使ったIT露出狂「AirDrop痴漢」

カレー沢薫の時流漂流 第16回

文明の利器を使ったIT露出狂「AirDrop痴漢」

2018.11.19

漫画家・コラムニスト カレー沢薫さんの社会派連載!

第16回は、Apple製品ユーザーを襲う「AirDrop痴漢」について

我々の生活はありとあらゆるものが電子化し、飛躍的に便利になった。

しかし、あらゆるものの中には当然「犯罪」も含まれ、さらに「痴漢」まで含まれるようになってしまったのだ。

皆さんはiPhone、iPad、Macなどを使っているだろうか。そして満員電車など人が密集する場所へ行く機会が多かったりするだろうか?

上記に当てはまる人、特に女性は注意が必要である。私はと言えば、スマホはアソドロイド、パソコンはウィソドウズ、人ゴミどころか人がいるところにさえ滅多にいかないので鉄壁と言える。

「IT露出狂」の出現

最近、Apple製品を使用した「AirDrop痴漢」なるものが現れているらしい。「痴漢も電子化の時代、わざわざ相手の前に立って局部を見せるような奴は時代遅れですよ」と「AirDrop痴漢」がろくろを回すポーズで語っているかは知らないが、当然褒められたことではない。

「AirDrop」とは、Apple製品間でデータをワイヤレスで送り合うことができる機能である。自分のMacからiPhoneにデータを送ったり、iPhone同士で友人と写真を共有したりできて便利なものだ。しかし、「AirDrop」は登録いらずで簡単な一方、半径9メートル以内にいる「AirDrop」をonにしている相手になら、誰にでもデータを送れてしまうのである。

これを使って画像を共有しようとすると、「Petagine's_iPhone」など、近くにあるApple製品の端末名が表示される。ペタジーニのiPhoneなら止めておこうと思うかもしれないが、ここで「Danmitsu's_iPhone」とか、明らかに女性と思われ、しかも何かエロスを感じる(※個人の感想です)名前を見つけた場合、その端末にわいせつ画像などを送り付ける、というのが「AirDrop痴漢」の概要である。

相手に直接手を触れるわけではないので、人が多い場所だと送ってきた相手の特定はかなり難しい。被害者はわいせつ画像を見せられた不快感と、周りにそういう人間がいるという恐怖感を味わうことになり、加害者はそれを見て楽しむという、いわば「IT露出狂」だ。

便利な機能が出来るたびに、それを使った犯罪が現れるのが世の中というものだが、これも「AirDrop」の機能を悪い意味で上手く使った犯罪である。その知恵を他の事に生かせなかった上に、そういった行為を「楽しい」と思うセンスに生まれて来てしまったことは二重に不幸なことだ。

被害者は女性が多いが、男性でも被害を受けることがあり、グロ画像を送られてきたという被害もある。

また、俳優の加藤諒さんは新幹線に乗っていたところ、車内で携帯をいじっている自分の後ろ姿の写真が「AirDrop」に送られてきたと言う。わいせつ画像でなくても、「お前のことを見ているぞ」というストーカー的恐怖感を相手に与えることも可能なのだ。

被害と「誤爆」を防ぐシンプルな解決法

「AirDrop痴漢」を防ぐ手立てはないのか、というと意外と簡単で、平素は「AirDrop」の設定を「受信しない」にしておき、使う時だけonにすれば良い。

そのほか、名前や性別を特定されないように、「Gorira's_iPhone」など、ユーザーネームを変更しておくのも効果的だ。

画像を共有する相手などいないという人間は、Apple製品を買ったらまず「AirDrop」機能を切るぐらいでもいいかもしれない。何故なら、この「AirDrop痴漢」は知らず知らずのうちに加害者になる可能性もあるからだ。

恋人に送るはずだった語尾が「ぞえ♪」のLINEを上司に送ってしまったり、ツイッターのアカウント切り替えを忘れて美容垢に推しカプがどれだけ尊いか語ってしまったりするような「誤爆」が「AirDrop」でも起こるのである。

しかも、LINEなら登録してある相手にしか送らないだろうし、SNSならある程度他人が読むことを想定して投稿するだろうが、「AirDrop」の場合、半径9メートル以内にいる赤の他人に、1人で楽しむためだけのお宝画像を送ってしまうという事態になりかねないのだ。受信してしまった方も不幸だが、送った方もある意味それ以上不幸である。

このように、「AirDrop」は便利だが、意図せず自分の性癖を含む個人情報を流出させてしまう恐れもあるため、使う時だけonにするのが今のところ一番良いかと思われる。

ちなみに、この「AirDrop痴漢」は犯罪にならないかというと、もちろんそんなことはない。わいせつ画像を送るのは「猥褻物頒布罪」になり得るし、わいせつでなくても相手が不快に思う画像を送り付けるのは「迷惑行為防止条例」違反になる場合がある。

実際、電車内で「AirDrop痴漢」を80件以上繰り返したという男が書類送検されたという。送信者が特定しづらいと言っても「本気を出せば特定できるしバッチリ逮捕もされる」ということはすでに実証されているので、もしイタズラ感覚でやっている人間がいるなら、逮捕されない内に今すぐやめた方がいい。

このような使い方は、Appleが想定していなかったことだろう。つまり、最初に考え着いた人間は、アイディア力にすぐれている。

その力を犯罪以外に使えなかったのは、重ね重ね残念である。