東証一部復帰で勇退検討も道半ば、シャープ 戴社長続投で目指す「飛躍」

東証一部復帰で勇退検討も道半ば、シャープ 戴社長続投で目指す「飛躍」

2017.12.11

シャープ 代表取締役社長 戴 正呉氏

シャープは12月7日、東京証券取引所 市場第一部銘柄に指定され、同社 代表取締役社長の戴 正呉氏が就任以来、トッププライオリティに掲げていた「一部復帰」を果たした。

同社は6月30日に一部復帰の申請を行なっており、「東証一部から二部に指定替えとなった企業が、再び一部へ復帰したケースは過去数10年間で1件のみ。加えて、指定替え後、わずか1年4カ月でのスピード復帰は、過去に前例がない」(戴氏)という、異例ともいえる短期間での一部復帰を果たした。

シャープは、2015年度通期連結業績で430億円の債務超過に陥り、2016年8月に一部から二部へと指定替えになっていたが、鴻海傘下に入ることで再建を進めてきた。戴氏にとって、最初の通信簿となった2016年度決算では、売上高は前年比16.7%減の2兆506億円にとどまったが、営業利益は前年同期の1619億円の赤字から624億円の黒字に転換し、経常利益も前年同期の1924億円の赤字から250億円の黒字となった。

当期純損失こそマイナス248億円の赤字だったものの、2016年度下期だけで見れば、当期純利益は205億円の下期最終黒字化を達成し、黒字転換を確実なものにしていた。2017年度上期の連結業績も、売上高は前年同期比21.3%増の1兆1151億円、営業利益は前年同期の7900万円の赤字から405億円の黒字に転換を達成した。

特に第2四半期の最終利益は上期予想を大幅に上回り、リーマンショック以前の水準にまで回復したほどだった。自己資本比率も、2017年6月末時点の17.5%から、9月末時点では18.2%に上昇している。

同時に、2017年度通期業績見通しも上方修正を発表。売上高は据え置いて前年比22.4%増の2兆5100億円としたものの、営業利益は30億円増となる前年比48.9%増の930億円、経常利益は80億円増となる247.0%増の870億円、当期純利益は100億円増とし、前年の248億円の赤字から690億円への黒字転換を目指している。

債務超過という痛んだ財務体質を改善し、業績回復を達成した。戴氏の経営手腕は大いに評価されるものだといっていいだろう。

一部復帰で退任の腹積もりも留任、後継者には一部権限を委譲

もちろん、財務体質の改善だけでは「復活」とは言いがたい。しかし戴氏の残した成果はその他の面でも優秀だ。例えば

設備投資額では、2016年度には274億円の実績であったものが、2017年度計画では732億円と2.67倍に拡大。また、新卒採用は142人から312人へと2.20倍に、1人あたりの年間平均給与も1.17倍に増加しており、一部復帰にあたって社員にあてたメッセージでは「まさに、シャープ復活の証といえる」と宣言した。

実は、戴氏は東証一部への復帰を機に、シャープ社長の退任を視野に入れていた。

「2016年8月に、シャープの東証一部復帰を果たすという強い決心をし、片道の切符を買って日本にきて、シャープの社長に就任した。『One Way Ticket』という歌と同じ気持ちだった。ようやくこの目標を果たすことができた」(戴氏)

しかし、「次の100年のシャープを考えると、一部復帰は通過点である」とした上で、「中期経営計画の達成は私の使命であり、この責任を一身に背負い、中期経営計画の最終年度となる2019年度まで全力をあげて取り組む覚悟である」と決心を語る。

ただし戴氏は、長期的に経営を担うよりも、次期社長へとタスキを渡す準備を進める姿勢を明確にする。

「2018年度以降の経営体制については、取締役会ならびに次期株主総会に判断を委ねる」としながらも、「次期社長育成のため、今後は共同CEO体制へと移行し、決裁権限の委譲を検討する。これまでは取締役会の議長、経営戦略会議の議長、そしてオペレーション決裁のすべてを私一人で行ってきたが、共同CEO体制として、オペレーション決裁は共同でCEOとなる新社長に任せる。共同CEOは、社内社外を問わず、いい人材であることが条件である。早急に検討したい」(戴氏)

戴氏は、社内からの人選に限定することこそ否定したが、下馬評では、次期社長候補として、副社長の石田 佳久氏や代表取締役 兼 執行役員の高山 俊明氏などの名前が挙がり、共同CEOには社内からの昇格が有力との見方もある。いずれにしろ戴氏の経営ノウハウを、共同CEO体制を通じて伝承する期間を設けることになる。

シャープ復活の理由については、戴氏は独特の言い回しで表現した。

「私は日本人ではない。だが、多くの人が応援してくれたこと、全員一丸となってがんばってきた結果が、今日につながっている。みなさんに感謝したい。シャープはもともと実力がある会社。金脈と同じである。私は、金脈を掘る役割を行ってきた。これからも金脈を掘りたい」(戴氏)

独特の表現で、シャープの現場の底力の強みを訴えてみせたが、経営トップが変わったことで回復した事実を示したことは、現場を評価しながらも、暗に過去の経営陣を批判する意味が込められていたともいえる。

会見のなかで、シャープが新たに打ち出したのが、有機EL事業の拡大に本腰を入れることだ。

有機ELディスプレイのサンプル出荷を今月スタートする

同社は2016年9月に、有機ELディスプレイの4.5世代生産ラインへの投資を決定し、その後は順次、投資を進めてきた経緯がある。12月下旬には、スマートフォン向け6.18型有機ELディスプレイのサンプル出荷も開始する予定だ。

「長年培ってきたディスプレイ技術を活用することにより、投資後、わずか1年余りで生産スタートを実現するなど、有機ELディスプレイにおいても技術開発は着実に進んでいる。今後も市場動向をしっかりと見極めつつ、本格生産へと移行していく。シャープは、東証一部上場企業として投資を継続していく」(戴氏)

一方で、「有機ELでサムスンと戦うことにはあまり興味がない。サムスンは横綱であり、シャープは自分ができるところをやっていくことで、事業を拡大していく」とも述べ、シェアを追う戦略ではないことも強調した。そして、液晶ディスプレイについては、「日の丸連合」を創生すべきとの考えを改めて示した。

戴氏は、2016年8月の社長就任後から「日の丸連合」について言及。特に、ジャパンディスプレイの資本参加に中国企業が名乗りをあげるといった動きが見られてから、その姿勢をさらに強めている。

戴氏は、「液晶ディスプレイ事業を日本に残すのか、残さないのか。これから経済産業省と産業革新機構に相談したい。シャープは、東証一部上場企業として、日本の社会に対して責任がある」などとし、東証一部復帰によって証明された財務体質および経営体質の改善の実績をベースに、日の丸連合の提案を加速する姿勢をみせた。

2018年はシャープ飛躍の年へ

一方で、戦略的事業領域には「8K」と「AIoT」を置き、「商品の独創性、革新的なデバイスの創出といった当社の強みを活かしつつ、チャレンジする企業文化を醸成し、『人に寄り添うIoT』、『8Kエコシステム』の実現に向けたトランスフォーメーションを進めることにより飛躍的成長を果たす」とも語る。

また、重要技術の開発については、事業本部の経費とは別枠で社長ファンドを活用。2017年度下期には、8Kエコシステム構築に向けた技術開発に約47億円の社長ファンドを充当することも、この日発信した社員向けメッセージのなかで明らかにしている。

「今後も8Kだけでなく、AIoTに関わる技術やソフトウェア、商品などの開発をはじめ、様々な分野の技術開発に対象を拡大し、取り組みを一層加速していきたいと考えている。皆さんが積極的に新しい提案をしてくれることを期待している」(戴氏)

戴氏は、2017年は「シャープ復活の年」になったと総括し、2018年を「シャープ飛躍の年」にしたいと語る。

「飛躍と言っても、単に売上げや収益を拡大するということではなく、経営理念に示された、『広く世界の文化と福祉の向上に貢献する』、『会社の発展と一人一人の幸せとの一致をはかる』、『全ての協力者との相互繁栄を期す』ことができてこそ、本当の飛躍だと考えている。全社一丸となって、シャープを、日本を代表する企業へと成長させていきたい」(戴氏)

だが、東証一部復帰というひとつのゴールを達成しても、手綱を締めることは忘れない。「2017年も残すところ3週間。2018年のスタートダッシュが切れるよう、一年の締めくくりと、新年の準備をきっちりとやり上げてほしい」と、社員へのメッセージの最後で呼びかけた。

社員の活躍を高く評価する一方で、最後の一言で手綱を締めるというあたりにも、戴氏流の経営法があるといえそうだ。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。