ソニーが次に期待する2つの分野

ソニーが次に期待する2つの分野

2016.06.30

2016年5月で創立70周年を迎えたソニー。東京通信工業としてスタートした同社は、トリニトロンカラーテレビやウォークマン、PlayStationなど、これまで数々のヒット商品を世に送り出してきた。

そんなソニーが6月29日、2016年度経営方針説明会を開催。ソニー 代表執行役 社長 兼 CEOの平井一夫氏自らが登壇し、2017年度中期経営計画の進捗、2018年度以降の布石として取り組んでいる施策について説明した。

ソニーは経営方針説明会を開催

痛みを伴う構造改革から、成長への投資に舵を切ったソニー。本稿では主に、ソニーが何を見据え、どのような手を打っていくのか、将来に向けた取り組みをみてみたい。

調子が上向いてきたソニー

2015年度の連結営業利益が前年度より2,256億円増の2,942億円を記録、PS4が歴代のPS史上最速で普及拡大するなど明るいニュースが続くソニー。つまずいていたテレビ事業とモバイルコミュニケーション事業含め、2015年度にはコンシューマー向け製品が盛り返してきた。この勢いのまま、2017年度の経営数値目標である、ROE(株主資本利益率)10%以上、営業利益5,000億円以上を達成したい考えだ。

2015年度の連結業績
2017年度の経営数値目標

ちなみに、連結営業利益が5,000億円以上となったのは、5,257億円を記録した1997年度の一度きり。「(連結営業利益5,000億円という数値は)チャレンジングな目標。20年ぶり2度目となるこの数字を達成できたら、ソニーが現在目指している高収益企業へ変容するための重要なマイルストーンとなる」(平井氏)と説明する。

2016年度は、4月に発生した熊本地震の影響(CMOSイメージセンサーなどを生産する「熊本テクノロジーセンター」が被災。徐々に復旧しており、2016年8月末をメドにフル稼働する見込み)を差し引いても、2015年度と同水準の連結営業利益3,000億円に達する見込みだ(2016年5月時点)。

コンシューマー向け製品が少しずつ勢いを取り戻したことで、平井氏は「新たなチャレンジを加速するべき時が来た」という。そして今後の注力分野として言及されたのが「VR(バーチャルリアリティ、仮想現実)」「AI・ロボット」だ。

VR事業は大きなチャンス

ソニーのVR事業といえば、先日予約開始とほぼ同時に完売となった「PlayStation VR」が思い浮かぶ。2016年は「VR元年」といわれるほど盛り上がりをみせているが、それを牽引していくくらいの影響力を持つのがまさにPS VRだ。

ソニーのゲーム事業は好調で、2017年度の経営数値目標についても上方修正した。従来の、ディスクを販売するビジネスモデルからネットワークサービスへ移行し、コンテンツプラットフォームになったことが、PS4人気の理由のひとつ。今後も「ハードとしての進化を忘れず、プラットフォームとして」(平井氏)ユーザーを囲い込んでいく考えだ。ゲーム事業が今後数年間のソニーを引っ張っていくことはまちがいないだろう。

過去最速で普及拡大していくPS4。ゲーム事業は好調
2016年10月発売のPlayStation VR

そんな重要なゲーム分野において、今もっとも注目を集めているのがVR。そして、そのVRはソニーの強みを存分に発揮できるジャンルでもありそうだ。平井氏は「まずはゲームから参入するが、カメラやコンテンツ制作といったノンゲームでもソニーは資産を持っており、これはアドバンテージ。ソニーグループ全体として、VRに取り組みたい」と意欲的な姿勢をみせる。

ソニー 執行役 副社長 R&Dプラットフォーム エナジー事業 ストレージメディア事業担当の鈴木智行氏は「PS VRはヘッドマウントディスプレイ(HMD)型だが、360度の多視点映像を大画面のもの、ドーム型のものへ展開することも考えている。映像の撮影、コンテンツ制作、データ伝送、出力まで、ソニーが培ってきた技術を生かせる」と述べた。たしかに、これまでの技術を幅広く生かせる分野ではありそうだ。

ソニーはどんなロボットを作るのか

続いて、AI・ロボットについて触れた平井氏。ソニーは2016年5月に米AI企業のCogitai(コジタイ)社へ出資を発表していた。Cogitaiとソニーは「自らが経験から自律的かつ継続的に学び、より広範の領域に適応可能な人工知能」の開発を目指す。実は提携に先がけて、2016年4月、AI・ロボットを事業化するための組織を社内に立ち上げているという。

平井氏のほか、ソニー 代表執行役 副社長 兼 CFO 吉田憲一郎氏(写真左)と執行役 副社長 鈴木智行氏(写真右)が質疑応答に応じた

ソニーがロボットを作るのは、犬型ロボット「AIBO」以来のこと。再参入というかたちになる。2006年、AIBOが生産終了の憂き目をみたのは、ソニーのエレクトロニクス事業を立て直すため。AIBO事業は当時、"不採算事業"という判断が下された。

今回検討しているロボットについて具体的な話は出なかったが、開発しているもののひとつは「お客様と心のつながりを持ち、育てる喜び、愛情の対象となりうるようなロボット」(平井氏)だという。ロボット掃除機など「生活に直接的に役立つ」ものではなく、シャープの「RoBoHoN」やソフトバンクの「Pepper」といったロボットたちと同じようなジャンルとなるのだろうか。「感動」を重視するソニーらしい選択だ。

しかし、AIBOの反省もあってか、「将来的には、製造工程や物流といった広範な領域での事業展開も検討」(平井氏)と付け加えた。単にAIを搭載したプロダクトを作るだけでは終わらない、という意気込みのあらわれとも受け取れる。

ハードウェアを重視

VRとAI・ロボットを今後の注力分野に据えたソニー。今後、どんなVRシステム、あるいはロボットが飛び出すのか。残念ながら、詳細な計画は明かされなかった。

平井氏は「ハードウェアこそソニーの新しい成長の源泉」と述べた。ハードウェアはユーザーとの接点であり、もっとも近いところで感性に訴えかけるものだからである。そうした意味で「ラスト・ワン・インチ」というテーマを掲げる。物流業界などでよくいわれる「ラスト・ワン・マイル」をもじったもので、"最後の1インチ"でユーザーに新たな価値を提案することを目指すという意味だ。

「Last One Inch」が今後のテーマ

「感動とリカーリング型ビジネスの追求」をミッションとして掲げる平井氏。リカーリング型ビジネス(特定のユーザーと継続的に付き合っていくビジネス)は持続的な収益を得るために重要な考えだ。リカーリング型ビジネスを追求し、VR、そしてAI・ロボットでソニーが収益を得るには、ソフトウェアもきわめて重要になってくるのではないだろうか。平井氏はSCEI(ソニー・コンピュータエンタテインメント。現在のソニー・インタラクティブエンタテインメント)のトップを務めた人物。その重要性も十分わかっているはずだ。

「選択と集中」が進みすぎた、日本の科学技術への投資

藤田朋宏の必殺仕分け人 第1回

「選択と集中」が進みすぎた、日本の科学技術への投資

2018.11.15

ちとせグループCEOの藤田朋宏氏による新連載

巷を賑わす”ヘンな出来事”の問題点を、独自の解釈で洗い出す!

第1回は、「日本の科学技術投資」について

バイオベンチャー企業群「ちとせグループ」のCEOを務める藤田朋宏氏による新連載。“手段と目的の違い”によって生じた「ヘンな出来事」の問題点を、独自の視点で語ります。第1回は、「日本の科学技術投資」について。日本の科学技術への投資の問題点とはいったい何なのでしょう?

才能と“伸びしろ”に投資する、日本サッカー協会

先日、クアラルンプールに出張したときのこと。宿泊先のホテルが偶然にもサッカーの日本代表と同じだった。「日本代表」と言っても、同じホテルに泊まっていたのは本田や長友ではなく、U-16アジア選手権に参加している若い選手たち。

そこで彼らを見ていて、ふと考えた。日本サッカー協会の「選手への投資」は、実は凄く効率がいいのではないか。どうしてそう思ったのか、順を追って説明したい。

ホテルに置いてあったU-16アジア選手権のバナー

チェックインを済ませ、「部屋の準備があるから、ちょっとだけそこで待っていて」と指示するホテルマンに従い、ひとりロビーに放置されている間、何となしに選手の情報を調べてみた。それから一時間半。23名の選手一人ひとりの顔だけでなく、利き足まで覚えるくらいの時間が経っても、僕はまだロビーで放っておかれたままだった。まぁ、東南アジアではよくあることなので、腹は立たなかった。

ところで、「過去のU-16日本代表がその後、何度も日本代表に選ばれる割合はどれほどだろうか」と疑問に感じ、調べてみたところ、各年20数名の代表選手のうち、現役で活躍している選手は約1人であることが分かった。確かに16歳の段階では身体の発達に差があるし、試合で活躍できるかは運の要素も絡む。コーチとの相性やケガの問題もあるだろう。

そうは言っても、16歳の時点で日本代表に選ばれるだけのポテンシャルを持つ選手のうち、その数%しか将来も活躍できる選手がいない、という事実には驚いた。実際、長谷部、本田、岡崎、長友……など、この10年で活躍している選手たちの多くは、16歳時点ではそこまで期待されていなかった選手ばかりだ。

ではなぜ、そういった選手が後に日の目を浴びられたかというと、それは彼らにも「チャンス」を与えられていたからだろう。日本サッカー協会は、16歳時点で選抜したトップ選手だけに集中投資するだけではなく、同年代の他の有望選手にもしっかりとチャンスを与え続けられるような仕組みをつくれたのだと思う。

際立って目立つ選手だけではなく、将来の伸びしろがありえる選手にも、最低限のチャンスは回ってくることで、未来のトップ選手の育成が図れる。そうやって日本サッカー協会はこれまで、世界に通用するような選手を輩出してきた。

「科学技術に投資せよ」ではなく、予算配分の再考を

前置きが長くなってしまったが、ここから本題に入りたい。

先日、京都大学特別教授の本庶佑先生がノーベル賞を受賞したというニュースが流れた。「自分がバイオテクノロジー業界で働く人間だから」というのは関係なく、本庶先生と周りのチームの方々の長年にわたる科学に対する貢献が認められたこと、その事実に接した関係者の気持ちを想像すると、とても嬉しい気持ちになった。

ノーベル賞メダル(レプリカ)

 

近年、日本人のノーベル賞受賞が続いている。彼らのような日本の科学業界の仕組みをよくわかった方々は、これまで数多くのご苦労をされてきたことだろう。しかし、1つ残念なこともある。能力はもちろん、人格的にも優れたそういった先生方が、ノーベル賞受賞のタイミングでマスコミに発表する一世一代のコメントが「日本国の科学技術投資、科学技術教育のあり方についての憂い」であることだ。

僭越ながら、先生たちのコメントを解釈すると、よくニュースで取り上げられるような「科学技術にもっとお金を使え」ということではなく、その先にある「国家予算の配分」についての指摘をしていると認識している。

誰がなんと言おうと、日本の科学技術投資の選択と集中は年々進んでしまっているのが現状だ。しかし、先生方のいうような「選択と集中が進みすぎている」という指摘に対して、「日本にはもうお金がないのだから科学技術にばかり投資できない」と答えがずれてしまっている。

これこそが、日本の科学技術投資における問題ではないだろうか。

日本にはびこる「選択と集中こそが正解だよ病」

随分前からずっと不思議なのだが、そもそも「選択と集中こそが正解である」なんて、誰がいい出したのだろう。「選択と集中」の戦略で物事をうまく切り抜けられるようなことは、本当に生きるか死ぬか、背水の陣を敷いている時くらいだと思うのだ。

今の日本の「選択と集中こそが正解だよ病」はなかなか根深く、そもそもの目的を実現することよりも「選択と集中」を行うことそのものが目的になっているんじゃないかと感じることが多い。

今の日本で行われている多くの意思決定の場面で、サッカーの例で例えると、U-16日本代表を選んだ人のメンツを潰さないということが、強い日本代表をつくることよりも優先されてしまっているように思う。

そのため、16歳の時点で選んだ選手だけに集中投資し、16歳の段階で選ばれなかった他の選手のポテンシャルに賭けることもしないというような「選択と集中が正解である」という間違えた進め方で意思決定が行われているようなことが多いように感じる。

サッカー選手の育成でも、科学技術の投資でも初期の段階で選抜してそこだけに集中投資するという戦略を繰り返せば繰り返すほど、全体としての力は落ちる一方になるのではないか。歴代のノーベル賞受賞者の先生方も、そういうことを言いたかったのではないかと思う。

手段であるはずの「選択と集中」が、目的となっている?

私は、「16歳の段階で、将来素晴らしいサッカー選手になる人物を見分けられる」なんて言葉は、伸びしろのある選手に対しておこがましいと感じる。これは科学技術の研究にも同じことが言える。「その研究が将来素晴らしい成果を残すかどうか見分けられる」なんて言葉は、科学者に対しておこがましい。

もっと言ってしまえば、どの研究が将来化けるかの判断は、16歳のサッカー選手の成長を言い当てることより遥かに難しいだろう。なぜならば、サッカーという競技のルール自体は変わらないが、科学と言う競技はルール自体を決めているので、科学研究の将来性をあらかじめ予測するのは16歳のサッカー選手の将来性を予測するより難しいためだ。

そんな中、日本サッカー協会が幅広い底上げに力を入れ、紆余曲折も有りながらも右肩上がりの成長を維持できているにも関わらず、日本の科学技術投資は過剰な「選択と集中」を強めるが故に、科学技術力の相対的な低下を招いているように感じる。

その差はいったい何か? これは1つの仮説でしかないが、日本サッカー協会の強さの秘訣は、会長の独断で物事を決められる側面が強い組織であるために「目的」がハッキリしている点にあるのではないだろうか。

その一方で、日本の科学技術投資のような“数多くの人の善意の組み合わせの上になり立っている意思決定機構”では「選択と集中を進めることが正解である」という、本来手段の一つである価値観が「目的」となってしまっているように感じる。

本来考えるべきは、「日本の科学技術をどうするべきか」ということであるにも関わらず、その手段と目的が逆転しまっているのではないだろうか、と思うのだ。

音楽特化の「YouTube」が日本上陸! AIでレコメンド

音楽特化の「YouTube」が日本上陸! AIでレコメンド

2018.11.14

音楽に特化した「YouTube Music」が日本でスタート

有料会員になれば、広告なし再生やオフライン再生が可能

YouTube Premiumでは、オリジナルコンテンツの配信も開始

仕事や作業をする際、周りのノイズをカットして集中するために、音楽を聴くという人は多いだろう。わかる。よくわかる。フロアが騒がしいと作業に全く集中できない。周りで仕事している人がいるということがわからないのだろうか、と疑問に思うが、まぁそれは置いておいて、パソコンで作業する場合、手軽に好きな音楽を聴けることから、YouTubeで音楽を聴くという人も多いのではないだろうか。

そんなYouTubeユーザーに朗報である。11月14日、Googleは音楽に特化したストリーミング再生サービス「YouTube Music」を日本でローンチすると発表したのだ。

好みやシーンに応じて楽曲をレコメンド

YouTube Musicは、音楽再生に特化したアプリ。YouTubeにある公式の曲やプレイリスト、歌ってみた、弾いてみたなど、さまざまな音楽動画を視聴することができる。

また、機械学習が活用されているのも特徴の1つだ。視聴履歴などからユーザーの好みを把握するだけでなく、「いつどこで何をしているのか」を類推して、シーンに合わせた楽曲をレコメンド。家でリラックスしているときにお勧めの曲や、仕事中にお勧めの曲などを、自動でピックアップしてくれるという。

さらに、あいまいなカタカナ発音で洋楽を検索したり、CMタイアップ曲などから検索したりすることも可能で、聴きたい曲をスムーズに探すことができそうだ。

サービスの発表会において、YouTube 音楽部門 プロダクトマネージメント責任者のT.ジェイ ファウラ氏は「オーディエンスに着目した結果、今出ているアプリでは満足できていない層があることがわかり、そのユーザーに音楽サービスを届けようとこのサービスをスタートしました。YouTube Musicは、ユーザーの利用シーンや好みに合わせた曲を、YouTubeにある膨大なミュージックカタログからレコメンドするユニークさを持っています」と、サービスの魅力を強調した。

YouTube 音楽部門 プロダクトマネージメント責任者のT.ジェイ ファウラ氏

無料でも利用できるが、有料のYouTube Music Premiumに登録すると、「広告なし再生」「バックグラウンド再生」「オフライン再生」などが可能になる。料金はWeb/Androidが月額980円で、iOSが月額1280円(ともに税込み)だ。

YouTube 日本音楽ビジネス開発統括担当の鬼頭武也氏は「日本ユーザーの方は通勤通学などで音楽を聴くことが多いと思います。オフライン再生機能では、前日の夜に自宅のWi-Fiで翌日聴くべき曲を自動で更新し、通信なしで聴けるようになります。データの通信量などを気にする必要もないので、非常に便利な機能だと思います」と、オフライン再生のメリットを訴求した。

なお、同サービスには著作権管理システムが働いており、YouTubeと同様に適切な権利コントロールが可能だという。

YouTube 日本音楽ビジネス開発統括担当の鬼頭武也氏

「YouTube Originals」が日本でも始動

また今回、「YouTube Premium」という新しい有料プランもスタートする。料金はWeb/Androidだと月額1180円で、iOSだと月額1550円(ともに税込み)だ。YouTube Music Premiumの機能に加えて、YouTubeでも「広告なし再生」「バックグラウンド再生」「オフライン再生」機能が使えるようになる。

さらに、YouTube Premiumの会員は、12月から日本でも配信される予定のYouTubeオリジナルコンテンツ「YouTube Originals」を視聴することも可能だ。すでに世界30カ国でコンテンツを展開しているが、このたび、日本でも制作がスタート。SEKAI NO OWARIとMARVLEがコラボしたミュージックビデオ制作の裏側に迫るドキュメンタリー「Re:IMAGINE」、YouTuberのはじめしゃちょーが主演する連続ドラマ「The Fake Show」、YouTubeで人気のクリエイターが手がけた「隙間男:Stalking Vampire」の3つだ。

「YouTube Music Premium」と「YouTube Premium」で利用可能な機能
日本で制作される「YouTube Originals」のコンテンツ

発表会には「The Fake Show」に主演する、YouTuberのはじめしゃちょーが駆けつけた。

はじめしゃちょー

「今回僕が出演するのは、今までなかったYouTuberをテーマにしたドラマ。アカウント乗っ取りや炎上など、問題に直面しながらも夢に向かって進んでいく姿が描かれているので、僕の動画を見たことない人にも見てほしいですね」と動画の紹介をするとともに、YouTube Musicについて「普段、広く浅く、さまざまな音楽を聴くので、非常に楽しみなサービスです。ぜひ使ってみたいと思います」と期待を述べた。

なお、YouTube Musicは「Google Home」「Google Home Mini」にも対応予定。そのほか、現在「Google Play Music」を利用しているユーザーは、追加料金なしで移行することができるという。