新幹線は年末年始輸送をどう乗り切っているのか?

新幹線は年末年始輸送をどう乗り切っているのか?

2017.12.19

毎年、ゴールデンウィーク、旧盆、そして年末年始が、鉄道をはじめとする公共交通機関がもっとも混雑する「繁忙期」と見なされている。曜日配列にもよるが、2017~2018年ならば、東京発の下りが12月29日、上りは1月3日が利用客数のピークとなることが予想される。

繁忙期になると、マスコミでは「下り『のぞみ○号』では、自由席の乗車率が150%に達した」といったニュースを流す。新幹線のような長距離輸送用の車両では、定員=座席の数だ。東海道新幹線のN700系は定員が1両100人前後であるため、乗車率150%ならば50人ほどが通路やデッキに立っている状態だ。こうなると、車掌や車内販売が車内を巡回することも困難である。

東京駅に並ぶ新幹線の電車。繁忙期には長大な列車がずらりと利用客を待つ

指定席は在庫が効かない商品

けれども、すべての列車が大混雑になるわけではない。マスコミは、いちばん極端なケースを流しているにすぎない。

ピークとなる日の朝夕などはともかく、それ以外の日や時間帯では、指定席が満席となる列車こそ多いものの、1人や2人なら何とかなるものだ。列車の指定席は払い戻しや変更が常に行われており、コンピュータシステムに戻された席が、しばらく次の買い手を待っていることが十分にありうる。

公共交通機関の座席は、いわば時間と空間を売っている。在庫が一切、効かない商品である。「12月31日の『のぞみ1号』、東京から新大阪まで、16号車1番A席」は、その日時、その列車、その区間にだけしか存在せず、空席のままであれば完全なロス。経費だけがかかり、収入は得られない。

莫大な需要に対し鉄道各社はどのように対応し、その一方で、民間企業として収入を取りこぼさないよう、どのように考えているのであろうか。

時間と空間を販売している以上、形がある商品のように在庫を売り切って、それでよしとはならない。ロスを多少、抱えてもよいから、できるだけ供給を増やし、需要に極力、応じることが最善策となる。

ただ、鉄道車両は新製するだけで、在来線は1両約2億円、新幹線では1両約3億円ほどかかる、かなり高い設備投資になる。需要のピーク時に合わせて用意するのは当然なのだが、需要は季節や曜日、時間によって大きく増減する。閑散期に遊んでいる車両が、少ないに越したことはない。これは、朝夕のラッシュに対応する通勤型電車にも言える。

鉄道車両は、法令で定められた定期検査を行わなければならない。そこで、繁忙期にはこれを行わず、営業に投入できる車両を最大数確保し、その代わり閑散期に集中して検査を実施する方策がよく取られる。繁忙期は一般的には休暇の時期に当たるため、検査に当たる係員の労務管理上も、これは理にかなったやり方だ。ただ、検査工場の能力が、どこまで作業の集中に耐えられるかが課題ではある。

東海道新幹線の需要と供給のバランス

参考までに、JR東海・JR西日本が所有し、営業に使える東海道新幹線向けの車両は、2017年度初頭の段階で、主力のN700系が16両編成129本。臨時「のぞみ」や「ひかり」「こだま」用の700系が16両編成36本。合わせて165本ある。

左:一見、区別がつかないが、この「のぞみ189号」は多客に対応する臨時列車。右:臨時に運転される列車は、表示される列車番号で区別できる。こうした列車が、繁忙期には最大限増発される

編成1本当たりの定員(座席数)は、N700系、700系とも1323人。12月28日から1月4日までの繁忙期において、JR東海は2016~2017年には1日平均405本の列車を東海道新幹線で運転した。席数では約53万5000席/日、片道当たり約26万8000席/日となる。

これに対し、下りのピークとなった2016年12月29日の利用客数は約29万6500人、同じく上りは2017年1月3日で、約31万7000人あった。単純に比較すると供給不足のように思えるが、利用客は東海道新幹線の全区間、乗車するわけではない。

例えば東京から名古屋まで使われた「のぞみ」の席に、名古屋からは別の利用客が座るというように、同じ列車の同じ席を何人も使うことは、ごく当たり前にある。それを考え合わせると、一部の利用客が集中する時間帯を除けば、需要と供給のバランスはうまく取れていると考えられよう。

左:N700系より一世代前の新幹線電車、700系。現在も臨時ながら「のぞみ」に使われる。右:現在の東海道新幹線の主力車両である、N700系

ピークを避けるのが、やはり楽

もちろん需要が大きい時間帯には、1時間あたり片道「のぞみ」10本、「ひかり」2本、「こだま」2本が運転可能な、東海道新幹線のダイヤがフル活用される。臨時の「のぞみ」も最大限、増発される。

利用する客の方も、こうした実状を知り、利用が集中することが予想される日や時間帯に無理に乗ろうしないこと。少し日時をずらせば、意外に楽に帰省できるものだ。

現代ではインターネット予約も普及している。それならば空席検索も容易なので、「みどりの窓口」の長蛇の列に並ぶ必要もない。

「音声」巡り覇権争うアマゾンとグーグル、立ち止まるアップル

「音声」巡り覇権争うアマゾンとグーグル、立ち止まるアップル

2019.01.21

CESで存在感を放つアマゾンとグーグル、各社の最新動向は?

レノボはGoogleアシスタント、Alexaに対応した新製品を発表

アップルは各社にプライバシー問題を警告、独自路線を貫くか

米ラスベガスで開催された世界最大級の家電見本市「CES 2019」で、別格の存在感を放っていたのがアマゾンやグーグルだ。2018年はグーグルがCESに初めて本格出展したことで話題となったが、2019年も大がかりなブースを設置して来場者の注目を浴びた。

ラスベガスのCES会場前に設置されたグーグルのブース

アマゾンやグーグルは音声アシスタントで競争しており、家電製品への組み込みを進めている。2019年のCESではどうだったのか、両社の最新動向をレポートする。

グーグル対アマゾンの音声争いが加速

グーグルは今年もCES会場に「Googleアシスタント」を目玉にした大型ブースを設置。巨大な壁面広告やモノレールのラッピング広告で存在を示し、家電メーカーのブースには白い帽子のスタッフを派遣するなど、CESを乗っ取る勢いだった。

「Googleアシスタント」に対応した家電製品が並ぶグーグルブース

一方、Alexaで先行するアマゾンも展示エリアを拡大。業界やメーカーの枠を越えた「Alexa対応製品」を一挙展示することで、エコシステムの強大さを示した。家庭向けのスマートホーム用途だけでなく、オフィスで使う事例も示すなど、応用範囲を広げている。

アマゾンは「Amazon Alexa」対応製品をブースに集めた

具体的な対応製品として、音声で操作できるスマートスピーカーやスマート電球はもちろんだが、これまでにないジャンルの製品も増えている。たとえばレノボは「目覚まし時計」と「タブレット」の2機種を発表した。

レノボの目覚まし時計「Smart Clock」(左)とタブレット「Smart Tab」(右)

Googleアシスタントに対応した「Smart Clock」は、目覚まし時計の置き換えを狙った製品だ。音声だけでなく画面のタッチ操作にも対応しており、カレンダーの予定や寝覚めのいい音楽、室内の照明と連動した目覚まし機能を提供する。

一方、Amazon Alexaに対応した「Smart Tab」は、一般的なAndroidタブレットとして使えるほか、ドックに置くと音声とタッチで操作するスマートディスプレイに早変わりする。自宅でも外出先でも1台2役で使えるお得さが特徴だ。

アップルが投げかける「プライバシー」問題

CESに両社が注力する背景には、音声アシスタント市場におけるシェア争いがある。「Amazon Echo」や「Google Home」といったスマートスピーカーの売上ではグーグルがアマゾンを猛追しており、2018年第1四半期には逆転劇を果たした(英Canalys調べ)。しかし第3四半期にはアマゾンが再び首位に立つなど、接戦が続いている。

その勢力はスマートスピーカーを越えて、家電全体に広がりつつある。家電の操作といえばスイッチやリモコン、タッチ操作が一般的だが、音声に対応する製品は増えている。これまで独自の音声アシスタント「Bixby」を展開してきたサムスンも2019年にはグーグルとアマゾンとの連携を発表した。

サムスンはスマートTVでグーグル、アマゾンと連携

このまま音声が普及していけば、世界中の人々がインターネットのサービスやコンテンツにアクセスする手段になる可能性がある。音声アシスタントのシェア争いは、スマホOSのシェア争いと同じくらい重要というわけだ。

ただ、音声操作はプライバシーに関する懸念もある。音声操作を受け付けるには、マイクが常時オンになっている必要があるからだ。マイクをオフにする機能はあるとはいえ、家庭内のプライベートな会話を常にマイクに拾われるのは心地よいものではない。

この問題に一石を投じたのがアップルだ。CES会場からよく見えるホテルの壁に意見広告を掲載。ラスベガスの有名なコピーをもじって「iPhoneで起きることはiPhoneの中にとどまる」と訴え、サードパーティと広く連携するアマゾンやグーグルを牽制した。

アップルはCESでプライバシー重視をアピール。元々の言葉は、「What happens in Vegas stays in Vegas.(ラスベガスで起きたことはラスベガスに残る)」というもの

アップルも独自の「Siri」をiPhoneに搭載し、スマートスピーカー「HomePod」も販売している。だがサードパーティとは積極的に連携していないため、音声のシェア争いでは不利な立場に追い込まれている。アップルがこのまま「プライバシー重視」路線を貫くかどうかも、音声アシスタント市場の行方を左右しそうだ。

一度は姿を消したワイヤレス充電が再びメジャーになった理由

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第30回

一度は姿を消したワイヤレス充電が再びメジャーになった理由

2019.01.21

いまや当たり前の「ワイヤレス充電」スマホ

開発も販売も、実は日本が世界初だった

過去にナゼ廃れたのか、今はナゼ流行っているのか

最近、ケーブルに接続する必要なく充電ができる、ワイヤレス充電に対応したスマートフォンが増えてきている。一時は姿を消していたワイヤレス充電が、ここにきて再び脚光を浴びるようになったのはなぜだろうか。

世界初のワイヤレス充電対応スマホは日本製

スマートフォンを充電する際、多くの人は充電用の電源ケーブルに接続して充電していることだろう。だがここ最近、スマートフォンをケーブルに接続することなく、専用の充電台に置くだけで充電ができる「ワイヤレス充電」に対応したスマートフォンが増えているのだ。

例えばアップルのiPhoneシリーズであれば、2017年発売の「iPhone 8」シリーズ以降からワイヤレス充電に対応している。他にもグーグルの「Pixel 3」やサムスン電子の「Galaxy Note 9」、そしてファーウェイの「HUAWEI Mate20 Pro」など、海外製のハイエンドスマートフォンを中心として、ワイヤレス充電に対応したスマートフォンは着実に増えている。対応スマートフォンの広まりとともに、ワイヤレス充電をするための充電器も数が増え、家電量販店などで目にする機会も増えている。

ワイヤレス充電対応機種は急増しており、「iPhone XS」など最新のiPhoneもワイヤレス充電に対応している

充電をするためにケーブルに接続するというのは手間がかかるし、何よりケーブルは絡まりやすく取り回しが面倒なもの。それだけに、スマートフォンを置くだけで充電できるワイヤレス充電は消費者にとって非常に便利だ。したがってスマートフォンに搭載するという動きも比較的古くから進められていたのだが、現在のように広く普及するまでにはかなりの時間を要している。

実は、スマートフォン単体でワイヤレス充電ができる機種が最初に投入されたのは日本で、開発したのも日本企業である。2011年にNTTドコモから発売された、シャープ製の「AQUOS PHONE f SH-13C」がそれに当たり、Wireless Power Consortium(WCP)が策定したワイヤレス給電規格の1つ「Qi」に対応。Qi対応の充電器に置くだけで、スマートフォンを充電できる仕組みを備えていたのである。

世界初のワイヤレス充電対応スマートフォン「AQUOS PHONE f SH-13C」は、2011年にNTTドコモが提供。専用の充電器も提供していた

しかも当時、NTTドコモはQi対応のワイヤレス充電ができるスマートフォンの開発に力を入れており、「おくだけ充電」という名称まで付けて積極的なアピールを進めていた。さらにシャープだけでなく、NTTドコモと関係の深い他の国内スマートフォンメーカーともQi対応のスマートフォン開発を進め、市場に多くのワイヤレス充電対応スマートフォンが存在した時期があったのだ。

規格や充電性能の問題が解決し採用機種が増加

だが2013年を境に、NTTドコモのラインアップからワイヤレス充電対応のスマートフォンが一時期姿を消し、ワイヤレス充電は急速に存在感を失うこととなる。当時ワイヤレス充電に力を入れていたパナソニックモバイルコミュニケーションズやNECカシオモバイルコミュニケーションズなどが、iPhoneなどに押されてスマートフォン市場から撤退した影響も大きいが、より本質的な要因は2つあると考えられる。

1つは、急速充電に対する消費者のニーズが高まっていたためだ。当時はバッテリーの性能が現在より低かったため、スマートフォンを使っているとあっという間にバッテリーを消費してしまい、不満の声が多かったため、何よりも素早く充電できることが強く求められていたのだ。しかしながら当時のQiは電力の出力が弱く、充電速度が遅かったことから、消費者のニーズとマッチせず姿を消してしまったのである。

そしてもう1つの理由は、ワイヤレス給電規格が複数存在し、業界全体で、どの方式を採用するか方向性が定まっていなかったため、後続するスマートフォンがなかなか出てこなかったことだ。実際、2015年に日本でも発売されたサムスン電子の「Galaxy S6」「Galaxy S6 edge」はQi規格だけでなく、Power Matters Alliance(PMA、現在はAirFuel Alliance)が策定したワイヤレス給電規格も採用することで、ワイヤレス充電に対応させている。

2015年発売の「Galaxy S6 edge」は、当時まだ事実上の標準規格が定まっていなかったこともあり、複数のワイヤレス給電規格に対応していた

そして最近になってワイヤレス充電が再び日の目を見ることができたのは、それらの課題が解決したことが大きく影響している。急速充電に関しては、当初Qiのモバイル機器に向けた「Volume I」という規格では、送信できる電力が5W以下とされていたため充電速度が遅かったのだが、その後10W、15Wといったより大容量の送信ができる規格の策定が進んだことで、より速く充電できるようになったのである。

また規格の統一に関しては、アップルなど影響力の大きな主要スマートフォンメーカーがQiの採用に傾いたことで、Qiがスマートフォン向けの事実上標準規格となった。そのため多くのスマートフォンメーカーがQiを採用しやすくなり、急速に数が増えたといえる。

さらにもう1つ、高いデザイン性や防水性能など、スマートフォンに求められる要素が年々増えていることも、ワイヤレス充電が復活した大きな要因として挙げられるだろう。一方で、かつて必要だったPCへの接続など、スマートフォンに何らかのケーブルを接続する必要性は年々薄くなっている。将来的にはスマートフォンのワイヤレス充電対応が当たり前となり、充電用のUSB端子やLightning端子がなくなることも十分あり得るだろう。