シャープの冷蔵庫が歩んだ60年、6000万台販売の先に見据える「AIoT」

シャープの冷蔵庫が歩んだ60年、6000万台販売の先に見据える「AIoT」

2017.12.19

シャープは12月11日、1957年に同社初の冷蔵庫「HR-320」を生産開始して60周年となる今年、世界累計生産で6000万台を達成したと発表した。

シャープ 常務執行役員 健康・環境システム事業本部長の沖津 雅浩氏は、「シャープが白物家電事業に本格的に参入したのが1957年。冷蔵庫、洗濯機、掃除機の3つの製品を投入し、1958年には水冷式クーラーを発売した。シャープとして厳しい時期も経験したが、白物家電事業は利益を出すことにこだわり、研究開発も継続し、元気なシャープを表に出せるように努力してきた。こうした観点からも、今回の東証一部復帰に貢献している」と語る。

シャープ 常務執行役員 健康・環境システム事業本部長 沖津 雅浩氏

2000年~2007年頃までは、円高による収益の悪化や、低価格製品が需要の中心になるといった影響から事業部として苦難の歴史もあった。ただ、1980年代までの好調ぶり、そして2008年以降の右肩上がりの成長と、同社の収益を支える「優等生事業」であったのは確かだ。リーマンショックでさえ、白物家電事業はシャープ全体の業績へ悪影響を及ぼすことのない"強い体質"だった。

1957年に発売した第1号冷蔵庫「HR-320」

その体質は、かつて同社が発信していた「目のつけどころがシャープ」というキャッチレーズを裏付けるような「シャープらしい」商品の数々によって支えられていた。

60周年を迎えた冷蔵庫の例では、1968年に冷却方式の主流となる「ファン式霜なし2ドア冷蔵庫」を発売。その後、1972年にはチルド室の先駆けとなる「フレッシュルーム」、1974年には独立した野菜室を搭載した「独立野菜室3ドア冷蔵庫」、1988年には、世界初となる左右開きを可能にした「どっちもドア」、2000年には、世界で初めて液晶インフォメーションパネルを搭載した冷蔵庫を発売するなど、独自性の強い製品を投入してきた。

一方で「ユニークな白物家電製品」もシャープのDNAと言っていい。お茶をたてることができる「お茶プレッソ」や、無水自動調理鍋の「ヘルシオホットクック」、天井設置型プラズマクラスターイオン発生機「ニオワンLEDプラス」などがそれに当たるが、意外にもこれらの製品は、当初計画の数倍の販売台数を記録するヒット製品となっている。

「家事負担の軽減」の時代から「便利なスマート家電」へ

沖津氏は、白物家電事業のこれまでの取り組みを振り返り、3つのフェーズにわける。最初は、1957年から1990年代までの時代で、白物家電の役割は「家事の負担を軽減する」ことであったと定義する。

シャープは、国内初の業務用電子レンジ「R-10」や、業界初の全自動クーラー「SFD-22H1」、国産初のターンテーブル式家庭用電子レンジ「R-600」、穴なし槽を採用した洗濯機「ES-BE65B」などを投入。さらに、先にも触れたように冷蔵庫においても、数々の業界初、国内初の製品を投入し、家事負担の軽減につなげてきた。

第1号機の掃除機「SC-1」は、「ペッカー」の愛称を持っていた
1957年に発売した洗濯機の「ES-163」
1958年に発売した水冷式クーラー「RC-101」

第2フェーズは、2000年代~2011年までの期間で、ここでは「健康で快適な暮らしを実現する家電」が求められた。

2000年に発売したプラズマクラスターイオン搭載空気清浄機「FU-L40X」に端を発し、2004年のウォーターオーブンヘルシオ「AX-HC1」によって、独自技術であるプラズマクラスターイオンや過熱水蒸気技術を活用。新たな切り口で家電製品の提案を行った。2008年には組織名を「健康・環境システム事業本部」に改称しており、名実ともに「健康と環境を追求した白物家電製品」を投入していった時代だろう。

そして現在。2012年以降は、「AIoTで、我が家流に賢く成長し、便利なサービスも利用できるスマート家電」に力を入れる。

新たな時代の第1号製品だったのが、2012年に発売したココロエンジン搭載のロボット掃除機「RX-V100」だ。その後、2013年には無線LAN対応エアコン「AY-D40SX」やココロエンジン搭載洗濯機「ES-Z110」を投入し、2017年にはヘルシオホットクック「KN-HW24C」、冷蔵庫「SJ-GX55D/50D」、加湿空気清浄機「KI-HX75/HS70/HS50」といったAIoTに対応した製品を追加。COCORO+による提案を加速し、COCORO KITCHEN、COCORO AIRといった広がりを見せている。

シャープは、AIとIoTを組み合わせた「AIoT」を全社事業拡大の柱のひとつに位置づけている。

これまでも同社 社長の戴 正呉氏は「従来のシャープは家電メーカーだが、私はシャープをIoTの企業にしたいと考えている」と発言したり、7日の東証一部復帰にあわせて行った会見でも「今後、東証一部の日本企業として『人に寄り添うIoT』や『8Kエコシステム』の実現に向けたトランスフォーメーションを進め、飛躍的成長を目指していく」などと発言している。

現在も白物家電事業を担当する組織は、健康・環境システム事業本部の名称だが、AIoT戦略推進室も設置されており、組織横断でAIoTを推進する体制を整え、AIoTを白物家電事業の推進エンジンに据える姿勢を示している。シャープは「健康」「環境」という軸を維持しながら、横串でAIoTを組み合わせる体制で新たな白物家電の創出に取り組むというわけだ。

では、AIoTが目指す世界観とは何か。沖津氏は、「スマート家電のMIF(市場稼働台数)拡大を図るとともに、他社製品や社内外との連携、ビッグデータの利活用など、新たな価値を提供する積分型ビジネスモデルを創出する」と話す。つまり、「家電」というモノ売りだけではない将来を「AIoT」で目指すというわけだ。

「ドアホンやスマートロック、スマートスピーカーといった他社製品も接続する。宅配業者や調理材料を提供する会社など、家電メーカー以外の企業も、このインフラを活用したサービスを提供するようになる」(沖津氏)

これらのプレイヤーが「接続したい」と思わせるためには、大元となる「シャープの家電」も当然必要不可欠だ。2016年度時点で国内3万台だったシャープ製のスマート家電だが、2019年度には累計出荷約300万台にまで拡大する見込みだ。

「クラウドに接続できるスマート家電は、現在こそ最上位モデルが中心。しかし、2019年度にはエアコンで80~90%、電子レンジでは30~40%がクラウドに接続することになる。300万台の家電製品がクラウドにつながれば、さまざまなビジネスモデルが考えられる」(沖津氏)

AIoTで変わる家電の価値

このスマート家電の最後のひとピースとも言えるのが、冒頭で触れた冷蔵庫だ。

扉にディスプレイを搭載した冷蔵庫は、クラウドと接続することでさまざまな情報を表示できる。今年10月のCEATEC JAPAN 2017でも参考展示していたが、同社 健康・環境システム メジャーアプライアンス事業部長の菅原 靖文氏は、「これは単なるプロトタイプに域に留まらず、AIoTに対応した商品開発に舵を切るものになる」と宣言する。

「冷蔵庫は食品を保存し、長く持たせ、コストセービングするという役割が中心だったが、AIoTと組み合わせることで、世界中の情報を表示したり、近所のスーパーのチラシを表示し、そこから注文するという使い方が可能だ。冷蔵庫は24時間通電するキッチンの王様。その冷蔵庫に何ができるのかを考えた場合、AIoTに対応した商品に舵を切ることは、今後の方向性として間違いではない」(菅原氏)

ディスプレイ搭載AIoT対応冷蔵庫の試作モデルも展示した
シャープ 健康・環境システム メジャーアプライアンス事業部長 菅原靖文氏

AIoT対応冷蔵庫は、決して「何でもあり」ではなく、どういった機能が必要なのか具体的に精査していると菅原氏。

「扉に大きなディスプレイ表示を行うと、デザインを壊すのではないかと考えたが、そうでもないことがわかった。だが、大切なのはメリットが伝わって、お客様が求めるものを提供できるかどうかという点。従来の冷蔵庫にはなかったメリットを提供したい」(菅原氏)

最後に沖津氏は、「私もちょうど60歳。これからは老化していくだけだが、シャープの白物家電は、これから100年に向けて大きく成長していくことになる」とジョークを交えながら、AIoTによる白物家電の進化に期待を込める。

60年目から先のシャープの白物家電は、AIoTによって、どう人に寄り添っていくのか。そして、収益の柱としての位置づけは変わらないままでいられるのか。60年目の節目は、新たなモノづくりの一歩を本格的に開始することを宣言するタイミングになった。

「音声」巡り覇権争うアマゾンとグーグル、立ち止まるアップル

「音声」巡り覇権争うアマゾンとグーグル、立ち止まるアップル

2019.01.21

CESで存在感を放つアマゾンとグーグル、各社の最新動向は?

レノボはGoogleアシスタント、Alexaに対応した新製品を発表

アップルは各社にプライバシー問題を警告、独自路線を貫くか

米ラスベガスで開催された世界最大級の家電見本市「CES 2019」で、別格の存在感を放っていたのがアマゾンやグーグルだ。2018年はグーグルがCESに初めて本格出展したことで話題となったが、2019年も大がかりなブースを設置して来場者の注目を浴びた。

ラスベガスのCES会場前に設置されたグーグルのブース

アマゾンやグーグルは音声アシスタントで競争しており、家電製品への組み込みを進めている。2019年のCESではどうだったのか、両社の最新動向をレポートする。

グーグル対アマゾンの音声争いが加速

グーグルは今年もCES会場に「Googleアシスタント」を目玉にした大型ブースを設置。巨大な壁面広告やモノレールのラッピング広告で存在を示し、家電メーカーのブースには白い帽子のスタッフを派遣するなど、CESを乗っ取る勢いだった。

「Googleアシスタント」に対応した家電製品が並ぶグーグルブース

一方、Alexaで先行するアマゾンも展示エリアを拡大。業界やメーカーの枠を越えた「Alexa対応製品」を一挙展示することで、エコシステムの強大さを示した。家庭向けのスマートホーム用途だけでなく、オフィスで使う事例も示すなど、応用範囲を広げている。

アマゾンは「Amazon Alexa」対応製品をブースに集めた

具体的な対応製品として、音声で操作できるスマートスピーカーやスマート電球はもちろんだが、これまでにないジャンルの製品も増えている。たとえばレノボは「目覚まし時計」と「タブレット」の2機種を発表した。

レノボの目覚まし時計「Smart Clock」(左)とタブレット「Smart Tab」(右)

Googleアシスタントに対応した「Smart Clock」は、目覚まし時計の置き換えを狙った製品だ。音声だけでなく画面のタッチ操作にも対応しており、カレンダーの予定や寝覚めのいい音楽、室内の照明と連動した目覚まし機能を提供する。

一方、Amazon Alexaに対応した「Smart Tab」は、一般的なAndroidタブレットとして使えるほか、ドックに置くと音声とタッチで操作するスマートディスプレイに早変わりする。自宅でも外出先でも1台2役で使えるお得さが特徴だ。

アップルが投げかける「プライバシー」問題

CESに両社が注力する背景には、音声アシスタント市場におけるシェア争いがある。「Amazon Echo」や「Google Home」といったスマートスピーカーの売上ではグーグルがアマゾンを猛追しており、2018年第1四半期には逆転劇を果たした(英Canalys調べ)。しかし第3四半期にはアマゾンが再び首位に立つなど、接戦が続いている。

その勢力はスマートスピーカーを越えて、家電全体に広がりつつある。家電の操作といえばスイッチやリモコン、タッチ操作が一般的だが、音声に対応する製品は増えている。これまで独自の音声アシスタント「Bixby」を展開してきたサムスンも2019年にはグーグルとアマゾンとの連携を発表した。

サムスンはスマートTVでグーグル、アマゾンと連携

このまま音声が普及していけば、世界中の人々がインターネットのサービスやコンテンツにアクセスする手段になる可能性がある。音声アシスタントのシェア争いは、スマホOSのシェア争いと同じくらい重要というわけだ。

ただ、音声操作はプライバシーに関する懸念もある。音声操作を受け付けるには、マイクが常時オンになっている必要があるからだ。マイクをオフにする機能はあるとはいえ、家庭内のプライベートな会話を常にマイクに拾われるのは心地よいものではない。

この問題に一石を投じたのがアップルだ。CES会場からよく見えるホテルの壁に意見広告を掲載。ラスベガスの有名なコピーをもじって「iPhoneで起きることはiPhoneの中にとどまる」と訴え、サードパーティと広く連携するアマゾンやグーグルを牽制した。

アップルはCESでプライバシー重視をアピール。元々の言葉は、「What happens in Vegas stays in Vegas.(ラスベガスで起きたことはラスベガスに残る)」というもの

アップルも独自の「Siri」をiPhoneに搭載し、スマートスピーカー「HomePod」も販売している。だがサードパーティとは積極的に連携していないため、音声のシェア争いでは不利な立場に追い込まれている。アップルがこのまま「プライバシー重視」路線を貫くかどうかも、音声アシスタント市場の行方を左右しそうだ。

一度は姿を消したワイヤレス充電が再びメジャーになった理由

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第30回

一度は姿を消したワイヤレス充電が再びメジャーになった理由

2019.01.21

いまや当たり前の「ワイヤレス充電」スマホ

開発も販売も、実は日本が世界初だった

過去にナゼ廃れたのか、今はナゼ流行っているのか

最近、ケーブルに接続する必要なく充電ができる、ワイヤレス充電に対応したスマートフォンが増えてきている。一時は姿を消していたワイヤレス充電が、ここにきて再び脚光を浴びるようになったのはなぜだろうか。

世界初のワイヤレス充電対応スマホは日本製

スマートフォンを充電する際、多くの人は充電用の電源ケーブルに接続して充電していることだろう。だがここ最近、スマートフォンをケーブルに接続することなく、専用の充電台に置くだけで充電ができる「ワイヤレス充電」に対応したスマートフォンが増えているのだ。

例えばアップルのiPhoneシリーズであれば、2017年発売の「iPhone 8」シリーズ以降からワイヤレス充電に対応している。他にもグーグルの「Pixel 3」やサムスン電子の「Galaxy Note 9」、そしてファーウェイの「HUAWEI Mate20 Pro」など、海外製のハイエンドスマートフォンを中心として、ワイヤレス充電に対応したスマートフォンは着実に増えている。対応スマートフォンの広まりとともに、ワイヤレス充電をするための充電器も数が増え、家電量販店などで目にする機会も増えている。

ワイヤレス充電対応機種は急増しており、「iPhone XS」など最新のiPhoneもワイヤレス充電に対応している

充電をするためにケーブルに接続するというのは手間がかかるし、何よりケーブルは絡まりやすく取り回しが面倒なもの。それだけに、スマートフォンを置くだけで充電できるワイヤレス充電は消費者にとって非常に便利だ。したがってスマートフォンに搭載するという動きも比較的古くから進められていたのだが、現在のように広く普及するまでにはかなりの時間を要している。

実は、スマートフォン単体でワイヤレス充電ができる機種が最初に投入されたのは日本で、開発したのも日本企業である。2011年にNTTドコモから発売された、シャープ製の「AQUOS PHONE f SH-13C」がそれに当たり、Wireless Power Consortium(WCP)が策定したワイヤレス給電規格の1つ「Qi」に対応。Qi対応の充電器に置くだけで、スマートフォンを充電できる仕組みを備えていたのである。

世界初のワイヤレス充電対応スマートフォン「AQUOS PHONE f SH-13C」は、2011年にNTTドコモが提供。専用の充電器も提供していた

しかも当時、NTTドコモはQi対応のワイヤレス充電ができるスマートフォンの開発に力を入れており、「おくだけ充電」という名称まで付けて積極的なアピールを進めていた。さらにシャープだけでなく、NTTドコモと関係の深い他の国内スマートフォンメーカーともQi対応のスマートフォン開発を進め、市場に多くのワイヤレス充電対応スマートフォンが存在した時期があったのだ。

規格や充電性能の問題が解決し採用機種が増加

だが2013年を境に、NTTドコモのラインアップからワイヤレス充電対応のスマートフォンが一時期姿を消し、ワイヤレス充電は急速に存在感を失うこととなる。当時ワイヤレス充電に力を入れていたパナソニックモバイルコミュニケーションズやNECカシオモバイルコミュニケーションズなどが、iPhoneなどに押されてスマートフォン市場から撤退した影響も大きいが、より本質的な要因は2つあると考えられる。

1つは、急速充電に対する消費者のニーズが高まっていたためだ。当時はバッテリーの性能が現在より低かったため、スマートフォンを使っているとあっという間にバッテリーを消費してしまい、不満の声が多かったため、何よりも素早く充電できることが強く求められていたのだ。しかしながら当時のQiは電力の出力が弱く、充電速度が遅かったことから、消費者のニーズとマッチせず姿を消してしまったのである。

そしてもう1つの理由は、ワイヤレス給電規格が複数存在し、業界全体で、どの方式を採用するか方向性が定まっていなかったため、後続するスマートフォンがなかなか出てこなかったことだ。実際、2015年に日本でも発売されたサムスン電子の「Galaxy S6」「Galaxy S6 edge」はQi規格だけでなく、Power Matters Alliance(PMA、現在はAirFuel Alliance)が策定したワイヤレス給電規格も採用することで、ワイヤレス充電に対応させている。

2015年発売の「Galaxy S6 edge」は、当時まだ事実上の標準規格が定まっていなかったこともあり、複数のワイヤレス給電規格に対応していた

そして最近になってワイヤレス充電が再び日の目を見ることができたのは、それらの課題が解決したことが大きく影響している。急速充電に関しては、当初Qiのモバイル機器に向けた「Volume I」という規格では、送信できる電力が5W以下とされていたため充電速度が遅かったのだが、その後10W、15Wといったより大容量の送信ができる規格の策定が進んだことで、より速く充電できるようになったのである。

また規格の統一に関しては、アップルなど影響力の大きな主要スマートフォンメーカーがQiの採用に傾いたことで、Qiがスマートフォン向けの事実上標準規格となった。そのため多くのスマートフォンメーカーがQiを採用しやすくなり、急速に数が増えたといえる。

さらにもう1つ、高いデザイン性や防水性能など、スマートフォンに求められる要素が年々増えていることも、ワイヤレス充電が復活した大きな要因として挙げられるだろう。一方で、かつて必要だったPCへの接続など、スマートフォンに何らかのケーブルを接続する必要性は年々薄くなっている。将来的にはスマートフォンのワイヤレス充電対応が当たり前となり、充電用のUSB端子やLightning端子がなくなることも十分あり得るだろう。