シャープの冷蔵庫が歩んだ60年、6000万台販売の先に見据える「AIoT」

シャープの冷蔵庫が歩んだ60年、6000万台販売の先に見据える「AIoT」

2017.12.19

シャープは12月11日、1957年に同社初の冷蔵庫「HR-320」を生産開始して60周年となる今年、世界累計生産で6000万台を達成したと発表した。

シャープ 常務執行役員 健康・環境システム事業本部長の沖津 雅浩氏は、「シャープが白物家電事業に本格的に参入したのが1957年。冷蔵庫、洗濯機、掃除機の3つの製品を投入し、1958年には水冷式クーラーを発売した。シャープとして厳しい時期も経験したが、白物家電事業は利益を出すことにこだわり、研究開発も継続し、元気なシャープを表に出せるように努力してきた。こうした観点からも、今回の東証一部復帰に貢献している」と語る。

シャープ 常務執行役員 健康・環境システム事業本部長 沖津 雅浩氏

2000年~2007年頃までは、円高による収益の悪化や、低価格製品が需要の中心になるといった影響から事業部として苦難の歴史もあった。ただ、1980年代までの好調ぶり、そして2008年以降の右肩上がりの成長と、同社の収益を支える「優等生事業」であったのは確かだ。リーマンショックでさえ、白物家電事業はシャープ全体の業績へ悪影響を及ぼすことのない"強い体質"だった。

1957年に発売した第1号冷蔵庫「HR-320」

その体質は、かつて同社が発信していた「目のつけどころがシャープ」というキャッチレーズを裏付けるような「シャープらしい」商品の数々によって支えられていた。

60周年を迎えた冷蔵庫の例では、1968年に冷却方式の主流となる「ファン式霜なし2ドア冷蔵庫」を発売。その後、1972年にはチルド室の先駆けとなる「フレッシュルーム」、1974年には独立した野菜室を搭載した「独立野菜室3ドア冷蔵庫」、1988年には、世界初となる左右開きを可能にした「どっちもドア」、2000年には、世界で初めて液晶インフォメーションパネルを搭載した冷蔵庫を発売するなど、独自性の強い製品を投入してきた。

一方で「ユニークな白物家電製品」もシャープのDNAと言っていい。お茶をたてることができる「お茶プレッソ」や、無水自動調理鍋の「ヘルシオホットクック」、天井設置型プラズマクラスターイオン発生機「ニオワンLEDプラス」などがそれに当たるが、意外にもこれらの製品は、当初計画の数倍の販売台数を記録するヒット製品となっている。

「家事負担の軽減」の時代から「便利なスマート家電」へ

沖津氏は、白物家電事業のこれまでの取り組みを振り返り、3つのフェーズにわける。最初は、1957年から1990年代までの時代で、白物家電の役割は「家事の負担を軽減する」ことであったと定義する。

シャープは、国内初の業務用電子レンジ「R-10」や、業界初の全自動クーラー「SFD-22H1」、国産初のターンテーブル式家庭用電子レンジ「R-600」、穴なし槽を採用した洗濯機「ES-BE65B」などを投入。さらに、先にも触れたように冷蔵庫においても、数々の業界初、国内初の製品を投入し、家事負担の軽減につなげてきた。

第1号機の掃除機「SC-1」は、「ペッカー」の愛称を持っていた
1957年に発売した洗濯機の「ES-163」
1958年に発売した水冷式クーラー「RC-101」

第2フェーズは、2000年代~2011年までの期間で、ここでは「健康で快適な暮らしを実現する家電」が求められた。

2000年に発売したプラズマクラスターイオン搭載空気清浄機「FU-L40X」に端を発し、2004年のウォーターオーブンヘルシオ「AX-HC1」によって、独自技術であるプラズマクラスターイオンや過熱水蒸気技術を活用。新たな切り口で家電製品の提案を行った。2008年には組織名を「健康・環境システム事業本部」に改称しており、名実ともに「健康と環境を追求した白物家電製品」を投入していった時代だろう。

そして現在。2012年以降は、「AIoTで、我が家流に賢く成長し、便利なサービスも利用できるスマート家電」に力を入れる。

新たな時代の第1号製品だったのが、2012年に発売したココロエンジン搭載のロボット掃除機「RX-V100」だ。その後、2013年には無線LAN対応エアコン「AY-D40SX」やココロエンジン搭載洗濯機「ES-Z110」を投入し、2017年にはヘルシオホットクック「KN-HW24C」、冷蔵庫「SJ-GX55D/50D」、加湿空気清浄機「KI-HX75/HS70/HS50」といったAIoTに対応した製品を追加。COCORO+による提案を加速し、COCORO KITCHEN、COCORO AIRといった広がりを見せている。

シャープは、AIとIoTを組み合わせた「AIoT」を全社事業拡大の柱のひとつに位置づけている。

これまでも同社 社長の戴 正呉氏は「従来のシャープは家電メーカーだが、私はシャープをIoTの企業にしたいと考えている」と発言したり、7日の東証一部復帰にあわせて行った会見でも「今後、東証一部の日本企業として『人に寄り添うIoT』や『8Kエコシステム』の実現に向けたトランスフォーメーションを進め、飛躍的成長を目指していく」などと発言している。

現在も白物家電事業を担当する組織は、健康・環境システム事業本部の名称だが、AIoT戦略推進室も設置されており、組織横断でAIoTを推進する体制を整え、AIoTを白物家電事業の推進エンジンに据える姿勢を示している。シャープは「健康」「環境」という軸を維持しながら、横串でAIoTを組み合わせる体制で新たな白物家電の創出に取り組むというわけだ。

では、AIoTが目指す世界観とは何か。沖津氏は、「スマート家電のMIF(市場稼働台数)拡大を図るとともに、他社製品や社内外との連携、ビッグデータの利活用など、新たな価値を提供する積分型ビジネスモデルを創出する」と話す。つまり、「家電」というモノ売りだけではない将来を「AIoT」で目指すというわけだ。

「ドアホンやスマートロック、スマートスピーカーといった他社製品も接続する。宅配業者や調理材料を提供する会社など、家電メーカー以外の企業も、このインフラを活用したサービスを提供するようになる」(沖津氏)

これらのプレイヤーが「接続したい」と思わせるためには、大元となる「シャープの家電」も当然必要不可欠だ。2016年度時点で国内3万台だったシャープ製のスマート家電だが、2019年度には累計出荷約300万台にまで拡大する見込みだ。

「クラウドに接続できるスマート家電は、現在こそ最上位モデルが中心。しかし、2019年度にはエアコンで80~90%、電子レンジでは30~40%がクラウドに接続することになる。300万台の家電製品がクラウドにつながれば、さまざまなビジネスモデルが考えられる」(沖津氏)

AIoTで変わる家電の価値

このスマート家電の最後のひとピースとも言えるのが、冒頭で触れた冷蔵庫だ。

扉にディスプレイを搭載した冷蔵庫は、クラウドと接続することでさまざまな情報を表示できる。今年10月のCEATEC JAPAN 2017でも参考展示していたが、同社 健康・環境システム メジャーアプライアンス事業部長の菅原 靖文氏は、「これは単なるプロトタイプに域に留まらず、AIoTに対応した商品開発に舵を切るものになる」と宣言する。

「冷蔵庫は食品を保存し、長く持たせ、コストセービングするという役割が中心だったが、AIoTと組み合わせることで、世界中の情報を表示したり、近所のスーパーのチラシを表示し、そこから注文するという使い方が可能だ。冷蔵庫は24時間通電するキッチンの王様。その冷蔵庫に何ができるのかを考えた場合、AIoTに対応した商品に舵を切ることは、今後の方向性として間違いではない」(菅原氏)

ディスプレイ搭載AIoT対応冷蔵庫の試作モデルも展示した
シャープ 健康・環境システム メジャーアプライアンス事業部長 菅原靖文氏

AIoT対応冷蔵庫は、決して「何でもあり」ではなく、どういった機能が必要なのか具体的に精査していると菅原氏。

「扉に大きなディスプレイ表示を行うと、デザインを壊すのではないかと考えたが、そうでもないことがわかった。だが、大切なのはメリットが伝わって、お客様が求めるものを提供できるかどうかという点。従来の冷蔵庫にはなかったメリットを提供したい」(菅原氏)

最後に沖津氏は、「私もちょうど60歳。これからは老化していくだけだが、シャープの白物家電は、これから100年に向けて大きく成長していくことになる」とジョークを交えながら、AIoTによる白物家電の進化に期待を込める。

60年目から先のシャープの白物家電は、AIoTによって、どう人に寄り添っていくのか。そして、収益の柱としての位置づけは変わらないままでいられるのか。60年目の節目は、新たなモノづくりの一歩を本格的に開始することを宣言するタイミングになった。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。