シャープはなぜ国内で冷蔵庫を生産し続けるのか

シャープはなぜ国内で冷蔵庫を生産し続けるのか

2017.12.21

大阪府八尾市のシャープ八尾事業所では、今でも冷蔵庫の国内生産が続けられており、白物家電を国内生産する唯一の拠点といえる。この存在こそが、シャープの冷蔵庫事業の60年を支えてきたのだ。

マザー工場としての八尾事業所

1957年、旧本社エリアの田辺工場(前工程)と平野工場(後工程)で生産を開始した冷蔵庫は、1959年7月に現在の八尾市へと早くも移管された。当時、最新の自動化設備を導入した量産体制の確立によって、東洋一とも言われたメッキ工場やプラチック成形工場などを併設したことで大きな話題を集めた。現在でも、冷蔵庫生産のマザー工場として、ハイエンドモデルの国内生産を続けている。

1959年のシャープ八尾工場の様子
現在のシャープ八尾事業場の様子

その一方で、1974年よりインドネシア・カラワンで冷蔵庫の生産を開始。1988年にはタイ・チャチャンサオ、1997年に中国・上海と、海外の生産拠点を次々と開設した。タイをハブ工場として、直冷式の1ドア小型タイプから、インバーター式5ドア大型タイプまで、幅広いラインアップを生産し、ASEAN、中近東、オセアニア、欧州、中国、日本などに供給している。

インドネシア工場もまた役割が変わっており、同工場で生産した冷蔵庫の約9割を同国内向けに出荷。独自デザインを採用した製品を投入したほか、不安定な電力事情を考慮して畜冷材料を使用した製品も投入している。この製品は電力が停止しても10時間に渡り保冷ができる点が高評価につながっているという。

インドネシア向けの冷蔵庫。現地では花柄模様が受けるという
蓄冷材料を採用した冷蔵庫。停電が起こりやすい地域向けの付加価値モデルとして人気だ

こうした生産体制が確立する中で、あえて八尾事業所を残す理由はあるのか。シャープ 健康・環境システム メジャーアプライアンス事業部長の菅原 靖文氏は、「八尾事業所は、培った独自生産技術を、競争力の源泉として、海外生産拠点に供給する役割を担うマザー工場。その役割はこれからも変わらない」と、国内生産にこだわりをみせる。

冷蔵庫の歴史はシャープ革新の歴史?

1957年に発売した第1号冷蔵庫「HR-320」。一日の電気代は10円だった

シャープの白物家電事業は、1957年に発売した冷蔵庫、洗濯機、掃除機の3つの白物家電の投入で始まった。その中でも冷蔵庫は、発売以来の累計出荷が6000万台に達しており、事業規模で見ても同社を代表する白物家電製品だ。

さらに、6000万台出荷の実情は、近年の「シャープ冷蔵庫」の強さを表している。累計出荷が3000万台を超えたのは、事業スタートから50年となる2007年。そこからわずか10年で倍の累計6000万台を達成したことで、事業の成長曲線が文字通りの「右肩上がり」であることがわかる。

菅原氏は、「冷却方式や付加機能、使い勝手において、『業界初』を相次いで採用し、現在の冷蔵庫の礎となるものをいくつも投入してきた」と自信を見せるが、これは"機能ファースト"ではなく、「お客様の生活の変化にいち早く応える商品開発を続けてきた歴史である」と話す。

1957年に1号機を生産した際、冷蔵庫は「洗濯機」や「白黒テレビ」とともに「三種の神器」に例えられた。「主婦の家事労働からの解放」という役割を果たす最たる商品として開発・生産され、八尾工場での最新設備による量産化は、冷蔵庫の国内普及に大きく貢献したといえるだろう。

冷蔵庫の中央部に電子レンジを搭載したクッキング冷蔵庫「SJ-30R7」。同じ八尾工場内に冷蔵庫と電子レンジの事業部門があったことで実現した融合商品

その後、1960年~1970年代は、冷凍食品の普及やスーパーマーケットの拡大といった環境を背景に食生活の多様化が進んだ。そこで、現在の冷却方式の主流になっているファン式霜なし2ドア冷蔵庫を投入したほか、チルドルームの先駆けとなるフレッシュルームの採用、専用野菜室の先駆けとなる独立野菜室用、使い勝手を考えた業界初の上段冷蔵庫モデルなどを投入した。

1980年~90年代は、マンションの一般化やシステムキッチンの普及、環境問題がクローズアップされるなかで、省スペース化を実現する電子レンジと冷蔵庫を融合したクッキング冷蔵庫、オゾン式電子脱臭装置を搭載した冷蔵庫、ノンフロン真空断熱材を採用した冷蔵庫を発売した。

特に、キッチンのさまざまな間取りに対応した業界初の左右開き冷蔵庫の「どっちもドア冷蔵庫」は大きな話題を呼んだ。どっちもドアは今年で30歳だが、最新モデルでは電動アシスト機能を搭載した「電動どっちもドア」に進化している。

どっちもドアの初期モデル
どっちもドアのメカも世代別に展示した

2000年代から現在にかけては、さらに家庭環境が大きく変容した。中食や家飲みが浸透し、安全や安心に対する関心の高まり、共働き世帯の増加という社会背景も当たり前になった。

これに対してシャープは、「おうちでロック製氷」機能の搭載や、その後のプラズマクラスターイオン搭載へとつながる除菌イオンを搭載した冷蔵庫、地震の揺れを感知すると冷蔵室ドアをロックする「耐震ロック」機能の搭載、さらには蓄電池連携停電モード付冷蔵庫まで世に放った。

このように、これまでの60年間を振り返ってみると、シャープの冷蔵庫は、市場のニーズ変化にあわせて最先端機能を搭載し、日本の冷蔵庫市場をリードするポジションにいたことがわかる。それに加え、国内で培った技術力を背景に海外市場でも地域ニーズにあわせた製品を開発。これが、近年の出荷台数の急成長につながっているはずだ。

海外では、日本品質を訴求する展開も
タイ工場で生産された冷蔵庫。普及モデルを中心に展開している

半世紀以上に渡り、シャープの冷蔵庫事業の成長を支えた八尾事業所は、約13万2000平方メートルの敷地を持つ。冷蔵庫のみならず、白物家電製品を担当する健康・環境システム事業本部の中核拠点としての役割を果たしている。開発部門やデザイン部門なども同事業所の中にあるため、"ものづくり"を追求できる環境としての八尾営業所という側面が見て取れる。

冷蔵庫を生産する棟は5階建て構造で、延床面積は約4万平方メートルだ。1階は外箱成形などが行われ、2階で内箱組立、3階では庫内部品の組み込みや性能検査、4階は扉組立、5階は最終工程の梱包、出荷検査が行われる。つまり、1階から上に上がっていくごとに完成品に近づく仕組みだ。

現在は2つの組立ラインが稼働しており、梱包ラインでこの流れが一本化されるという仕組みだ。異なる機種が生産可能な混流ラインで、それぞれ日産850台、合計で1700台の生産が可能だ。自動化と熟練した作業者による手作業を組みわせているほか、徹底した検査工程など、国内生産にこだわる理由が随所に見られる。

生産・開発拠点としての八尾事業所があるからこそ、世界で支持されるシャープの冷蔵庫がある。そう言っても過言ではない現場力を八尾に垣間見た。

1階では、最初に、4メートルの長さの板金を成形ラインに投入
まずは穴あけや切り込み加工を行う
続いて高周波で50度にまで加熱して、加工しやすくする
前面および背面の縁部分を折り曲げるフランジ加工
冷媒銅パイプを取り付ける工程
生産ラインに投入される冷媒銅パイプ
自動装置でアルミテープで冷媒銅パイプを固定する
上方向から真空パネルを自動で貼りつける
真空パネルが貼りつけられた状態
作業品質を確認しながらテープで固定する

 

 

キャビネット組立ライン。2階で内箱組み立てが行われた部品と組み合わせる
続けて内箱部分に様々な部品を取り付ける

 

 

外箱と内箱のコーナー嵌合部をシールするためにフォームメルトを注入する装置
背面ケースを取り付ける
背面ケースを固定する
コンプレッサーを搭載する作業も1階で行われる

 

 

 

3階の品質検査工程。人による検査と機械による検査を組み合わせている
エージングライン。全量を対象に60分間の電気検査を行う
配管口を取り付ける作業
筐体は移動しながら、真空にしたり、冷媒を充填したりといった作業が背面側から行われる

 

 

取り付けられる部品は箱のなかに入れられてラインに供給
庫内組立ラインの横で部品がセットされる
扉の取り付け工程の様子
5階の梱包ラインに入る冷蔵庫

 

ビニールが自動でかぶせられる
続いて梱包箱に入れられる完成品
バンドマシンで固定された完成品
1階の出荷口に搬送される

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何がゴーンに起こったか? 日産で発覚した不正と権力集中の経緯

何がゴーンに起こったか? 日産で発覚した不正と権力集中の経緯

2018.11.20

ゴーン氏による3つの重大な不正とは

不正は「ゴーン統治の負の遺産」と西川社長

ゴーン不在でアライアンスの今後は

カルロス・ゴーン氏が日産自動車で働いた不正が発覚し、東京地検特捜部に逮捕される事態となった。企業再生の旗手ともてはやされた豪腕経営者は、自らが代表取締役会長を務める会社の資金を私的に使うなどの理由で失墜してしまった。なぜ、このような不正が起こったのか。その理由を探るため、西川広人(さいかわ・ひろと)社長が出席した日産の記者会見を振り返ってみたい。

日産の西川社長は、11月19日に記者会見を開催した。横浜の日産グローバル本社には200人を超える報道陣が詰め掛け、質疑応答は深更に及んだ

ゴーン依存から抜け出すチャンス?

西川社長の説明によると、ゴーン氏が日産で働いた不正は「開示される自らの報酬を少なく見せるため、実際より少なく有価証券報告書に記載」「目的を偽り、私的な目的で日産の投資資金を支出」「私的な目的で日産の経費を支出」の3つ。内部通報を受けて数カ月間の調査を行った結果、不正が判明したという。不正の首謀者はゴーン氏と同氏側近のグレッグ・ケリー代表取締役の2人。11月22日には取締役会を招集し、不正を働いた2人の職を解くことを提案するという。

会見で西川社長は、本件について「残念というより、それをはるかに超えて、強い憤りというか、私としては落胆が強い」との感想を述べた。不正の具体的な経緯や内容については、検察当局の捜査が進行中であるため、詳細には説明できないという。「約100億円の報酬で約50億円しか申告していないとすると、消えた50億円を日産ではどのように処理したのか」という記者からの質問に対しても、「今の段階では」回答できないとして明言を避けた。

この問題は日産の、ひいてはルノーと三菱自動車工業を含むアライアンスの今後に、どのような影響を及ぼすのか。「将来に向けては、極端に特定の個人に依存した状態から抜け出して、サステイナブルな体制を目指すべく、よい機会になると認識している」というのが西川社長の言葉だ。

検察当局の捜査が進行中で、不正の内容については多くを語れないとした西川氏だが、一刻も早く自らの言葉で状況を伝えたいという理由から、このタイミングで記者会見を開催したという

ルノーと日産のCEO兼務が権力肥大の温床に

逮捕の時点で、日産と三菱自動車では会長、ルノーでは会長兼CEOを務めていたゴーン氏には、西川社長が「極端」と表現するほど、権力が集中していた。なぜ、このような体制となったのか。「長い間に、徐々に形成されたということ。それ以上に言いようがない」とした西川社長だったが、1つの要因として「ルノーと日産のCEOを兼務した時期が長かった」点を指摘し、「このやり方は、少し無理があった」と述懐した。

業績不振の日産にルノーから乗り込んだゴーン氏は、日産を立て直し、2005年にはルノーのCEOにも就任して、両社のトップに立った。その当時を西川社長は、「当たり前に、日産を率いるゴーンさんが、ルノーのCEOをやるのはいいことじゃないかと考えて、あまり議論しなかった。どうなるかについては、日産としても、十分に分かっていなかった」と振り返る。

誰かに権力が集中したからといって、その企業で必ずしも不正が起こるとは限らないし、権力を持ちつつ、公正な企業経営を行っている人もたくさんいる。そう語った西川氏ではあったが、今回の不正については「長年にわたるゴーン統治の負の遺産」であり、「権力の集中が1つの誘引となった」と結論づけた。経営陣の1人でありながら、ゴーン氏をコントロールする役割を果たせなかった責任については、「ガバナンスで猛省すべきところはあるが、事態を沈静化して、会社を正常な状態にする必要もある。やることは山積している」とする。

権力者が去った日産は今後、どのような企業になっていくのか

内部通報によりゴーン氏が日産を去るという構図は、クーデターに見えなくもない。不正が日産ブランドに与える負の影響は計り知れないが、これを機に、有機的で透明性の高い企業統治の在り方を追求できるかどうかが、日産とアライアンスの今後を左右しそうだ。ゴーン不在の新生日産にとって、真の実力を問われる局面になる。

「食事に合う」缶チューハイをつくってしまったストロングゼロの仕掛け

「食事に合う」缶チューハイをつくってしまったストロングゼロの仕掛け

2018.11.20

サントリー「ストロングゼロ」の新商品が11月20日より発売

「食事に合う」を押し続けた広告展開の狙い

-196℃製法は居酒屋の「不味い」チューハイから誕生?

サントリーの缶チューハイ「-196℃ ストロングゼロ」という商品に、どのような印象を持っているだろうか?

飲みやすい、度数が高い、お手頃価格――。さまざまなイメージを想起することかと思うが、サントリーの打ち出すメッセージは、一貫して「食事に合う」だ。特に、「唐揚げとよく合う」という点を全面に押し出した広告を見たことがある、という人も多いのではないだろうか。

確かに、味そのものを広告で伝えるのは難しいし、度数が高いからお得に酔えるとお茶の間に出すのはなんだか気が引けるのも想像できる。とはいえ、コーンポタージュ味のガリガリ君くらいディープなイメージになりかねない「食事に合う」缶チューハイというメッセージも、かなりの勇気が要ったのではないだろうか。

なんで缶チューハイが食事に合うなんて言ってるの? サントリー商品開発センター(神奈川県・川崎市)で聞いてきた

居酒屋の「美味しくない」チューハイがキッカケに

そもそも、ストロングゼロのきちんとした商品名で記載される「-196℃」とは何だろう。これは、果実などを-196℃で瞬間凍結し、パウダー状に微粉砕したものをアルコールに浸漬してチューハイに仕上げるという、サントリー独自の「-196℃製法」を意味するもの。

ストロングゼロの開発に携わるサントリースピリッツ商品開発研究部の藤原裕之氏によると、この製法が誕生したキッカケは、居酒屋での「美味しくないチューハイ」にあったのだという。

「居酒屋で飲む“生絞りチューハイ”って、美味しいですよね。でもある日、レモンは入っているのに、全然美味しくないチューハイがあったんです。なぜ同じ組み合わせなのに、味が変わるのか。それは“自分でレモンを絞る・絞らない”の違いにあったんです」(藤原氏)

「-196℃」製法、誕生のキッカケは居酒屋にあった

つまり、美味しさの要因は「手についたレモンのフレッシュな香り」にある、というのだ。

そこで、「レモンを、丸まる1つ使ったチューハイを作りたい」というコンセプトのもと、「果実」だけではなく、「果皮」に含まれる香り・美味しさ成分まで余すことなく作る製法として、果実を瞬間冷凍し、まるごと砕いてお酒に入れる「-196℃製法」を開発した。同じようなコンセプトのチューハイは他社でも見られるが、この製法はサントリーの特許技術だ。

こちらは「-196℃製法」を再現した実験。写真は液体窒素を容器に流し込んでいるところ
ちなみに、液体窒素の中に花を入れると、すぐに凍ってしまう。軽く握っただけでパラパラと粉々に砕ける
レモンを数十秒いれると、こちらも完全に凍ってしまった。さすがに素手で砕くのは無理だそうで、本来は機械でクラッシュしてパウダー状にしているそう

市場拡大の追い風に乗り、「食中酒」として存在感増す

余談になるが、ここ最近はストロングゼロを筆頭に、「ストロング系チューハイ」がSNSで異様な広まりを見せている。昨年末には「#ストロングゼロ文学」という大喜利ネタが流行り、今年も「#わたしのストロングゼロ」なるハッシュタグが誕生し、盛り上がった。このあたりの話題に興味のある人は、こちらの記事(「ストロング系チューハイ」、なぜ人気? 愛飲者が理由を分析)も読んでみてほしい。

では、なぜここまでの人気がある商品になったのか。それは、市場全体の盛り上がりをタイミングよく追い風にできたことも大きい。

「RTD(Ready to drink:缶チューハイやカクテルなど、フタを開けてすぐにそのまま飲める飲料のこと)市場は、2007年から、10年連続で伸長しています。この傾向は2018年も継続しており、本年度は1~9月だけで、前年比111%増えています」(藤原氏)

RTD市場・アルコール度数別販売状況。ちなみにサントリーが「-196℃」シリーズを発表したのは2005年、ストロングゼロシリーズが生まれたのが、2009年だ

RTD市場の中でも、特に高アルコール(アルコール8%以上のもの)飲料が市場を牽引する存在になっていて、これらは2012年に市場シェア24%だったところ、2017年には33%にまで伸長している。

高アルコール飲料が伸びている理由は「お得に酔える」ことが求められたからと考えられるが、「経済性のみでここまでの伸びがあるとは思えない」と藤原氏は説明する。

「なぜ、高アルコール飲料を飲む人が増えているのか。我々の見解としては、それは『食』にあると考えています。2015年、2018年の『食事中にRTDを飲んでいる数』を比較すると、ここ3年で約5%伸びていることがわかりました」(藤原氏)

特に40~50代の伸びが大きく、これまで食事中にビールを飲んでいた所を、チューハイに置き換える傾向にあるようだ。スーパードライやプレミアムモルツ、一番搾りといった人気ビ―ルの度数は、5~5.5%。そこから流入した層が、「低アルコールのチューハイでは物足りないから」と、高アルコールのものを選ぶようになっているのかもしれない。

そこでサントリーは、「食事に合う」チューハイという立ち位置を明確にする戦略に動いた。味の改良だけでなく、世の中のニーズの変化にも敏感に反応した結果の、「食事に合う」だったのだ。

「食事に合う」というイメージ訴求を続けてきたサントリー

市場を牽引する「ストロングゼロ」、次の一手

サントリーが初めて「-196℃」の缶チューハイを商品化したのが2005年。それ以降、RTD市場の成長に沿って売り上げを伸ばし続けている。特に、-196℃のラインアップに高アルコールの「ストロングゼロ」を追加してからの成長が顕著だ。市場の成長に沿って、というよりはむしろ同社のイメージ戦略も相まって、「市場を牽引している」ともいえるかもしれない。

「-196℃」シリーズの販売実績。ストロングゼロが誕生したの2009年以降、急激な成長を遂げている

「食事中のお酒にチューハイが選ばれるキッカケとなったのは、『レモン』味のフレーバー。今後もレモンをRTD市場の成長のキードライバーと捉え、力をいれていきたいと考えています」(藤原氏)

既存の人気商品「ストロングゼロ ダブルレモン」に続き、ストロングゼロが次に指す一手も、やはり「レモン」だ。さらにレモンを”マシマシマシ”した、その名も「ストロングゼロ トリプルレモン」で、まだ食事中に缶チューハイを飲んでいない新規層への訴求を目指す。

「-196℃ ストロングゼロ トリプルレモン」は、11月20日より販売開始。価格は350mlが141円、500mlが191円(税抜き)
同社が押し出す「食事と合う」チューハイ。見ているだけで仕事を放棄したくなってくる