シャープはなぜ国内で冷蔵庫を生産し続けるのか

シャープはなぜ国内で冷蔵庫を生産し続けるのか

2017.12.21

大阪府八尾市のシャープ八尾事業所では、今でも冷蔵庫の国内生産が続けられており、白物家電を国内生産する唯一の拠点といえる。この存在こそが、シャープの冷蔵庫事業の60年を支えてきたのだ。

マザー工場としての八尾事業所

1957年、旧本社エリアの田辺工場(前工程)と平野工場(後工程)で生産を開始した冷蔵庫は、1959年7月に現在の八尾市へと早くも移管された。当時、最新の自動化設備を導入した量産体制の確立によって、東洋一とも言われたメッキ工場やプラチック成形工場などを併設したことで大きな話題を集めた。現在でも、冷蔵庫生産のマザー工場として、ハイエンドモデルの国内生産を続けている。

1959年のシャープ八尾工場の様子
現在のシャープ八尾事業場の様子

その一方で、1974年よりインドネシア・カラワンで冷蔵庫の生産を開始。1988年にはタイ・チャチャンサオ、1997年に中国・上海と、海外の生産拠点を次々と開設した。タイをハブ工場として、直冷式の1ドア小型タイプから、インバーター式5ドア大型タイプまで、幅広いラインアップを生産し、ASEAN、中近東、オセアニア、欧州、中国、日本などに供給している。

インドネシア工場もまた役割が変わっており、同工場で生産した冷蔵庫の約9割を同国内向けに出荷。独自デザインを採用した製品を投入したほか、不安定な電力事情を考慮して畜冷材料を使用した製品も投入している。この製品は電力が停止しても10時間に渡り保冷ができる点が高評価につながっているという。

インドネシア向けの冷蔵庫。現地では花柄模様が受けるという
蓄冷材料を採用した冷蔵庫。停電が起こりやすい地域向けの付加価値モデルとして人気だ

こうした生産体制が確立する中で、あえて八尾事業所を残す理由はあるのか。シャープ 健康・環境システム メジャーアプライアンス事業部長の菅原 靖文氏は、「八尾事業所は、培った独自生産技術を、競争力の源泉として、海外生産拠点に供給する役割を担うマザー工場。その役割はこれからも変わらない」と、国内生産にこだわりをみせる。

冷蔵庫の歴史はシャープ革新の歴史?

1957年に発売した第1号冷蔵庫「HR-320」。一日の電気代は10円だった

シャープの白物家電事業は、1957年に発売した冷蔵庫、洗濯機、掃除機の3つの白物家電の投入で始まった。その中でも冷蔵庫は、発売以来の累計出荷が6000万台に達しており、事業規模で見ても同社を代表する白物家電製品だ。

さらに、6000万台出荷の実情は、近年の「シャープ冷蔵庫」の強さを表している。累計出荷が3000万台を超えたのは、事業スタートから50年となる2007年。そこからわずか10年で倍の累計6000万台を達成したことで、事業の成長曲線が文字通りの「右肩上がり」であることがわかる。

菅原氏は、「冷却方式や付加機能、使い勝手において、『業界初』を相次いで採用し、現在の冷蔵庫の礎となるものをいくつも投入してきた」と自信を見せるが、これは"機能ファースト"ではなく、「お客様の生活の変化にいち早く応える商品開発を続けてきた歴史である」と話す。

1957年に1号機を生産した際、冷蔵庫は「洗濯機」や「白黒テレビ」とともに「三種の神器」に例えられた。「主婦の家事労働からの解放」という役割を果たす最たる商品として開発・生産され、八尾工場での最新設備による量産化は、冷蔵庫の国内普及に大きく貢献したといえるだろう。

冷蔵庫の中央部に電子レンジを搭載したクッキング冷蔵庫「SJ-30R7」。同じ八尾工場内に冷蔵庫と電子レンジの事業部門があったことで実現した融合商品

その後、1960年~1970年代は、冷凍食品の普及やスーパーマーケットの拡大といった環境を背景に食生活の多様化が進んだ。そこで、現在の冷却方式の主流になっているファン式霜なし2ドア冷蔵庫を投入したほか、チルドルームの先駆けとなるフレッシュルームの採用、専用野菜室の先駆けとなる独立野菜室用、使い勝手を考えた業界初の上段冷蔵庫モデルなどを投入した。

1980年~90年代は、マンションの一般化やシステムキッチンの普及、環境問題がクローズアップされるなかで、省スペース化を実現する電子レンジと冷蔵庫を融合したクッキング冷蔵庫、オゾン式電子脱臭装置を搭載した冷蔵庫、ノンフロン真空断熱材を採用した冷蔵庫を発売した。

特に、キッチンのさまざまな間取りに対応した業界初の左右開き冷蔵庫の「どっちもドア冷蔵庫」は大きな話題を呼んだ。どっちもドアは今年で30歳だが、最新モデルでは電動アシスト機能を搭載した「電動どっちもドア」に進化している。

どっちもドアの初期モデル
どっちもドアのメカも世代別に展示した

2000年代から現在にかけては、さらに家庭環境が大きく変容した。中食や家飲みが浸透し、安全や安心に対する関心の高まり、共働き世帯の増加という社会背景も当たり前になった。

これに対してシャープは、「おうちでロック製氷」機能の搭載や、その後のプラズマクラスターイオン搭載へとつながる除菌イオンを搭載した冷蔵庫、地震の揺れを感知すると冷蔵室ドアをロックする「耐震ロック」機能の搭載、さらには蓄電池連携停電モード付冷蔵庫まで世に放った。

このように、これまでの60年間を振り返ってみると、シャープの冷蔵庫は、市場のニーズ変化にあわせて最先端機能を搭載し、日本の冷蔵庫市場をリードするポジションにいたことがわかる。それに加え、国内で培った技術力を背景に海外市場でも地域ニーズにあわせた製品を開発。これが、近年の出荷台数の急成長につながっているはずだ。

海外では、日本品質を訴求する展開も
タイ工場で生産された冷蔵庫。普及モデルを中心に展開している

半世紀以上に渡り、シャープの冷蔵庫事業の成長を支えた八尾事業所は、約13万2000平方メートルの敷地を持つ。冷蔵庫のみならず、白物家電製品を担当する健康・環境システム事業本部の中核拠点としての役割を果たしている。開発部門やデザイン部門なども同事業所の中にあるため、"ものづくり"を追求できる環境としての八尾営業所という側面が見て取れる。

冷蔵庫を生産する棟は5階建て構造で、延床面積は約4万平方メートルだ。1階は外箱成形などが行われ、2階で内箱組立、3階では庫内部品の組み込みや性能検査、4階は扉組立、5階は最終工程の梱包、出荷検査が行われる。つまり、1階から上に上がっていくごとに完成品に近づく仕組みだ。

現在は2つの組立ラインが稼働しており、梱包ラインでこの流れが一本化されるという仕組みだ。異なる機種が生産可能な混流ラインで、それぞれ日産850台、合計で1700台の生産が可能だ。自動化と熟練した作業者による手作業を組みわせているほか、徹底した検査工程など、国内生産にこだわる理由が随所に見られる。

生産・開発拠点としての八尾事業所があるからこそ、世界で支持されるシャープの冷蔵庫がある。そう言っても過言ではない現場力を八尾に垣間見た。

1階では、最初に、4メートルの長さの板金を成形ラインに投入
まずは穴あけや切り込み加工を行う
続いて高周波で50度にまで加熱して、加工しやすくする
前面および背面の縁部分を折り曲げるフランジ加工
冷媒銅パイプを取り付ける工程
生産ラインに投入される冷媒銅パイプ
自動装置でアルミテープで冷媒銅パイプを固定する
上方向から真空パネルを自動で貼りつける
真空パネルが貼りつけられた状態
作業品質を確認しながらテープで固定する

 

 

キャビネット組立ライン。2階で内箱組み立てが行われた部品と組み合わせる
続けて内箱部分に様々な部品を取り付ける

 

 

外箱と内箱のコーナー嵌合部をシールするためにフォームメルトを注入する装置
背面ケースを取り付ける
背面ケースを固定する
コンプレッサーを搭載する作業も1階で行われる

 

 

 

3階の品質検査工程。人による検査と機械による検査を組み合わせている
エージングライン。全量を対象に60分間の電気検査を行う
配管口を取り付ける作業
筐体は移動しながら、真空にしたり、冷媒を充填したりといった作業が背面側から行われる

 

 

取り付けられる部品は箱のなかに入れられてラインに供給
庫内組立ラインの横で部品がセットされる
扉の取り付け工程の様子
5階の梱包ラインに入る冷蔵庫

 

ビニールが自動でかぶせられる
続いて梱包箱に入れられる完成品
バンドマシンで固定された完成品
1階の出荷口に搬送される

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「音声」巡り覇権争うアマゾンとグーグル、立ち止まるアップル

「音声」巡り覇権争うアマゾンとグーグル、立ち止まるアップル

2019.01.21

CESで存在感を放つアマゾンとグーグル、各社の最新動向は?

レノボはGoogleアシスタント、Alexaに対応した新製品を発表

アップルは各社にプライバシー問題を警告、独自路線を貫くか

米ラスベガスで開催された世界最大級の家電見本市「CES 2019」で、別格の存在感を放っていたのがアマゾンやグーグルだ。2018年はグーグルがCESに初めて本格出展したことで話題となったが、2019年も大がかりなブースを設置して来場者の注目を浴びた。

ラスベガスのCES会場前に設置されたグーグルのブース

アマゾンやグーグルは音声アシスタントで競争しており、家電製品への組み込みを進めている。2019年のCESではどうだったのか、両社の最新動向をレポートする。

グーグル対アマゾンの音声争いが加速

グーグルは今年もCES会場に「Googleアシスタント」を目玉にした大型ブースを設置。巨大な壁面広告やモノレールのラッピング広告で存在を示し、家電メーカーのブースには白い帽子のスタッフを派遣するなど、CESを乗っ取る勢いだった。

「Googleアシスタント」に対応した家電製品が並ぶグーグルブース

一方、Alexaで先行するアマゾンも展示エリアを拡大。業界やメーカーの枠を越えた「Alexa対応製品」を一挙展示することで、エコシステムの強大さを示した。家庭向けのスマートホーム用途だけでなく、オフィスで使う事例も示すなど、応用範囲を広げている。

アマゾンは「Amazon Alexa」対応製品をブースに集めた

具体的な対応製品として、音声で操作できるスマートスピーカーやスマート電球はもちろんだが、これまでにないジャンルの製品も増えている。たとえばレノボは「目覚まし時計」と「タブレット」の2機種を発表した。

レノボの目覚まし時計「Smart Clock」(左)とタブレット「Smart Tab」(右)

Googleアシスタントに対応した「Smart Clock」は、目覚まし時計の置き換えを狙った製品だ。音声だけでなく画面のタッチ操作にも対応しており、カレンダーの予定や寝覚めのいい音楽、室内の照明と連動した目覚まし機能を提供する。

一方、Amazon Alexaに対応した「Smart Tab」は、一般的なAndroidタブレットとして使えるほか、ドックに置くと音声とタッチで操作するスマートディスプレイに早変わりする。自宅でも外出先でも1台2役で使えるお得さが特徴だ。

アップルが投げかける「プライバシー」問題

CESに両社が注力する背景には、音声アシスタント市場におけるシェア争いがある。「Amazon Echo」や「Google Home」といったスマートスピーカーの売上ではグーグルがアマゾンを猛追しており、2018年第1四半期には逆転劇を果たした(英Canalys調べ)。しかし第3四半期にはアマゾンが再び首位に立つなど、接戦が続いている。

その勢力はスマートスピーカーを越えて、家電全体に広がりつつある。家電の操作といえばスイッチやリモコン、タッチ操作が一般的だが、音声に対応する製品は増えている。これまで独自の音声アシスタント「Bixby」を展開してきたサムスンも2019年にはグーグルとアマゾンとの連携を発表した。

サムスンはスマートTVでグーグル、アマゾンと連携

このまま音声が普及していけば、世界中の人々がインターネットのサービスやコンテンツにアクセスする手段になる可能性がある。音声アシスタントのシェア争いは、スマホOSのシェア争いと同じくらい重要というわけだ。

ただ、音声操作はプライバシーに関する懸念もある。音声操作を受け付けるには、マイクが常時オンになっている必要があるからだ。マイクをオフにする機能はあるとはいえ、家庭内のプライベートな会話を常にマイクに拾われるのは心地よいものではない。

この問題に一石を投じたのがアップルだ。CES会場からよく見えるホテルの壁に意見広告を掲載。ラスベガスの有名なコピーをもじって「iPhoneで起きることはiPhoneの中にとどまる」と訴え、サードパーティと広く連携するアマゾンやグーグルを牽制した。

アップルはCESでプライバシー重視をアピール。元々の言葉は、「What happens in Vegas stays in Vegas.(ラスベガスで起きたことはラスベガスに残る)」というもの

アップルも独自の「Siri」をiPhoneに搭載し、スマートスピーカー「HomePod」も販売している。だがサードパーティとは積極的に連携していないため、音声のシェア争いでは不利な立場に追い込まれている。アップルがこのまま「プライバシー重視」路線を貫くかどうかも、音声アシスタント市場の行方を左右しそうだ。

一度は姿を消したワイヤレス充電が再びメジャーになった理由

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第30回

一度は姿を消したワイヤレス充電が再びメジャーになった理由

2019.01.21

いまや当たり前の「ワイヤレス充電」スマホ

開発も販売も、実は日本が世界初だった

過去にナゼ廃れたのか、今はナゼ流行っているのか

最近、ケーブルに接続する必要なく充電ができる、ワイヤレス充電に対応したスマートフォンが増えてきている。一時は姿を消していたワイヤレス充電が、ここにきて再び脚光を浴びるようになったのはなぜだろうか。

世界初のワイヤレス充電対応スマホは日本製

スマートフォンを充電する際、多くの人は充電用の電源ケーブルに接続して充電していることだろう。だがここ最近、スマートフォンをケーブルに接続することなく、専用の充電台に置くだけで充電ができる「ワイヤレス充電」に対応したスマートフォンが増えているのだ。

例えばアップルのiPhoneシリーズであれば、2017年発売の「iPhone 8」シリーズ以降からワイヤレス充電に対応している。他にもグーグルの「Pixel 3」やサムスン電子の「Galaxy Note 9」、そしてファーウェイの「HUAWEI Mate20 Pro」など、海外製のハイエンドスマートフォンを中心として、ワイヤレス充電に対応したスマートフォンは着実に増えている。対応スマートフォンの広まりとともに、ワイヤレス充電をするための充電器も数が増え、家電量販店などで目にする機会も増えている。

ワイヤレス充電対応機種は急増しており、「iPhone XS」など最新のiPhoneもワイヤレス充電に対応している

充電をするためにケーブルに接続するというのは手間がかかるし、何よりケーブルは絡まりやすく取り回しが面倒なもの。それだけに、スマートフォンを置くだけで充電できるワイヤレス充電は消費者にとって非常に便利だ。したがってスマートフォンに搭載するという動きも比較的古くから進められていたのだが、現在のように広く普及するまでにはかなりの時間を要している。

実は、スマートフォン単体でワイヤレス充電ができる機種が最初に投入されたのは日本で、開発したのも日本企業である。2011年にNTTドコモから発売された、シャープ製の「AQUOS PHONE f SH-13C」がそれに当たり、Wireless Power Consortium(WCP)が策定したワイヤレス給電規格の1つ「Qi」に対応。Qi対応の充電器に置くだけで、スマートフォンを充電できる仕組みを備えていたのである。

世界初のワイヤレス充電対応スマートフォン「AQUOS PHONE f SH-13C」は、2011年にNTTドコモが提供。専用の充電器も提供していた

しかも当時、NTTドコモはQi対応のワイヤレス充電ができるスマートフォンの開発に力を入れており、「おくだけ充電」という名称まで付けて積極的なアピールを進めていた。さらにシャープだけでなく、NTTドコモと関係の深い他の国内スマートフォンメーカーともQi対応のスマートフォン開発を進め、市場に多くのワイヤレス充電対応スマートフォンが存在した時期があったのだ。

規格や充電性能の問題が解決し採用機種が増加

だが2013年を境に、NTTドコモのラインアップからワイヤレス充電対応のスマートフォンが一時期姿を消し、ワイヤレス充電は急速に存在感を失うこととなる。当時ワイヤレス充電に力を入れていたパナソニックモバイルコミュニケーションズやNECカシオモバイルコミュニケーションズなどが、iPhoneなどに押されてスマートフォン市場から撤退した影響も大きいが、より本質的な要因は2つあると考えられる。

1つは、急速充電に対する消費者のニーズが高まっていたためだ。当時はバッテリーの性能が現在より低かったため、スマートフォンを使っているとあっという間にバッテリーを消費してしまい、不満の声が多かったため、何よりも素早く充電できることが強く求められていたのだ。しかしながら当時のQiは電力の出力が弱く、充電速度が遅かったことから、消費者のニーズとマッチせず姿を消してしまったのである。

そしてもう1つの理由は、ワイヤレス給電規格が複数存在し、業界全体で、どの方式を採用するか方向性が定まっていなかったため、後続するスマートフォンがなかなか出てこなかったことだ。実際、2015年に日本でも発売されたサムスン電子の「Galaxy S6」「Galaxy S6 edge」はQi規格だけでなく、Power Matters Alliance(PMA、現在はAirFuel Alliance)が策定したワイヤレス給電規格も採用することで、ワイヤレス充電に対応させている。

2015年発売の「Galaxy S6 edge」は、当時まだ事実上の標準規格が定まっていなかったこともあり、複数のワイヤレス給電規格に対応していた

そして最近になってワイヤレス充電が再び日の目を見ることができたのは、それらの課題が解決したことが大きく影響している。急速充電に関しては、当初Qiのモバイル機器に向けた「Volume I」という規格では、送信できる電力が5W以下とされていたため充電速度が遅かったのだが、その後10W、15Wといったより大容量の送信ができる規格の策定が進んだことで、より速く充電できるようになったのである。

また規格の統一に関しては、アップルなど影響力の大きな主要スマートフォンメーカーがQiの採用に傾いたことで、Qiがスマートフォン向けの事実上標準規格となった。そのため多くのスマートフォンメーカーがQiを採用しやすくなり、急速に数が増えたといえる。

さらにもう1つ、高いデザイン性や防水性能など、スマートフォンに求められる要素が年々増えていることも、ワイヤレス充電が復活した大きな要因として挙げられるだろう。一方で、かつて必要だったPCへの接続など、スマートフォンに何らかのケーブルを接続する必要性は年々薄くなっている。将来的にはスマートフォンのワイヤレス充電対応が当たり前となり、充電用のUSB端子やLightning端子がなくなることも十分あり得るだろう。