インバウンドで開ける展望、東京の玄関口を目指す東京タワーの今

インバウンドで開ける展望、東京の玄関口を目指す東京タワーの今

2016.05.09

東京スカイツリーが完成し、地上波テレビの本放送という大きな役目を後継者に譲った東京タワー(管理・運営は日本電波塔)。観光客もスカイツリーに流れているのかと思いきや、昨年度の来塔者数は227万人で前年度から約15%増えている。特に増加が顕著なのは外国人観光客だ。絶妙な立地と高さを兼ね備える東京タワーは、東京を訪れる訪日外国人が必ず立ち寄る場所、つまりは東京観光のスタート地点とでもいうべき施設に発展する可能性を秘める。

電波塔としての役割は依然として重要

東京タワーは1958年に開業し、電波塔と観光施設という2つの側面で存在感を示し続けてきた。電波塔としては1959年にテレビ放送の電波発射を開始。在京テレビ局がスカイツリーにデジタル放送設備を移した現在も、スカイツリーのバックアップとして、いつでも地上デジタル波を発射できる状態を維持している。

電波塔としての東京タワーは現在、地上デジタル放送のバックアップ機能、「TOKYO FM」と「InterFM」のFMラジオ局2局の発信、マルチメディア放送「i-dio」の発信、「放送大学」テレビ・ラジオ放送の発信、無線中継基地局などの役割を果たしている。当然ながら、アンテナを設置している企業からは施設使用料が入る仕組みだ

日本電波塔 総合メディア部の澤田健課長は、「(スカイツリーに)電波塔としての機能がすべて移ったと勘違いされがち」と苦笑しつつ、東京に2つの放送インフラが存在する防災上の意義を強調した。

電波塔としての新たな可能性は?

地上アナログテレビの放送終了で空いた周波数帯を利用し、新たな放送サービス「i-dio」が始まったように、電波を用いた新規事業は今後も登場する可能性がある。インターネットを通じた動画・音声の配信が一般化しているとはいえ、電波には放送をクリアに、そして確実に届けられるという利点がある。電波送信施設の設置場所を貸す立場の日本電波塔としては、「(新たな放送事業を)いつでも受け入れられるよう、(鉄塔整備などの)準備をしておく」(澤田氏)方針だという。

現在も電波塔として機能する東京タワーだが、テレビの本放送という役割がスカイツリーに移ったことで、テレビ局からの施設使用料が大きく減ったことは想像に難くない。そこで注目したいのが、観光施設としての東京タワーの伸びしろだ。

スカイツリー開業も集客力は健在

言わずと知れた観光名所の東京タワーだが、ここ数年の来塔者数はどのような状況になっているだろうか。まずは推移を確認しておきたい。

東京タワー来塔者数は2015年度に盛り返している

近年の来塔者数を見ると、東日本大震災が発生した2011年度は前年に比べ大きな減少となっているが、スカイツリーが開業した2012年度には前年度比で増加に転じるなど、集客力は依然として高いという印象だ。2013年度から2014年度にかけては、鉄塔の耐震工事や商業施設「フットタウン」のリニューアルで営業時間を短縮。結果的に来塔者数も減っていたが、2015年度にはインバウンド効果もあり客足が戻った。2015年度は営業終了時間を従来の22時から23時へと延長したほか、限定の土産物などを取り扱うオフィシャルショップ「ギャラクシー」の売場面積を2倍に拡張するなど、観光面で攻勢を掛けた1年だった。

東京を舞台とするアニメやドラマに登場する頻度が高いこともあり、東京タワーは海外でも名が知れている。澤田氏によると、来塔者のうち外国人観光客が占める割合は現状で3割程度だという。

訪日外国人自体が増加している現状を考えると、東京タワーを訪れる外国人旅行者が増えているのも不思議ではないが、インバウンド獲得に結びついた要因として、東京タワーの立地条件を見逃すことはできない。

浜松町を経由する外国人旅行者がターゲット

東京タワーに程近い浜松町駅は、羽田空港を出発するモノレールの終着点でもある。入国するにしろ出国するにしろ、羽田空港を利用する外国人旅行客の一部は浜松町駅を経由する。

芝公園や増上寺を含む浜松町エリアは、外国人観光客に回遊の魅力を訴えるのにも適した場所。「このエリアが東京観光のスタート地点になれば」と澤田氏も語るように、東京タワーは立地をうまく活用し、外国人観光客の立ち寄りを増やしていく構えだ。浜松町駅に降り立つ外国人旅行客が東京タワーを経由し、徒歩圏内にある4つの地下鉄駅から東京観光に出発するというルートが定番となれば、東京タワーは東京観光の玄関口とでもいうべきポジションを確立できるわけだ。

大展望台(150m)から見た増上寺周辺。澤田氏は「もちろん特別展望台(250m)まで上がって欲しいが」と前置きしたうえで、「ぎりぎり人の表情が分かる高さ」に位置する大展望台からの眺望がオススメと教えてくれた

東京タワーが外国人観光客を惹きつける要因は、その眺望だけではない。人気アニメをフィーチャーしたテーマパークが、国内外の観光客に受けているのだ。外国人旅行者に対する東京タワーの集客力は、インバウンド対策に力を入れる企業・団体とのコラボレーションにも結びつきつつある。

ワンピースタワーが奏功

東京タワーの下にある商業施設「フットタウン」では、3階の一部と4階・5階の全面を活用し、人気アニメ『ワンピース』をフィーチャーした常設施設「東京ワンピースタワー」を2015年にオープンした。「蝋人形館」の閉館などにより空いたスペースを大胆に使用し、海外でも人気のアニメと組んで仕掛けた新たな施設が、外国人旅行者を呼び込む新たな観光スポットとなっている。

芸能事務所アミューズ子会社のアミューズクエストが主体となって企画・運営している「東京ワンピースタワー」。人気アニメ『ワンピース』をテーマとするアトラクションやショーが売り物だ。日本電波塔はスペースを貸し、このテーマパークに一部出資も行っている。施設のスタッフによると、来場者の割合で外国人客が日本人客を上回る日もあるそうだ

東京タワーを使ったインバウンド対策も

インバウンド対策に注力する企業・団体にしてみれば、東京タワーは情報発信を行うのにうってつけの場所になりつつある。例えばビックカメラは、展望台チケットに裏面広告を打つことで、東京タワーを訪れる外国人を店舗に呼び込もうとしている。展望台チケットは、ビックカメラでの買い物の際、ポイント付与率をアップさせるクーポン券として使用できる。インバウンド対策に注力したい両社の思惑が合致して実現したビジネスモデルといえるだろう。

外国人旅行者による日本での買い物を後押しする一般社団法人のジャパンショッピングツーリズム協会(JSTO)は、東京タワーで年に2度、首都圏の買い物情報を外国人旅行者向けに発信するイベントを実施している。夏と冬に情報カウンターを設置し、東京で買い物を楽しむのに役立つ情報を発信する取り組みだ。

ビックカメラとのコラボレーションを知らせるポスター(写真左)。ビックカメラへのアクセスについて問い合わせを受け、東京タワーの職員が最寄店舗への道順を教えることもあるという。JSTOが年に2回設置する情報カウンター(写真右)では、外国人旅行者向けに首都圏の店舗情報などを提供する

海外からの観光客を呼び込みたい地方自治体にとっても、東京タワーは魅力的な場所に映るはずだ。東京タワーでイベントを開催する地方自治体はもともと多いが、今後はインバウンド対策をテーマとした催しが増えるかもしれない。4月からはウィラー・トラベルが東京タワーを発着地とする長距離バスの運行を開始している。このバスの到着地と東京タワーが、インバウンド対策のイベントで手を組む可能性も考えられる。

観光案内所としての施設づくりも選択肢の1つに

外国人旅行客の増加により、東京タワーは観光施設として新たな成長の可能性を示し始めている。収入の割合は現時点で、展望台チケットや直営土産物店の売り上げなどの観光収入が6割、テナントからの家賃収入や電波塔としての施設使用料などの不動産収入が4割という内訳だが、不動産収入が急に増えることは考えにくいため、今後の変動幅が大きいのは観光関連の部分ということになる。

観光収入を伸ばすのであれば、やはりインバウンド対策の充実が不可欠となる。海外での知名度と好立地により、外国人来塔者を順調に伸ばす東京タワーだが、東京観光のスタート地点という立ち位置を確立するためには、外国人旅行者が立ち寄りたくなるような施設づくりを今後も進めていく必要があるだろう。その立地と展望台をいかした発展の方向性として、例えば東京の観光情報や買い物情報などを更に充実させ、外国人旅行者向け観光案内所のような将来像を追求するのも有効な選択肢かもしれない。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。