クルマの将来像は? 清水和夫が見た「フランクフルトモーターショー」

クルマの将来像は? 清水和夫が見た「フランクフルトモーターショー」

2017.10.06

“電気一色”という感じだった今年の「フランクフルト国際自動車ショー」(IAA:Internationale Automobil-Ausstellung)だが、モビリティ社会の未来を描いたダイムラーの発表など、他にも見所は多かったようだ。モータージャーナリストの清水和夫氏からリポートが届いたので、お伝えしたい。

カンファレンスは電気一色、ブースの中身は…

まず全体の印象だが、今年のカンファレンスは電気一色だったものの、ブース内を見るとディーゼルを含む内燃機関を持つ車両や関連する要素技術が充実していた。政策や世論をにらみつつ、足元のビジネスを堅実に進めていく各社の方針が見て取れる。

ショーそのものはダウンサイジングしている印象。ダイムラーとBMWはおおむね最盛期と変わらないが、フォルクスワーゲン(VW)には目新しさがなく、日産自動車、三菱自動車、GM、フィアットなどの不在は寂しい限りだった。プレスデーは欧米人が少なく、その反動で日本人が目立つ格好となっていた。

モビリティ社会の行方を示したダイムラー

圧倒的な世界観を示していたのはダイムラーだ。元来、ダイムラーはコンセプチュアルなプレゼンテーションを得意とするが、今回はSXSW(サウス・バイ・サウスウエスト)とのコラボイベントを控えている影響か、全体にカジュアルで若々しい雰囲気だった。

ステージに上がったディーター・ツェッチェ会長はストライプのシャツにノーネクタイ。インディゴブルーのジャケットはボタンも留めていない。最近はさまざまな公の場で、このスタイルを通している。

おなじみのスタイルで登場したツェッチェ会長(撮影:Satoru Nakaya)

舞台演出もミュージシャンのライブ演奏や若手演者のミュージカル調寸劇など、躍動感にあふれていた。なかでも興味深かったのは、「smart」を中心に据えたモビリティ社会の未来図である。

スクリーンの映像と若手演者によるミュージカルを融合させたライブ感あふれるパフォーマンス(画像提供:Daimler AG)

完全自動運転×カーシェアリングの世界が到来?

描かれたのはそう遠くない近未来。完全自動運転のsmartがシェアカーとして活躍している。ベースになっているのはカーシェアサービス「Car2Go」。Car2Goは2008年からテスト運用を開始し、すでに10年近い実績を持つサービスだ。2017年6月現在、ドイツや中国などの26都市で展開しており、ユーザー数4万2,000人超は世界最大とされる。

近未来のCar2Goで使用する車両は『smart vision EQ fortwo』。昨年のパリショーで発表したEVブランドの「EQ」シリーズに属するEV(電気自動車)コンセプトである。

ユーザーはスマートフォンのアプリを使ってシェアカーを呼び出す。無人走行中のsmartはフロントグリルに位置するパネルに「ON MY WAY」と表示されているが、目的地周辺に近づくと「Hey Kate」に切り替わる。人間のドライバーがお迎えに来たように、クルマが「やあ、ケイト」と呼びかけるのだ。

親しみやすいインターフェースの後ろ側では、しっかりとシステムが動いている。車両の位置情報やユーザーの履歴などから需要を予測し、スムースに配車できるように体制を整えておく。まさに、「CASE」コンセプトそのものの世界だ。ちなみにCASEとは、Connected(コネクテッドカー)、Autonomous(クルマの自動化)、Shared & Services(カーシェアリングなどのサービス)、Electric(クルマの電動化)の頭文字をとったダイムラーの中・長期戦略だ。

ダイムラーはSクラス「S560e」のプラグインモデル(写真左)や燃料電池のPHV「GLC F-CELL」も発表(画像提供:Daimler AG)

ライドシェアの在り方も提示

デモではライドシェアも提案した。青年デビッドがスマートフォンを操作すると、対象車両として、先ほどのケイトの情報が表示される。デビッドとケイトの双方がOKすれば、車両はデビッドのもとに行き、彼をピックアップする。今回は設定が若い男女だけにややロマンチックな展開に思えなくもないが、見方を変えれば、相手の情報が事前に分かるのだから、望まない相手とは相乗りにならないようにガードすることも可能ということだ。

また、車体側面はほぼ全面がモニタなので、利用可能なら緑色、NGなら赤色など、ステータスを示すことができる。あるいは街頭ビジョンのようにサッカーの試合結果や天気予報などを表示させても良い。多くの人々が行きかう都市空間において、車両の存在意義は移動手段だけではないことを示した。

ドイツ三大メーカーは“電動化”に積極姿勢

ショーではドイツ三大メーカーがいずれもEV導入や電動化の目標を発表した。

・メルセデス:2019年から「EQ」市販化、2022年までに全モデルを電動化 (smart:2020年までに北米と欧州で発売する車両を全てEV化)

・VW:2025年までに新規EVモデル投入、2030年までに全300モデルを電動化

・BMW:2025年までに25のモデルを電動化、そのうち12モデルがEV

この背景には、メルケル首相の“脱エンジン宣言”などの政治的駆け引きや、ディーゼル問題に対する世論などがあるわけだが、各社に共通しているのは電動化(電動パワートレーンの採用)がメインであるということ。EV導入についても語ってはいるが、それは一部に過ぎない。言い換えれば、少なくとも2030年までは内燃機関を搭載した車両を発売する予定があるということだ。どんどんEVを普及させようということではない。

アウディは自動運転レベル3の「A8」(市販中)、レベル4「ELAINE」(写真左)、レベル5「AICON」(写真右)の3つの自動運転車を披露。「ELAINE」は展示ブース内を実際に走行するデモンストレーションを行った。カンファレンスの冒頭はロボットによる自動演奏のライブを披露しており、終始一貫してAutomatedなプレゼンテーションであった(画像提供:AUDI AG)

パワートレインにとどまらない電化の流れ

しかし、電化(電装化、電動化、電脳化)は確実に進む。少し前までは「こんな電装品があったら便利」「これが電動化できれば効率的」といった具合に単品ばら売りだったが、個々の技術の発展と電脳化の進展により、新たな価値の創造が可能になった。それは運転支援や自動走行のシステムとして結実しつつある。この先、電化の流れが止まる理由はもはや見当たらない。

数年前までコンセプトモデルの価値は「1キロ走行あたりCO2排出量〇グラム」という数字で語られてきた。現在も、電化を語る際にCO2排出量削減や環境対応といった文言は出てくるし、EU域内で販売する乗用車の平均CO2排出量は2021年までに1キロあたり95グラム以下にしなければならないという規制もある。しかし、会場ではCO2削減を自慢する表示が格段に減った。むしろ、車体に「CO2〇g/km」のステッカーを張っていたVWが旧型モデルに見えたくらいだ。

著者略歴

清水和夫(しみず・かずお)
1954年、東京都生まれ。武蔵工業大学電子通信工学科卒業。1972年のラリーデビュー以来、国内外の耐久レースで活躍する一方、モータージャーナリストとして活動を始める。自動車の運動理論や安全性能を専門とするが、環境問題、都市交通問題についても精通。著書は日本放送出版協会『クルマ安全学のすすめ』『ITSの思想』『燃料電池とは何か』、ダイヤモンド社『ディーゼルこそが地球を救う』など多数。内閣府SIP自動走行推進委員の構成員でもある
総務省施策が追い風に? 携帯分離の「歴史的チャンス」狙うファーウェイ

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2019.03.20

モバイル業界を変える「携帯値下げ議論」が過熱

ファーウェイは日本を取り巻く環境を「歴史的チャンス」と発言

コスパ高いミッドレンジ端末でシェア拡大を目指す

20日、NTTドコモが特定の端末の購入を条件に通信料金を割り引く「docomo with」、購入する端末に応じて通信料金を割り引く「月々サポート」を終了する方針を固めたという報道が話題となっている。

国内のモバイル業界では携帯電話料金見直しが進んでおり、3月5日には総務省が中心に進めてきた端末代金と通信料金の分離が閣議決定された。NTTドコモは分離プランを軸とした新料金プランを4月に発表する見込みだ。

日本のモバイル市場を大きく変えるこの動きを「歴史的チャンス」と見ているのがファーウェイだ。2018年末から米中対立が加速する中、ファーウェイが打ち出すメッセージも語気を強めている。果たして日本市場でシェアを拡大できるのだろうか。

逆風吹けども、依然として業績は好調

今年に入り、ファーウェイの周辺が騒がしい。3月7日には、ファーウェイは米国政府を相手取って訴訟を起こした

さらにその内容をFacebookでライブ配信するなど、米国以外の世界市場に向けたメッセージにもしており、そのメッセージをまとめたウェブサイト「Huawei Facts」は、わざわざ日本語版も用意している。

2018年末から続く米中対立を巡る報道は、ファーウェイの業績にどのような影響を与えたのか。MWC19でインタビューに応じたファーウェイ・ジャパンの呉波氏は、「一部の消費者は影響を受けたが、2019年に入ってから売上は大幅に伸びている」と語った。

ファーウェイ デバイス 日本・韓国リージョン プレジデントの呉波(ゴ・ハ)氏

話題の「折りたたみスマホ」でもファーウェイは先行する。

ファーウェイに先立って折り畳みスマホを発表したサムスンだが、こちらはMWCではガラスケース内での「展示」のみにとどまったのに対し、ファーウェイは「Mate X」の実機を用いて報道関係者に折り曲げを試させるなど、製品化で一歩先を行っていることをアピールした。

ファーウェイの折りたたみスマホ「Mate X」。報道陣には手に取って折り曲げてみる機会も用意された

Mate Xは次世代移動通信の「5G」にも対応しており、日本では5Gサービスの開始を待って投入時期を見極める方針だという。

ちなみに3月26日に発表予定のフラグシップ機「HUAWEI P30」シリーズは、例年通りのタイミングで日本市場に投入するようだ。SIMフリーでの発売だけでなく、ドコモが採用した「HUAWEI P20 Pro」のように大手キャリアによる採用があるかどうかも注目したい。

分離プランを「歴史的チャンス」と捉えるワケ

一方、2019年の国内モバイル市場で話題となっているのが携帯料金における「分離プラン」の導入だ。KDDIとソフトバンクはすでに導入済みだが、NTTドコモは4月に発表する新料金プランから本格導入するとみられている。

分離プランの特徴は、NTTドコモの「月々サポート」のように回線契約と紐付けた端末の割引が禁止される点だ。端末の割引自体が禁止されるわけではないというものの、大幅な割引は難しくなる。その結果、10万円を超えるようなハイエンド機ではなく、3〜4万円で一括購入しやすいミッドレンジ機の需要が高まるとの見方が有力だ。

この動きをファーウェイはどう見ているのか。

呉氏は「非常に重要視している。スマホが登場したときや、SIMフリー市場が始まったときのインパクトに引けを取らない、歴史的な瞬間になる」と興奮気味に語る。

日本のSIMフリー市場でベストセラーとなった「HUAWEI P20 lite」を始め、ファーウェイのミッドレンジ機のラインアップは厚い。モデルによってはフラグシップと同じCPUでミッドハイの価格を実現するなど、コスパの高さも特徴だ。大手キャリア向けにさまざまな提案ができる体制といえる。

フラグシップと同じ「Kirin 980」搭載でミッドハイ価格の「HONOR View 20」

また、5G対応も順調だ。

モバイルWi-Fiルーターに強みを持つファーウェイは、MWC19でも5G対応ルーターを多く出展していた。日本ではまだ周波数の割り当てが終わっていないものの、国内大手キャリアは2019年内にもプレサービスを始める動きがある。5Gスマホが普及するまでの間、5Gルーターの需要は高まる可能性がある。

5G対応のモバイルWi-Fiルーターも出展していた

ミッドレンジ市場の拡大を狙って、今年はシャープやサムスン以外にも、ソニーモバイルの参入も予想されている。

この価格帯が激戦区になることは間違いないが、ファーウェイはその中で高コスパの製品ラインアップや、国内での地道な販促活動やブランドメッセージの打ち出しによって対抗していく構えだ。

ヨドバシカメラ梅田店での販促イベントの様子
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2019.03.20

Googleが新しいゲームプラットフォームを発表

配信方式でゲーム機不要、「ゲーム機」の時代の終焉?

2019年内にローンチ、性能はプレステやXbox以上か

3月19日、米国で開催中のゲーム開発者会議「GDC 2019」の会場で、Googleがクラウドベースのゲーミングプラットフォーム「STADIA」を発表した。特定のゲーム機に縛られず、ネットに接続したスマホやパソコン、テレビを通してストリーミング(配信)形式でゲームをプレイできる。

この事業を担当するバイスプレジデントとして、STADIAを発表するフィル・ハリソン(Phil Harrison)氏。そもそも彼からして、元はソニーのプレイステーション立ち上げの主要メンバーで、その後Microsoftに移りXboxを担当したという経歴の持ち主

かねてより、MicrosoftのXbox事業のトップマネージャーを引き抜いた、ソニーでPlayStationのハード開発にかかわったエンジニアが転職したといった噂が頻繁に流れており、「Googleがゲーム市場に本格参入する」という憶測は強まっていた。実際に2018年には、Googleは「Project Stream」と呼ばれるストリーミング形式のゲーム基盤の計画を発表し、米国内でベータテスターを募って技術テストを行っていた。

STADIAは、Project Streamの延長線上にあるサービスと見られる。ユーザーは特定のゲーム機を持っている必要がなく、従来のゲーム機の役割をするのはGoogleの設置するデータセンターだ。簡単に言えばクラウドサービスのように、実際にゲームタイトルが動作しているのはデータセンター側で、ユーザーはインターネットを介してゲームを遠隔でプレイする。

STADIAのデータセンターから配信されたゲームをパソコンでプレイしている様子
パソコンで遊んでいたのと同じゲームを、タブレットやテレビでも同じように遊ぶことができる

このプラットフォームの特徴によって、例えばYouTubeで新作ゲームのトレーラー動画を見ていて気に入ったときには、そのページ内の「プレイする」ボタンを押すだけで、インストールすら不要で、動画を再生するかのようにそのゲームをプレイできるようになる。

そして、STADIAのデータセンターが持つゲーム機としてスペックは、サービス開始時のものとして、GPUの演算性能は10.7テラFlopsに達するといい、これはPlayStation 4 Proの4.2テラFlopsや、Xbox One Xの6.0テラFlopsを大きく上回る。映像品質も4K/60fpsのストリーミングに対応し、将来は8K/120fps対応も予定しているという。

STADIA用の「STADIAコントローラー」も販売する。SNSアップ用のボタンや、Googleアシスタントボタンが備わっている

Googleは2019年中にSTADIAをローンチする予定で、まずは米国、カナダ、欧州でサービスを開始すると説明している。発表を受けた翌20日の東京株式市場では、任天堂とソニーの株価が揃って大きく下落した。投資家たちが、GoogleのSTADIAによって、Nintendo SwitchやPlayStationのビジネスが脅かされると考えたからだ。

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