クルマの将来像は? 清水和夫が見た「フランクフルトモーターショー」

クルマの将来像は? 清水和夫が見た「フランクフルトモーターショー」

2017.10.06

“電気一色”という感じだった今年の「フランクフルト国際自動車ショー」(IAA:Internationale Automobil-Ausstellung)だが、モビリティ社会の未来を描いたダイムラーの発表など、他にも見所は多かったようだ。モータージャーナリストの清水和夫氏からリポートが届いたので、お伝えしたい。

カンファレンスは電気一色、ブースの中身は…

まず全体の印象だが、今年のカンファレンスは電気一色だったものの、ブース内を見るとディーゼルを含む内燃機関を持つ車両や関連する要素技術が充実していた。政策や世論をにらみつつ、足元のビジネスを堅実に進めていく各社の方針が見て取れる。

ショーそのものはダウンサイジングしている印象。ダイムラーとBMWはおおむね最盛期と変わらないが、フォルクスワーゲン(VW)には目新しさがなく、日産自動車、三菱自動車、GM、フィアットなどの不在は寂しい限りだった。プレスデーは欧米人が少なく、その反動で日本人が目立つ格好となっていた。

モビリティ社会の行方を示したダイムラー

圧倒的な世界観を示していたのはダイムラーだ。元来、ダイムラーはコンセプチュアルなプレゼンテーションを得意とするが、今回はSXSW(サウス・バイ・サウスウエスト)とのコラボイベントを控えている影響か、全体にカジュアルで若々しい雰囲気だった。

ステージに上がったディーター・ツェッチェ会長はストライプのシャツにノーネクタイ。インディゴブルーのジャケットはボタンも留めていない。最近はさまざまな公の場で、このスタイルを通している。

おなじみのスタイルで登場したツェッチェ会長(撮影:Satoru Nakaya)

舞台演出もミュージシャンのライブ演奏や若手演者のミュージカル調寸劇など、躍動感にあふれていた。なかでも興味深かったのは、「smart」を中心に据えたモビリティ社会の未来図である。

スクリーンの映像と若手演者によるミュージカルを融合させたライブ感あふれるパフォーマンス(画像提供:Daimler AG)

完全自動運転×カーシェアリングの世界が到来?

描かれたのはそう遠くない近未来。完全自動運転のsmartがシェアカーとして活躍している。ベースになっているのはカーシェアサービス「Car2Go」。Car2Goは2008年からテスト運用を開始し、すでに10年近い実績を持つサービスだ。2017年6月現在、ドイツや中国などの26都市で展開しており、ユーザー数4万2,000人超は世界最大とされる。

近未来のCar2Goで使用する車両は『smart vision EQ fortwo』。昨年のパリショーで発表したEVブランドの「EQ」シリーズに属するEV(電気自動車)コンセプトである。

ユーザーはスマートフォンのアプリを使ってシェアカーを呼び出す。無人走行中のsmartはフロントグリルに位置するパネルに「ON MY WAY」と表示されているが、目的地周辺に近づくと「Hey Kate」に切り替わる。人間のドライバーがお迎えに来たように、クルマが「やあ、ケイト」と呼びかけるのだ。

親しみやすいインターフェースの後ろ側では、しっかりとシステムが動いている。車両の位置情報やユーザーの履歴などから需要を予測し、スムースに配車できるように体制を整えておく。まさに、「CASE」コンセプトそのものの世界だ。ちなみにCASEとは、Connected(コネクテッドカー)、Autonomous(クルマの自動化)、Shared & Services(カーシェアリングなどのサービス)、Electric(クルマの電動化)の頭文字をとったダイムラーの中・長期戦略だ。

ダイムラーはSクラス「S560e」のプラグインモデル(写真左)や燃料電池のPHV「GLC F-CELL」も発表(画像提供:Daimler AG)

ライドシェアの在り方も提示

デモではライドシェアも提案した。青年デビッドがスマートフォンを操作すると、対象車両として、先ほどのケイトの情報が表示される。デビッドとケイトの双方がOKすれば、車両はデビッドのもとに行き、彼をピックアップする。今回は設定が若い男女だけにややロマンチックな展開に思えなくもないが、見方を変えれば、相手の情報が事前に分かるのだから、望まない相手とは相乗りにならないようにガードすることも可能ということだ。

また、車体側面はほぼ全面がモニタなので、利用可能なら緑色、NGなら赤色など、ステータスを示すことができる。あるいは街頭ビジョンのようにサッカーの試合結果や天気予報などを表示させても良い。多くの人々が行きかう都市空間において、車両の存在意義は移動手段だけではないことを示した。

ドイツ三大メーカーは“電動化”に積極姿勢

ショーではドイツ三大メーカーがいずれもEV導入や電動化の目標を発表した。

・メルセデス:2019年から「EQ」市販化、2022年までに全モデルを電動化 (smart:2020年までに北米と欧州で発売する車両を全てEV化)

・VW:2025年までに新規EVモデル投入、2030年までに全300モデルを電動化

・BMW:2025年までに25のモデルを電動化、そのうち12モデルがEV

この背景には、メルケル首相の“脱エンジン宣言”などの政治的駆け引きや、ディーゼル問題に対する世論などがあるわけだが、各社に共通しているのは電動化(電動パワートレーンの採用)がメインであるということ。EV導入についても語ってはいるが、それは一部に過ぎない。言い換えれば、少なくとも2030年までは内燃機関を搭載した車両を発売する予定があるということだ。どんどんEVを普及させようということではない。

アウディは自動運転レベル3の「A8」(市販中)、レベル4「ELAINE」(写真左)、レベル5「AICON」(写真右)の3つの自動運転車を披露。「ELAINE」は展示ブース内を実際に走行するデモンストレーションを行った。カンファレンスの冒頭はロボットによる自動演奏のライブを披露しており、終始一貫してAutomatedなプレゼンテーションであった(画像提供:AUDI AG)

パワートレインにとどまらない電化の流れ

しかし、電化(電装化、電動化、電脳化)は確実に進む。少し前までは「こんな電装品があったら便利」「これが電動化できれば効率的」といった具合に単品ばら売りだったが、個々の技術の発展と電脳化の進展により、新たな価値の創造が可能になった。それは運転支援や自動走行のシステムとして結実しつつある。この先、電化の流れが止まる理由はもはや見当たらない。

数年前までコンセプトモデルの価値は「1キロ走行あたりCO2排出量〇グラム」という数字で語られてきた。現在も、電化を語る際にCO2排出量削減や環境対応といった文言は出てくるし、EU域内で販売する乗用車の平均CO2排出量は2021年までに1キロあたり95グラム以下にしなければならないという規制もある。しかし、会場ではCO2削減を自慢する表示が格段に減った。むしろ、車体に「CO2〇g/km」のステッカーを張っていたVWが旧型モデルに見えたくらいだ。

著者略歴

清水和夫(しみず・かずお)
1954年、東京都生まれ。武蔵工業大学電子通信工学科卒業。1972年のラリーデビュー以来、国内外の耐久レースで活躍する一方、モータージャーナリストとして活動を始める。自動車の運動理論や安全性能を専門とするが、環境問題、都市交通問題についても精通。著書は日本放送出版協会『クルマ安全学のすすめ』『ITSの思想』『燃料電池とは何か』、ダイヤモンド社『ディーゼルこそが地球を救う』など多数。内閣府SIP自動走行推進委員の構成員でもある
打倒iQOSに挑むプルーム・テックの戦い、世界市場も見据えたJTの新製品

打倒iQOSに挑むプルーム・テックの戦い、世界市場も見据えたJTの新製品

2019.01.22

低温加熱式のJTがライバルと直接競合する高温加熱式に参入

専用リフィルも異なる3種類の製品で広範に網を張るプルーム・テック

海外市場でも兆し見えた加熱式たばこ、日本での成功がより重要に

日本たばこ産業(JT)が加熱式たばこの新製品、「プルーム・テック・プラス (Ploom TECH+)」「プルーム・エス (Ploom S)」の2製品を発表した。シェアトップのiQOSを追撃したいJTだが、ライバルに先行を許している今、どのような戦略を描いているのか。

JTが発表した加熱式たばこの新製品、プルーム・テック・プラス(左)とプルーム・エス

新たに高温加熱式に参入、ライバルと直接競合へ

新製品は、従来のプルーム・テックを改良したプルーム・テック・プラスと、シェアを争う「iQOS」(フィリップ・モリス)や「glo」(BAT)と同様の加熱方式を採用したプルーム・エスの2つ。iQOSとgloが高温加熱式であるのに対し、もともとプルーム・テックは低温加熱式と呼ばれる方式をとっていた。30度という低温で発生させた蒸気をたばこカプセルを通して吸うため、においが少ない一方、吸いごたえに乏しいともいわれていた。

低温加熱式で吸いごたえを追加したプルーム・テック・プラスと、高温加熱式のシェア奪取を狙ったプルーム・エスを投入

そこで、たばこ葉を増やすなどして吸いごたえを高めたのがプルーム・テック・プラスだ。その結果、本体が太く大きくなり、加熱温度も40度と少しだけ高くなったが、においの少なさはそのままに、吸いごたえをアップさせたことをアピールする。

プルーム・エスは高温加熱式を採用し、iQOSやgloと同様の吸いごたえを目指した。こうした高温加熱式は、たばこ葉を高温で蒸すことで蒸気を発生させるため、従来のたばことも異なる独特のにおいを発生させる。

JT副社長・たばこ事業本部長の岩井睦雄氏は、この独特の「におい」のせいでたばこの味わいに違和感を覚える喫煙者が多かったと話す。そのため、「満足度を高めるのは味わい」として、このにおいの低減に取り組んだという。

プルーム・エスでは、たばこ葉を熱する温度を200度に抑えた。これはiQOSの300度、gloの240度に比べて低く、これによって特有のにおいを抑えたという。

吸いごたえや加熱方式が異なる3製品をそろえる意味

JTは新製品投入後も既存製品の取り扱いを継続する。つまり、プルーム・テックのラインアップは3種類となる。iQOSも複数の製品があるが、こちらは機能の違いによって3種類に分けられており、プルーム・テックはそれに対して、吸いごたえや加熱方式によって異なる製品を用意したかっこうだ。

3つの製品を投入することで、選択肢を提供する

岩井副社長は「温度で選ぶ時代」と表現し、低温のプルーム・テック/プルーム・テック・プラスと、高温のプルーム・エスという選択肢によって「好みや生活環境、ライフステージの変化に合わせて、いつでも最適な選択ができる」ことを狙ったとしている。

たばこ事業本部長の岩井睦雄副社長

たばこ部分に互換性がないという問題はありそうだが、現在でも、においの少なさを重視して自宅ではプルーム・テックを吸いつつ、味わいを求めて喫煙所では高温加熱式の加熱式たばこ、と双方を使い分けている人が少なくない。そうしたユーザーに対して、「それぞれで求められるニーズを高いレベルで満たし、両方を提供するのが顧客満足度の最大化に繋がる」(岩井副社長)と判断し、製品開発に取り組んだ。

加熱式たばこ最大市場の日本から、海外市場を見据える

岩井副社長は新製品でiQOSからシェアを奪取し、「中長期的にはRRPカテゴリでもシェアナンバーワンを目指す」と意気込みを語る。

「RRP」とは「リスク低減製品」のこと。「喫煙にともなう健康へのリスクを低減させる可能性がある」と位置づけられる製品だ。

日本では法律上、液体にニコチンを含ませて販売することはできない。電子たばこは、このニコチンを含む液体を蒸気化させるため日本で販売できず、結果、加熱式たばこが普及したという背景もある。加熱式たばこの市場規模では日本が世界最大だが、iQOSが韓国や欧州の一部で販売を強化しており、グローバルでの市場拡大を狙っている。

JTは海外ではlogicブランドで電子たばこを販売している。海外での電子たばこ事業はありつつも、まずは製品の国内ラインナップを拡大して加熱式たばこのシェア拡大を図るとともに、紙巻きたばこを含むすべての製品の価値を向上させることで、市場の拡大に繋げたい考えだ。「日本での成功がグローバルでの成功につながる」と岩井副社長は強調する。

紙巻きたばことRRP製品の双方を拡充する
日本では加熱式、海外では電子たばこを提供中

紙巻きからの移行、数年以内に大きな山場

2018年は加熱式たばこが踊り場を迎えたと言われた。日本ではここ数年で急激に加熱式たばこの普及が進んだが、市場シェアが20%を越えたところでユーザー需要は一巡したとみられる。

ただ、プルーム・テックの全国販売の開始や、他社では直近のiQOSの新モデル投入などを経て、その動向から、需要の伸びは「足踏みしていたが、止まったわけではない」(岩井副社長)との認識にあるという。加えて、紙巻きたばこによる健康懸念の高まりや、オリンピックによる喫煙場所の規制といった外的要因もあり、「必ずシガレット(紙巻きたばこ)からRRPに移ってくる」(同)という見通しだ。

課題は、紙巻きたばことは異なり、デバイスを購入しなければならないというハードルの高さだ。一度購入した後、他社のデバイスへ移行しづらいという難題につながる。

他社の後追いとなった高温加熱式では、「差別化のポイントをしっかりと伝えていく」ことで買い替えを促進する。JTが主導する低温加熱式では、「若干下方修正したが、手応えも感じている」と岩井副社長は説明する。今後は製品の良さをアピールするために、喫煙者に直接説明をする営業スタイルを重視していく方針をとるそうだ。

JTは日本市場で紙巻き、加熱式のいずれでもシェアトップを目指す

JTは1社で複数の選択肢の製品を用意することで、消費者のニーズの受け皿を最大化しようと目論んでいる。この先にグローバルで展開する上で、ユーザーからどのような示唆が得られるのかを検証していき、海外での加熱式たばこの市場拡大にも乗り出していきたいと考えているようだ。

加熱式たばこは間もなく、国内市場シェアだけでなく、海外市場の争奪戦の行方も左右する正念場を迎える。

大手コンビニ3社、成人誌の販売中止を相次ぎ決定

大手コンビニ3社、成人誌の販売中止を相次ぎ決定

2019.01.22

セブン、ローソンに続きファミマも成人誌を販売中止

インバウンドの増加、オリンピックの開催も影響か

コンビニ最大手のセブン-イレブンと業界3位のローソンが成人向け雑誌の販売中止を発表したのに続き、業界2位のファミリーマートも同様の方針を打ち出した。大手3社の足並みがそろい、日本国内のほとんどのコンビニ店頭から成人誌が消える。

国内のセブン-イレブン店舗数は2万店を超え、ローソンとファミマが1万5,000店前後でこれに続く。それぞれ今年の8月末までに取り扱いを原則中止するという。これまで一部店舗で成人誌の販売を中止していた例はあったが、今回は各社全店舗で取り扱いを中止する。業界では昨年1月から、ミニストップが他社に先駆けて全店で取り扱いを中止していた。

もともと諸外国にくらべ、女性や子どもの目につきやすいコンビニ店頭などに成人誌が置かれている日本のゾーニングの現状は特殊であるとの批判があった。また、インバウンドで訪日外国人が増え、この論調に拍車がかかっていたほか、2020年の東京オリンピック・パラリンピックを控え、イメージ低下を防ぐ要請が強まっていたという背景がある。

コンビニでの成人誌の購買層は近年、高齢男性に偏るとともに売り上げの減少も顕著であったといい、ゾーニングの問題が取り扱い中止の大義名分になったという見方もある。ある出版関係者は、「一部では電子版などネット展開を強化している流れはあるが、今でもコンビニは重要な販路なので、相当な混乱があるだろう」と話す。どちらにせよ、日本の成人誌は岐路に立たされることになる。