ソニーなのにB2B、健康プラットフォーム化を目指す「FAIT」の正体

ソニーなのにB2B、健康プラットフォーム化を目指す「FAIT」の正体

2017.10.12

ソニーと言えばテレビ「BRAVIA」やゲーム機「PlayStation」、そしてスマートフォン「Xperia」などのブランド名がすぐに思いつく人も少なくないだろう。そのソニーが法人向けに「FAIT(Fit with AI Trainer)」と呼ばれるソリューションをこの10月から展開する。

もちろん、ソニーはかねてから放送機器やカメラセンサーといった分野で高いシェアを誇っており、ソフトウェア販売やソリューション販売でも専売子会社を抱えるなど、B2Bの知見がないわけではない。ただ、このFAITでは従来ソニーが開拓してきたB2B顧客先とは異なり、介護事業者やスポーツクラブ、不動産会社といったあまり馴染みのない領域へ進出する。

FAITとは何か、なぜソニーがこのビジネスを展開するのか。ソニーモバイルコミュニケーションズ IoTビジネスグループ 事業推進部 SF-Project 統括課長の廣部 圭佑氏に話を聞いた。

ソニーモバイルコミュニケーションズ IoTビジネスグループ 事業推進部 SF-Project 統括課長 廣部 圭佑氏

FAITとは?

日本人の長寿命化はもはや説明不要だろう。7月に厚生労働省が公表した調査によれば、平均寿命は女性が87.14歳、男性が80.98歳と、「人生100年」が現実的なものになっていることがわかる。一方で東京大学らの調査によれば、健康上の問題なく日常生活を過ごせる「健康寿命」は2015年時点で73.9歳(この調査における平均寿命は83.4歳)と、生涯を終えるまでおよそ10年間のタイムラグが存在する。

この10年を埋めるための存在がFAITだ。

「Live Longer, Live Happier(長く生き、楽しく生きよう)」をキースローガンに、「スポーツセンサー」や「FAITタグ」というIoTデバイスを用いて「健康PDCAサイクル」を回して健康寿命の長期化を目指す。また、FAITの名称に「AI Trainer」が組み込まれているように、人工知能を活用することでその人に最適なトレーニングメニューを提案するという。ソニーは8月にディープラーニングの統合開発環境「Neural Network Console」をOSS化して公開したが、FAITもこの開発環境を用いている。

廣部氏は、「日本の社会課題として健康寿命の延命をなんとか実現できないか。どういうソリューションで実現できればいいかと考えた時に、ソニー全体のアセットを見渡してできると考えた」と振り返る。構想は2年前、ソニーの新規事業開発プロジェクト「SAP(Seed Acceleration Program)」に応募したところからスタート。ウェアラブルデバイスやテニスセンサーといったセンシング技術と、NNCなどのDeep Learningを組み合わせることで実現できると考えたそうだ。

SAPにこそ選ばれなかったものの、ソニーモバイルコミュニケーションズでIoT事業部が立ち上がるタイミングでヘルスケア事業を手がけることになり、構想をそのまま実現させた。廣部氏は、「SAPとして採用されなくても、あのプログラムによって世に出た製品は少なくない。若手社員であっても、手を挙げることで事業開発や開発手法をプログラムの途中で学ばせてもらえる。SAPは確実にソニー全体にいい影響を与えていると思う」と話す。

サービス開発がスタートした2016年4月、健康寿命を伸ばすためのトレーニングをどう組むのか、その元データを収集するプログラムを筑波大学との共同研究で開発した。筋力と持久力、反応速度、素早さ、協調性、認知機能など、基礎的かつセンシングで収集できるデータを見出すことで、従来は人の手で計測していたこれらの数値データを簡単にビッグデータ化できる土壌を作り上げた。

体力・認知機能の測定をスポーツセンサーとタブレットで実現した

では、なぜこれをソニーが得意とするB2Cモデルで販売しないのか。

これは、ユーザーの習慣化や、ビジネスのスケール設計、そして長期間に渡ってサポートしていく事業継続性を念頭に置いた結果のB2Bモデルだと廣部氏は語る。「B2B2Cモデルであれば、例えばデイサービス施設や老人ホーム、スポーツクラブなど、一定の会員が見込める母数を維持できる。未病対策や健康情報の管理はいま、注目されているし、確実に収益性は見込める」(廣部氏)。

面白い事例では、大和ハウス工業の分譲マンションがFAITを採用。マンション共用施設のフィットネス施設にセンサーデバイスが置かれており、各種体力・認知機能の測定が可能なほか、このテスト結果を元に施設設備のレコメンドや、自宅テレビでの測定結果の確認などがおこなえるという。各種測定は月に1度といった頻度で蓄積することで習慣化の敷居を引き下げる。

大和ハウスはマンションでFAITを導入

センサーデバイスに一日の長

スポーツセンサーは足に巻きつけて利用する

ちなみに、これらのセンシングデータは何もどこでも取れるようなものではない。例えば運動機能を調べる足上げ、タップ、アジリティテストなどは、一般的なウェアラブルデバイスでは0.1秒単位のトラッキングにとどまり、反射神経の計測に向かないという。

一方、ソニーは前述のテニスセンサーで0.001秒単位のトラッキングが可能なセンサーを既に開発していたことから、これを応用することで人手いらずの計測環境を実現できたという。先ほどのDeep Learningの開発環境と合わせ、これこそが「ソニーならでは」というポイントの一つだろう。

さらに、ウェアラブルデバイスのFAITタグを毎日つけてもらうことで日常の記録を行い、運動・認知機能の測定結果と組み合わせることで、日々の生活習慣がどう健康に影響しているのかをビッグデータ化する。ちなみにFAITタグは同社既存製品ではなく、FAITのために開発した専用デバイス。コイン電池で動作させることで高齢者などが充電などを気にすることなく使えるように設計した(電池寿命は3カ月以上)。

FAITタグ

歩数と睡眠時間の計測に加え、タグ表面についているボタンで食事時間もワンタッチで計測できるようにした。さらにNFC/FeliCaやビーコンを搭載することで「健康管理という側面だけでなく、FeliCaはスポーツクラブなどの会員証として、ビーコンは児童や高齢者の見守り機能として利用できるようにした」(廣部氏)。

日々のセンシングと体力・認知機能の測定を人工知能が解析して利用者にトレーニングメニューをレコメンドする。総合的な健康プラットフォームを目指す理念こそ理解できるが、それだけで未病対策とはいかないのが実情だろう。廣部氏もその点は認識しており、「FAITはプラットフォームと呼んでいる。データを自社に閉じることなく、例えばほかのプラットフォームで集積しているバイタルや血圧といったデータと組み合わせられるようにAPI化して連携を容易にしている」と話す。

そのサービスモデルは「FeliCaみたいなもの」(廣部氏)と自社プラットフォームを引き合いに出す。つまり、FAITタグやスポーツセンサーから得られるデータはあくまでベースであり、これらが紐づくデータ・アカウントをベースにさまざまなフィットネス・ヘルスケアサービスの連携を可能にする。タグが会員証として利用できるのもこの理念を形にした一つの事例であり、「相手側(事業者)のサービスの下支えになるつもりでやっている」(廣部氏)という。

もちろん、自社プラットフォームとして他サービス連携も検討している。

Work Performance Plus」と呼ばれる生活習慣の改善サービスでは、スマホアプリで食事を撮影することで画像認識技術で料理の自動判定、カロリー計算を行う。食事のアドバイスから体力・認知機能の測定まで、人々の日常をすべて記録することでトータルにその人個人の生活習慣を把握できるようになる。こちらもB2Bサービスとして提供していることから、事業継続性やデータの集積などが期待できる。FAITとの相乗効果も期待できるだろう。

サービスの将来像は、「健康の未来予測を実現したい」と廣部氏。実は現在のIoTデバイスが実現するヘルスケアの各種トラッキングデータは「正解データがない状況」(廣部氏)だという。体力・認知機能の測定や体重・体脂肪率など、複合的なデータを集積してこそ、初めて正解データに繋がっていくものであり、このサービスが本格稼働することで、従来の大学の研究・調査結果の枠を超えたビッグデータとしての価値が真に生まれるというのが廣部氏の狙いだ。

「1カ月ごとのデータが数百、数千、数万と蓄積していけば、健康状態の推移が先々こうなっていくのではと予測値を個別アドバイスに応用できる。サービスイン後、半年ほどで解析に足りうるものが蓄積できるのではないかと期待している。これまでのデータは、例えば学校の体力測定などは年に1回、体調が悪いときなどにしか行えない場合、データの信頼性の問題もあった。そうした体調の平準化なども含め、このデータが持つ意味合いは非常に大きいと思う」(廣部氏)。

IoTの一つの期待がこのヘルスケア分野だ。もちろん、Fitbitや国内でもオムロン、タニタといったヘルスケアのプレイヤーが先行している上、本来がっぷり四つで組むべき相手のAppleやサムスンなど、正攻法で戦うべき相手と戦える土俵に立ちづらいジレンマはあるだろう。

しかし、B2Bモデルでこうしたデータを蓄積することは、今日明日に繋がらなくても3年後、5年後に生きてくる可能性はある。「強いソニー」の種蒔きになることを期待したいところだ。

「音声」巡り覇権争うアマゾンとグーグル、立ち止まるアップル

「音声」巡り覇権争うアマゾンとグーグル、立ち止まるアップル

2019.01.21

CESで存在感を放つアマゾンとグーグル、各社の最新動向は?

レノボはGoogleアシスタント、Alexaに対応した新製品を発表

アップルは各社にプライバシー問題を警告、独自路線を貫くか

米ラスベガスで開催された世界最大級の家電見本市「CES 2019」で、別格の存在感を放っていたのがアマゾンやグーグルだ。2018年はグーグルがCESに初めて本格出展したことで話題となったが、2019年も大がかりなブースを設置して来場者の注目を浴びた。

ラスベガスのCES会場前に設置されたグーグルのブース

アマゾンやグーグルは音声アシスタントで競争しており、家電製品への組み込みを進めている。2019年のCESではどうだったのか、両社の最新動向をレポートする。

グーグル対アマゾンの音声争いが加速

グーグルは今年もCES会場に「Googleアシスタント」を目玉にした大型ブースを設置。巨大な壁面広告やモノレールのラッピング広告で存在を示し、家電メーカーのブースには白い帽子のスタッフを派遣するなど、CESを乗っ取る勢いだった。

「Googleアシスタント」に対応した家電製品が並ぶグーグルブース

一方、Alexaで先行するアマゾンも展示エリアを拡大。業界やメーカーの枠を越えた「Alexa対応製品」を一挙展示することで、エコシステムの強大さを示した。家庭向けのスマートホーム用途だけでなく、オフィスで使う事例も示すなど、応用範囲を広げている。

アマゾンは「Amazon Alexa」対応製品をブースに集めた

具体的な対応製品として、音声で操作できるスマートスピーカーやスマート電球はもちろんだが、これまでにないジャンルの製品も増えている。たとえばレノボは「目覚まし時計」と「タブレット」の2機種を発表した。

レノボの目覚まし時計「Smart Clock」(左)とタブレット「Smart Tab」(右)

Googleアシスタントに対応した「Smart Clock」は、目覚まし時計の置き換えを狙った製品だ。音声だけでなく画面のタッチ操作にも対応しており、カレンダーの予定や寝覚めのいい音楽、室内の照明と連動した目覚まし機能を提供する。

一方、Amazon Alexaに対応した「Smart Tab」は、一般的なAndroidタブレットとして使えるほか、ドックに置くと音声とタッチで操作するスマートディスプレイに早変わりする。自宅でも外出先でも1台2役で使えるお得さが特徴だ。

アップルが投げかける「プライバシー」問題

CESに両社が注力する背景には、音声アシスタント市場におけるシェア争いがある。「Amazon Echo」や「Google Home」といったスマートスピーカーの売上ではグーグルがアマゾンを猛追しており、2018年第1四半期には逆転劇を果たした(英Canalys調べ)。しかし第3四半期にはアマゾンが再び首位に立つなど、接戦が続いている。

その勢力はスマートスピーカーを越えて、家電全体に広がりつつある。家電の操作といえばスイッチやリモコン、タッチ操作が一般的だが、音声に対応する製品は増えている。これまで独自の音声アシスタント「Bixby」を展開してきたサムスンも2019年にはグーグルとアマゾンとの連携を発表した。

サムスンはスマートTVでグーグル、アマゾンと連携

このまま音声が普及していけば、世界中の人々がインターネットのサービスやコンテンツにアクセスする手段になる可能性がある。音声アシスタントのシェア争いは、スマホOSのシェア争いと同じくらい重要というわけだ。

ただ、音声操作はプライバシーに関する懸念もある。音声操作を受け付けるには、マイクが常時オンになっている必要があるからだ。マイクをオフにする機能はあるとはいえ、家庭内のプライベートな会話を常にマイクに拾われるのは心地よいものではない。

この問題に一石を投じたのがアップルだ。CES会場からよく見えるホテルの壁に意見広告を掲載。ラスベガスの有名なコピーをもじって「iPhoneで起きることはiPhoneの中にとどまる」と訴え、サードパーティと広く連携するアマゾンやグーグルを牽制した。

アップルはCESでプライバシー重視をアピール。元々の言葉は、「What happens in Vegas stays in Vegas.(ラスベガスで起きたことはラスベガスに残る)」というもの

アップルも独自の「Siri」をiPhoneに搭載し、スマートスピーカー「HomePod」も販売している。だがサードパーティとは積極的に連携していないため、音声のシェア争いでは不利な立場に追い込まれている。アップルがこのまま「プライバシー重視」路線を貫くかどうかも、音声アシスタント市場の行方を左右しそうだ。

一度は姿を消したワイヤレス充電が再びメジャーになった理由

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第30回

一度は姿を消したワイヤレス充電が再びメジャーになった理由

2019.01.21

いまや当たり前の「ワイヤレス充電」スマホ

開発も販売も、実は日本が世界初だった

過去にナゼ廃れたのか、今はナゼ流行っているのか

最近、ケーブルに接続する必要なく充電ができる、ワイヤレス充電に対応したスマートフォンが増えてきている。一時は姿を消していたワイヤレス充電が、ここにきて再び脚光を浴びるようになったのはなぜだろうか。

世界初のワイヤレス充電対応スマホは日本製

スマートフォンを充電する際、多くの人は充電用の電源ケーブルに接続して充電していることだろう。だがここ最近、スマートフォンをケーブルに接続することなく、専用の充電台に置くだけで充電ができる「ワイヤレス充電」に対応したスマートフォンが増えているのだ。

例えばアップルのiPhoneシリーズであれば、2017年発売の「iPhone 8」シリーズ以降からワイヤレス充電に対応している。他にもグーグルの「Pixel 3」やサムスン電子の「Galaxy Note 9」、そしてファーウェイの「HUAWEI Mate20 Pro」など、海外製のハイエンドスマートフォンを中心として、ワイヤレス充電に対応したスマートフォンは着実に増えている。対応スマートフォンの広まりとともに、ワイヤレス充電をするための充電器も数が増え、家電量販店などで目にする機会も増えている。

ワイヤレス充電対応機種は急増しており、「iPhone XS」など最新のiPhoneもワイヤレス充電に対応している

充電をするためにケーブルに接続するというのは手間がかかるし、何よりケーブルは絡まりやすく取り回しが面倒なもの。それだけに、スマートフォンを置くだけで充電できるワイヤレス充電は消費者にとって非常に便利だ。したがってスマートフォンに搭載するという動きも比較的古くから進められていたのだが、現在のように広く普及するまでにはかなりの時間を要している。

実は、スマートフォン単体でワイヤレス充電ができる機種が最初に投入されたのは日本で、開発したのも日本企業である。2011年にNTTドコモから発売された、シャープ製の「AQUOS PHONE f SH-13C」がそれに当たり、Wireless Power Consortium(WCP)が策定したワイヤレス給電規格の1つ「Qi」に対応。Qi対応の充電器に置くだけで、スマートフォンを充電できる仕組みを備えていたのである。

世界初のワイヤレス充電対応スマートフォン「AQUOS PHONE f SH-13C」は、2011年にNTTドコモが提供。専用の充電器も提供していた

しかも当時、NTTドコモはQi対応のワイヤレス充電ができるスマートフォンの開発に力を入れており、「おくだけ充電」という名称まで付けて積極的なアピールを進めていた。さらにシャープだけでなく、NTTドコモと関係の深い他の国内スマートフォンメーカーともQi対応のスマートフォン開発を進め、市場に多くのワイヤレス充電対応スマートフォンが存在した時期があったのだ。

規格や充電性能の問題が解決し採用機種が増加

だが2013年を境に、NTTドコモのラインアップからワイヤレス充電対応のスマートフォンが一時期姿を消し、ワイヤレス充電は急速に存在感を失うこととなる。当時ワイヤレス充電に力を入れていたパナソニックモバイルコミュニケーションズやNECカシオモバイルコミュニケーションズなどが、iPhoneなどに押されてスマートフォン市場から撤退した影響も大きいが、より本質的な要因は2つあると考えられる。

1つは、急速充電に対する消費者のニーズが高まっていたためだ。当時はバッテリーの性能が現在より低かったため、スマートフォンを使っているとあっという間にバッテリーを消費してしまい、不満の声が多かったため、何よりも素早く充電できることが強く求められていたのだ。しかしながら当時のQiは電力の出力が弱く、充電速度が遅かったことから、消費者のニーズとマッチせず姿を消してしまったのである。

そしてもう1つの理由は、ワイヤレス給電規格が複数存在し、業界全体で、どの方式を採用するか方向性が定まっていなかったため、後続するスマートフォンがなかなか出てこなかったことだ。実際、2015年に日本でも発売されたサムスン電子の「Galaxy S6」「Galaxy S6 edge」はQi規格だけでなく、Power Matters Alliance(PMA、現在はAirFuel Alliance)が策定したワイヤレス給電規格も採用することで、ワイヤレス充電に対応させている。

2015年発売の「Galaxy S6 edge」は、当時まだ事実上の標準規格が定まっていなかったこともあり、複数のワイヤレス給電規格に対応していた

そして最近になってワイヤレス充電が再び日の目を見ることができたのは、それらの課題が解決したことが大きく影響している。急速充電に関しては、当初Qiのモバイル機器に向けた「Volume I」という規格では、送信できる電力が5W以下とされていたため充電速度が遅かったのだが、その後10W、15Wといったより大容量の送信ができる規格の策定が進んだことで、より速く充電できるようになったのである。

また規格の統一に関しては、アップルなど影響力の大きな主要スマートフォンメーカーがQiの採用に傾いたことで、Qiがスマートフォン向けの事実上標準規格となった。そのため多くのスマートフォンメーカーがQiを採用しやすくなり、急速に数が増えたといえる。

さらにもう1つ、高いデザイン性や防水性能など、スマートフォンに求められる要素が年々増えていることも、ワイヤレス充電が復活した大きな要因として挙げられるだろう。一方で、かつて必要だったPCへの接続など、スマートフォンに何らかのケーブルを接続する必要性は年々薄くなっている。将来的にはスマートフォンのワイヤレス充電対応が当たり前となり、充電用のUSB端子やLightning端子がなくなることも十分あり得るだろう。