アップルやソフトバンク参戦も? 混迷極める「東芝メモリ争奪戦」の背景

アップルやソフトバンク参戦も? 混迷極める「東芝メモリ争奪戦」の背景

2017.09.11

東芝のフラッシュメモリ事業である「東芝メモリ」の売却交渉が大詰めを迎えている。その背景を整理しつつ、いま東芝とフラッシュメモリ業界で何が起きているのか、今後の状況を占っていこう。

買収交渉に望む企業連合

現在、東芝を巡って繰り広げられている一連の騒動は、「東芝メモリ」の売却先について、後に日米間連合と呼ばれる米BainCapitalを中心としたコンソーシアム、iPhone製造などで知られる台湾Hon Hai Precision Industry (鴻海精密工業)、東芝とパートナーを組んでフラッシュメモリ開発や製造を続けてきた米SanDiskを買収した米Western Digital (WD)の3つの交渉先との間での決着を巡って繰り広げられているものだ。

東芝メモリは業績悪化に伴う事業売却を目的に2017年初頭に設立された半導体子会社だ

もともと東芝メモリ売却の発端となったのは、同社が米Westinghouse買収に絡む原発事業における巨額損失に起因する。2017年3月期の連結決算で5400億円超の債務超過が確定し、倒産回避のために2018年3月のリミットまでに資金を確保する必要があった。

売却資金を基に債務超過を解消するというシナリオが順当とも考えられるが、実際にはいくつかのオプションがあり、完全売却以外に東芝メモリへの外部資本参画なども手段となる。最終的には東芝本体の事業継続に必要なつなぎ融資枠を銀行団に承諾してもらえれば倒産は回避できるため、東芝メモリの売却というのはその手段の1つというわけだ。

売却交渉の成立から資金を確保するというタイミングを最終リミットから逆算し、東芝が内部的に設定していた交渉期限が8月31日だった。しかし、交渉が難航していることを受けて結論は9月に持ち越されることになった。本稿を執筆している9月8日時点で、この最終決定は9月13日が見込まれている。

東芝メモリ売却の話が具体化した4月以降、さまざまな企業が交渉に手を挙げている。代表的なものでいえば、日本からは産業革新機構や日本政策投資銀行といった政府系機関、投資ファンドの米BainCapital、米KKR、同業者の韓国SK Hynix、台湾Hon Hai、米Broadcomと米Silver Lake Partners連合といった具合だ。

このほか、Hon Haiのグループにはシャープやソフトバンク、Appleといった企業の名前も見られ、BainCapitalと組んだSK Hynixと合わせて、おおよそ3-4グループによる争奪戦の様相を見せるようになった。

だが、こうした状況に異を唱えたのは交渉に名乗りを上げた1社である米WDだ。

同社は5月に東芝によるメモリ事業売却阻止のため国際仲裁裁判所に訴えを起こしたが、これは交渉の過程で他社がメモリ事業売却先に選ばれることを嫌ったためだ。同社が買収したSanDiskは、もともと2000年から東芝と共同でNANDフラッシュの共同開発を続けている。多くの知的財産を所有する一方で、製造関連設備などのアセットを東芝の工場に置いている。

人的交流も密に行われており、東芝の事業所にはいまだ多くのWD(元SanDisk)社員が常駐している。そのため東芝が事業を売却する相手によっては、これら資産の多くが意味のないものとなってしまう可能性がある。

このほか、Samsung対抗という意味合いも強い。NANDフラッシュメモリの世界では業界2位の東芝だが、大きな利益の源泉となるデータセンター向け製品などのコア市場をSamsung側では確保しており、今後WDが既存のHDD会社の殻を破って成長を続けるには、どうしてもこの領域に食い込む必要がある。

そのため、東芝との共有資産であるNANDフラッシュメモリ事業を手元に置いておくことはWDにとって必須事項だ。そもそもSanDisk買収の理由がここにあるわけで、東芝メモリをそのまま他社に取られてしまうとSanDisk買収が失敗ということで株主らの反発は避けられず、是が非でも自ら交渉を進めたいと考えるわけだ。

さまざまな意見や報道があるが、この買収交渉に最も社運をかけており、かつ本命なのがWDなのだと筆者は考えている。

最後は買収後の経営関与の割合で決定

東芝と企業連合との交渉の行方は……。東京都港区芝浦にある東芝本社

売却交渉が本格化した当初、その最有力とされて優先交渉が行われていたのが日米韓連合といわれるグループだ。BainCapitalとSK Hynixのグループに産業革新機構と日本政策投資銀行が加わり、日米韓の資本が組み合わさった形となる。この日米韓連合の交渉は6月中を目処に行われるという話だったが、最終的にまとまることはなかった。

もともと買収によってBainCapital、産業革新機構、日本政策投資銀行の3社が議決権を握る形態を模索していたが、本来は融資のみということで参加していたSK Hynixが議決権要求へと傾いたため交渉が難航しているという話が、7月に入ってから聞こえてきた。

SK HynixはNANDフラッシュ業界で東芝のライバルにあたるものの、目下の最大の共通のライバルはSamsungであり、これを機会に何らかの影響力を行使できるかと考えたのかもしれない。

後に交渉が停滞したのを受けてSK Hynixが軟化姿勢を見せたようだが、8月後半に入って東芝が交渉先をWDに切り替えたという話が入ってきた。おそらく、当初決着予定から2ヶ月が過ぎて交渉が長引く気配が強まったため、係争中のWDを巻き込んでリミットまでの交渉を一気に進めようと考えたのだと思われる。

WDは当初からKKRと組んで交渉に望んでおり、最終的に産業革新機構と日本政策投資銀行がこのグループへと鞍替えして新しい日米連合を組織して東芝との交渉に臨むことになった。

執筆時点でこの"日米新連合"を軸に話が進んでいるようだが、最終的にWDがどのような形で関与するのかが鍵になっているようだ。

一部報道では、KKRと産業革新機構、日本政策投資銀行の3組織が総額約2兆円を拠出して東芝メモリを買収し、WDはこの時点で資金拠出を含む買収行為には直接関与しない。一方で、将来に東芝メモリが上場した際には新規発行分の16%程度の株式を取得して議決権を得るという手法だ。

これは、東芝メモリ買収に際して世界の関連機関の承認を得やすくするためのもので、早期決着を必要とする東芝に一定の配慮を行った結果だ。なお、買収における資金拠出の代替案として四日市工場の(かつて東芝がSanDiskから買い取った)製造設備の買い戻しの提案もあるといい、いずれにせよ、最終的にWDの提案がどう判断されるかがポイントのようだ。

Wall Street Journalの報道によれば、こうした状況でも東芝経営陣の一部が、WD以外の交渉相手を望んでいるという声もあるようだ。実際、Bloombergなどは「(WDが組んでいる)銀行団やファンドは買収後のキャッシュアウトが狙い」というHon Hai側の声を紹介しており、Samsung対抗となるNANDフラッシュメモリ供給元の東芝を救済してサプライを安定させたいAppleなどの企業との連合で、いまもなお交渉の余地があることをアピールしている。

いずれにせよ、時間がない東芝にとっては現在最も有力な交渉をまとめることが最善であり、ほとんど選択肢がない状態だ。この行方は、9月13日の同社の正式発表に注目していてほしい。

「選択と集中」が進みすぎた、日本の科学技術への投資

藤田朋宏の必殺仕分け人 第1回

「選択と集中」が進みすぎた、日本の科学技術への投資

2018.11.15

ちとせグループCEOの藤田朋宏氏による新連載

巷を賑わす”ヘンな出来事”の問題点を、独自の解釈で洗い出す!

第1回は、「日本の科学技術投資」について

バイオベンチャー企業群「ちとせグループ」のCEOを務める藤田朋宏氏による新連載。“手段と目的の違い”によって生じた「ヘンな出来事」の問題点を、独自の視点で語ります。第1回は、「日本の科学技術投資」について。日本の科学技術への投資の問題点とはいったい何なのでしょう?

才能と“伸びしろ”に投資する、日本サッカー協会

先日、クアラルンプールに出張したときのこと。宿泊先のホテルが偶然にもサッカーの日本代表と同じだった。「日本代表」と言っても、同じホテルに泊まっていたのは本田や長友ではなく、U-16アジア選手権に参加している若い選手たち。

そこで彼らを見ていて、ふと考えた。日本サッカー協会の「選手への投資」は、実は凄く効率がいいのではないか。どうしてそう思ったのか、順を追って説明したい。

ホテルに置いてあったU-16アジア選手権のバナー

チェックインを済ませ、「部屋の準備があるから、ちょっとだけそこで待っていて」と指示するホテルマンに従い、ひとりロビーに放置されている間、何となしに選手の情報を調べてみた。それから一時間半。23名の選手一人ひとりの顔だけでなく、利き足まで覚えるくらいの時間が経っても、僕はまだロビーで放っておかれたままだった。まぁ、東南アジアではよくあることなので、腹は立たなかった。

ところで、「過去のU-16日本代表がその後、何度も日本代表に選ばれる割合はどれほどだろうか」と疑問に感じ、調べてみたところ、各年20数名の代表選手のうち、現役で活躍している選手は約1人であることが分かった。確かに16歳の段階では身体の発達に差があるし、試合で活躍できるかは運の要素も絡む。コーチとの相性やケガの問題もあるだろう。

そうは言っても、16歳の時点で日本代表に選ばれるだけのポテンシャルを持つ選手のうち、その数%しか将来も活躍できる選手がいない、という事実には驚いた。実際、長谷部、本田、岡崎、長友……など、この10年で活躍している選手たちの多くは、16歳時点ではそこまで期待されていなかった選手ばかりだ。

ではなぜ、そういった選手が後に日の目を浴びられたかというと、それは彼らにも「チャンス」を与えられていたからだろう。日本サッカー協会は、16歳時点で選抜したトップ選手だけに集中投資するだけではなく、同年代の他の有望選手にもしっかりとチャンスを与え続けられるような仕組みをつくれたのだと思う。

際立って目立つ選手だけではなく、将来の伸びしろがありえる選手にも、最低限のチャンスは回ってくることで、未来のトップ選手の育成が図れる。そうやって日本サッカー協会はこれまで、世界に通用するような選手を輩出してきた。

「科学技術に投資せよ」ではなく、予算配分の再考を

前置きが長くなってしまったが、ここから本題に入りたい。

先日、京都大学特別教授の本庶佑先生がノーベル賞を受賞したというニュースが流れた。「自分がバイオテクノロジー業界で働く人間だから」というのは関係なく、本庶先生と周りのチームの方々の長年にわたる科学に対する貢献が認められたこと、その事実に接した関係者の気持ちを想像すると、とても嬉しい気持ちになった。

ノーベル賞メダル(レプリカ)

 

近年、日本人のノーベル賞受賞が続いている。彼らのような日本の科学業界の仕組みをよくわかった方々は、これまで数多くのご苦労をされてきたことだろう。しかし、1つ残念なこともある。能力はもちろん、人格的にも優れたそういった先生方が、ノーベル賞受賞のタイミングでマスコミに発表する一世一代のコメントが「日本国の科学技術投資、科学技術教育のあり方についての憂い」であることだ。

僭越ながら、先生たちのコメントを解釈すると、よくニュースで取り上げられるような「科学技術にもっとお金を使え」ということではなく、その先にある「国家予算の配分」についての指摘をしていると認識している。

誰がなんと言おうと、日本の科学技術投資の選択と集中は年々進んでしまっているのが現状だ。しかし、先生方のいうような「選択と集中が進みすぎている」という指摘に対して、「日本にはもうお金がないのだから科学技術にばかり投資できない」と答えがずれてしまっている。

これこそが、日本の科学技術投資における問題ではないだろうか。

日本にはびこる「選択と集中こそが正解だよ病」

随分前からずっと不思議なのだが、そもそも「選択と集中こそが正解である」なんて、誰がいい出したのだろう。「選択と集中」の戦略で物事をうまく切り抜けられるようなことは、本当に生きるか死ぬか、背水の陣を敷いている時くらいだと思うのだ。

今の日本の「選択と集中こそが正解だよ病」はなかなか根深く、そもそもの目的を実現することよりも「選択と集中」を行うことそのものが目的になっているんじゃないかと感じることが多い。

今の日本で行われている多くの意思決定の場面で、サッカーの例で例えると、U-16日本代表を選んだ人のメンツを潰さないということが、強い日本代表をつくることよりも優先されてしまっているように思う。

そのため、16歳の時点で選んだ選手だけに集中投資し、16歳の段階で選ばれなかった他の選手のポテンシャルに賭けることもしないというような「選択と集中が正解である」という間違えた進め方で意思決定が行われているようなことが多いように感じる。

サッカー選手の育成でも、科学技術の投資でも初期の段階で選抜してそこだけに集中投資するという戦略を繰り返せば繰り返すほど、全体としての力は落ちる一方になるのではないか。歴代のノーベル賞受賞者の先生方も、そういうことを言いたかったのではないかと思う。

手段であるはずの「選択と集中」が、目的となっている?

私は、「16歳の段階で、将来素晴らしいサッカー選手になる人物を見分けられる」なんて言葉は、伸びしろのある選手に対しておこがましいと感じる。これは科学技術の研究にも同じことが言える。「その研究が将来素晴らしい成果を残すかどうか見分けられる」なんて言葉は、科学者に対しておこがましい。

もっと言ってしまえば、どの研究が将来化けるかの判断は、16歳のサッカー選手の成長を言い当てることより遥かに難しいだろう。なぜならば、サッカーという競技のルール自体は変わらないが、科学と言う競技はルール自体を決めているので、科学研究の将来性をあらかじめ予測するのは16歳のサッカー選手の将来性を予測するより難しいためだ。

そんな中、日本サッカー協会が幅広い底上げに力を入れ、紆余曲折も有りながらも右肩上がりの成長を維持できているにも関わらず、日本の科学技術投資は過剰な「選択と集中」を強めるが故に、科学技術力の相対的な低下を招いているように感じる。

その差はいったい何か? これは1つの仮説でしかないが、日本サッカー協会の強さの秘訣は、会長の独断で物事を決められる側面が強い組織であるために「目的」がハッキリしている点にあるのではないだろうか。

その一方で、日本の科学技術投資のような“数多くの人の善意の組み合わせの上になり立っている意思決定機構”では「選択と集中を進めることが正解である」という、本来手段の一つである価値観が「目的」となってしまっているように感じる。

本来考えるべきは、「日本の科学技術をどうするべきか」ということであるにも関わらず、その手段と目的が逆転しまっているのではないだろうか、と思うのだ。

音楽特化の「YouTube」が日本上陸! AIでレコメンド

音楽特化の「YouTube」が日本上陸! AIでレコメンド

2018.11.14

音楽に特化した「YouTube Music」が日本でスタート

有料会員になれば、広告なし再生やオフライン再生が可能

YouTube Premiumでは、オリジナルコンテンツの配信も開始

仕事や作業をする際、周りのノイズをカットして集中するために、音楽を聴くという人は多いだろう。わかる。よくわかる。フロアが騒がしいと作業に全く集中できない。周りで仕事している人がいるということがわからないのだろうか、と疑問に思うが、まぁそれは置いておいて、パソコンで作業する場合、手軽に好きな音楽を聴けることから、YouTubeで音楽を聴くという人も多いのではないだろうか。

そんなYouTubeユーザーに朗報である。11月14日、Googleは音楽に特化したストリーミング再生サービス「YouTube Music」を日本でローンチすると発表したのだ。

好みやシーンに応じて楽曲をレコメンド

YouTube Musicは、音楽再生に特化したアプリ。YouTubeにある公式の曲やプレイリスト、歌ってみた、弾いてみたなど、さまざまな音楽動画を視聴することができる。

また、機械学習が活用されているのも特徴の1つだ。視聴履歴などからユーザーの好みを把握するだけでなく、「いつどこで何をしているのか」を類推して、シーンに合わせた楽曲をレコメンド。家でリラックスしているときにお勧めの曲や、仕事中にお勧めの曲などを、自動でピックアップしてくれるという。

さらに、あいまいなカタカナ発音で洋楽を検索したり、CMタイアップ曲などから検索したりすることも可能で、聴きたい曲をスムーズに探すことができそうだ。

サービスの発表会において、YouTube 音楽部門 プロダクトマネージメント責任者のT.ジェイ ファウラ氏は「オーディエンスに着目した結果、今出ているアプリでは満足できていない層があることがわかり、そのユーザーに音楽サービスを届けようとこのサービスをスタートしました。YouTube Musicは、ユーザーの利用シーンや好みに合わせた曲を、YouTubeにある膨大なミュージックカタログからレコメンドするユニークさを持っています」と、サービスの魅力を強調した。

YouTube 音楽部門 プロダクトマネージメント責任者のT.ジェイ ファウラ氏

無料でも利用できるが、有料のYouTube Music Premiumに登録すると、「広告なし再生」「バックグラウンド再生」「オフライン再生」などが可能になる。料金はWeb/Androidが月額980円で、iOSが月額1280円(ともに税込み)だ。

YouTube 日本音楽ビジネス開発統括担当の鬼頭武也氏は「日本ユーザーの方は通勤通学などで音楽を聴くことが多いと思います。オフライン再生機能では、前日の夜に自宅のWi-Fiで翌日聴くべき曲を自動で更新し、通信なしで聴けるようになります。データの通信量などを気にする必要もないので、非常に便利な機能だと思います」と、オフライン再生のメリットを訴求した。

なお、同サービスには著作権管理システムが働いており、YouTubeと同様に適切な権利コントロールが可能だという。

YouTube 日本音楽ビジネス開発統括担当の鬼頭武也氏

「YouTube Originals」が日本でも始動

また今回、「YouTube Premium」という新しい有料プランもスタートする。料金はWeb/Androidだと月額1180円で、iOSだと月額1550円(ともに税込み)だ。YouTube Music Premiumの機能に加えて、YouTubeでも「広告なし再生」「バックグラウンド再生」「オフライン再生」機能が使えるようになる。

さらに、YouTube Premiumの会員は、12月から日本でも配信される予定のYouTubeオリジナルコンテンツ「YouTube Originals」を視聴することも可能だ。すでに世界30カ国でコンテンツを展開しているが、このたび、日本でも制作がスタート。SEKAI NO OWARIとMARVLEがコラボしたミュージックビデオ制作の裏側に迫るドキュメンタリー「Re:IMAGINE」、YouTuberのはじめしゃちょーが主演する連続ドラマ「The Fake Show」、YouTubeで人気のクリエイターが手がけた「隙間男:Stalking Vampire」の3つだ。

「YouTube Music Premium」と「YouTube Premium」で利用可能な機能
日本で制作される「YouTube Originals」のコンテンツ

発表会には「The Fake Show」に主演する、YouTuberのはじめしゃちょーが駆けつけた。

はじめしゃちょー

「今回僕が出演するのは、今までなかったYouTuberをテーマにしたドラマ。アカウント乗っ取りや炎上など、問題に直面しながらも夢に向かって進んでいく姿が描かれているので、僕の動画を見たことない人にも見てほしいですね」と動画の紹介をするとともに、YouTube Musicについて「普段、広く浅く、さまざまな音楽を聴くので、非常に楽しみなサービスです。ぜひ使ってみたいと思います」と期待を述べた。

なお、YouTube Musicは「Google Home」「Google Home Mini」にも対応予定。そのほか、現在「Google Play Music」を利用しているユーザーは、追加料金なしで移行することができるという。