ベイスターズが目指す横浜の

ベイスターズが目指す横浜の"みらい" - 球団社長が語る「今」と「これから」(後編)

2017.09.16

この10年弱、Bクラスが定位置だったプロ野球・横浜DeNAベイスターズ。クライマックスシリーズ(CS)に初めて進出する、11年ぶりの3位となった昨年の勢いそのままに、今年もCS進出へとひた走っている。前編に引き続き、球団社長の岡村 信悟氏に話を聞いた。

横浜DeNAベイスターズ 代表取締役社長 岡村 信悟氏

ホーム戦70試合で終わらない、365日の"地域貢献"

――(前編の横浜スポーツタウン構想の話を受けて)さまざまな産業とコラボレーションした"街"というのは、これまでの野球界にない考え方かもしれません

読売ジャイアンツさんは東京ドームを本拠地にしていらっしゃいますよね。

ジャイアンツという一大ソフトコンテンツがあり、本拠地である東京ドームは別の会社が遊園地やスパ、レストラン、ホテルといった複合施設を一体開発されて運営されています。

さまざまな形がある中で私達が目指すのは、自分たちですべてを開発するのではなく、街全体が"開かれた"形でエンターテインメント空間を作り上げることです。横浜スタジアムの隣にある横浜市役所が2020年に移転し、関内に空間が生まれる。2020年で言えば、横浜スタジアムは東京オリンピックの野球・ソフトボール競技の開催地でもあります。

そうしたタイミングで、野球以外も含めたスポーツ産業を集積し、スポーツに関連して「健康」や「教育」といった分野まで"文化"を広げられる可能性がある。文化が生まれれば、それは自然と人を惹きつけられる魅力ある土地になるんです。

横浜スタジアム横で行われたヨガイベント(C)YDB

プロ野球は、年間でおよそ70試合しか興業できません。365日、絶え間なくどのように横浜を活性化させるのかと考えた時、市役所跡地や日本大通り、大さん橋、山下町といった周辺地域まで含めて一体化した構想を、地域の方と作りあげていければと考えています。

――欧米のスポーツビジネスの話では耳にする構想です。ただ、日本ではここまで意欲的な話はなかなか聞かれません

プロ野球経営は50年間、そのスタイルが変わらないまま続いています。ですが本来、企業は新しいチャレンジを繰り返して価値を創造するものです。横浜DeNAベイスターズはこの5年間、従来の"プロ野球経営"を打ち破る方向性を示してきました。

もちろん、野球興業という本質は変わりません。ですが、大切なものを守りながらも、"巻き貝"として大きくしていく。それは、ディー・エヌ・エーというネット企業が、Web技術やAIを活用することで、最先端を意識しながらも伝統を飛躍させるという意思を持っているからです。

娯楽の在り方が変わりつつありますが、地元愛というものはまた別の話。その愛をスポーツで醸成していく。ほかの地域でもうまく展開できればと考えています。

――JリーグやBリーグ、そしてプロ野球でもカープやファイターズ、イーグルス、ホークス、そしてベイスターズと、地元愛とスポーツは確かに相性が良いですね

スポーツの基礎哲学のひとつの柱は地元愛だと思っています。さまざまなスポーツ産業で、幾つかの事例がある。例えば自社内で閉じてぐるぐる(経済を)回して売上目標に終始していては、疲弊してしまうんです。それを、よりオープンにやることで、誰もが循環の和に入れる、持ち寄れる場にしていく。

そういう仕組みを作れば、誰かのリーダーシップに依存する形のシステムではなく、長く持続成長できるプラットフォームになる。ベイスターズは公共財であり、ハマスタは公共施設、みんなのものなんです。より多くの人に参加してもらって、アイデアを出してもらって未来を創造する場を作る。そうすれば、「コミュニティボールパーク」というベイスターズの一つの理想が実現できると思っています。

――ハマスタを基幹スポットとして、市民参加型のスペースを創るということですね

そのために、2020年に向けたスタジアムの改修が今年から始まる予定です。先ほど(前編)もお話したように社員はかなり頑張ってくれていますが、収益力を高めるための物理的な制約があり、工事によってさらに制限される部分があります。

ただそれは、さらに知恵を絞ってノウハウを溜めて2020年以降に活かすパワーになると思います。その一例が「&9(アンド・ナイン)」です。

横浜スポーツタウン構想のパイロットプログラムとして始まった「THE BAYS(ザ・ベイス)」という日本大通りの拠点で運営しているカフェですが、アウトソースせずに自分たちで運営しています。

日本大通りにある「THE BAYS」(C)YDB

将来的にエリアマネジメントすることを考えた時、"経験"してノウハウを蓄積しないと、事業者がどういった設備、コンセプトを求めるのか、自分たちとしてもどういう事業者を選定すべきなのかを理解することができません。

球場外の施設は、球場内で勝手に人が飲食してくれる環境とは違うわけですから、来店してもらうための仕掛け、あるいは魅力あるフードメニュー、そして人件費などのコストがどれほどかかるのかということを自分たちで蓄えたい。これはプロ野球の球団が、球団以上の組織になるためのトライアルだと考えています。

――そういった"世界"を作れた後に、横浜はどう進化するのでしょうか?

横浜DeNAベイスターズがソフトインフラになる世界ですよね。何も箱モノが存在するだけではない。

夏はベイスターズ、冬はほかのスポーツ事業で横浜に来てもらって、お父さんはビールを飲みながら野球観戦、お母さんは近所のフィットネス施設でヨガを楽しんでもらってもいい。ランニングのコーチプログラムを用意して、近隣の"ベイスターズホテル"に泊まってもらって、合宿してもらうのも面白いでしょう。

改修後の横浜スタジアムイメージ図(C)YDB

一つ鍵として考えているのが訪日外国人です。例えば10年後にはミャンマーのGDPが非常に拡大すると言われています。実はミャンマーの方には鎌倉が人気なんですよ。そういった方にとっては、東京よりも神奈川県で観光を完結してもらうこともありえます。

羽田から直接横浜に来てもらって、日本で人気の野球というスポーツを堪能してもらう。スポーツ文化に触れて、スポーツバーでお酒を楽しみながら、卓球も遊べる。翌日は鎌倉観光して、あるいは箱根まで足を運んで温泉や富士山の景色を楽しんでもらう。

スポーツだけでなく、スポーツ・健康の産業集積が実現すれば、医療ツーリズムといったものも絡めて"横浜"の価値が非常に高まると思うんです。

――もはやディー・エヌ・エーという枠を超えた構想のようにも思えます

私はスポーツ事業本部の担当として、スポーツがディー・エヌ・エーのメイン事業になるという気持ちでやっています(笑)。

ディー・エヌ・エーに携わる前、プロ野球ファンだったんですが一時期見ることをやめていた時期がありました。その時期に南場さんにお会いして、時を経てこうした立場に就くことになって驚きつつもラッキーだと思いました。

南場さんは、ディー・エヌ・エーにおけるスポーツ事業の価値を純粋に認めていて、「DeNAブランド」を高めるものだと考えています。ただ、まだまだ横浜に根付いた球団になるためには努力しなければならないし、それを大きなビジョンとして地域に貢献しなければならない。

スポーツの力を信じ、そして可能性を広げていければと考えています。

ディー・エヌ・エーが持つ"DNA"を野球界に広げられるか

筆者は28歳、思春期から社会人にかけて「ベイスターズはBクラス」というイメージで見てきた。神奈川県出身ながら他球団のファンであり、横浜、あるいは隣接都市に住む知人も「ベイスターズファン」と公言する人は少なかったように記憶している。

しかし、横浜DeNAベイスターズになって何かが変わった。2014年に池田前社長にインタビューした際、池田氏は「プロ野球は普通の企業と変わらない」と語っていた。今回の岡村氏も同様に「企業は新しいチャレンジを繰り返して価値を創造するもの」と話した。

裏を返せば池田氏、そして岡村氏、さらに多くのプロ野球ファンが「プロ野球の球団経営は特殊なもの」という認識でいるのだろう。普通の企業のように新しいチャレンジをせず、普通の企業のように「お客さまファースト」をしてこなかった。それが、2004年に起きたプロ野球再編問題に繋がったことは誰もが感じている事実だ。

その後、再編の中心にいた楽天、そしてパ・リーグの各球団は経営の在り方を変えることに腐心し、セ・リーグに負けず劣らずの集客力を身につけるまでに至った。NPBのWebサイトで入場者数、1試合平均動員数が公開されているが、1試合平均1万人台のチームはゼロ、全球団が2万人以上を動員している(※9月14日時点)。これは、国内で随一のスポーツ・エンターテイメントであるポジションを譲らない"野球"の魅力を表していると言っていい。

しかし、岡村氏がインタビューで述べていたように、野球界は決して安穏としていていい状況ではない。ベイスターズの観客動員数の好調さは、ライトファンの動員以上に、コアファンの繰り返し観戦が寄与している部分がある。それは他球団も同様の傾向があるだろう。いわゆる「述べ動員数」ではなく実動員数の増加が求められる。

そこで用意されたのが「横浜スポーツタウン構想」というわけだ。これは単に大風呂敷を広げて手当たり次第ライセンス契約を増やそうというものではない。

ふとした瞬間にベイスターズが視線に入る、筒香嘉智選手が(仮に)メジャーに挑戦しても、近所の建物に広告があった山﨑康晃選手がいるからベイスターズを応援し続ける。そういった「常にベイスターズがいる」ことが、ベイスターズにとって、そして野球界にとっての価値につながっていく世界観を目指しているわけだ。

そして「プロ野球」というコンテンツの求心力をほかのスポーツへも活かそうというユニークさは、他球団にはない「ディー・エヌ・エー」ならではのものにも感じる。ベイスターズが確立し始めた「うちに閉じることなく、外の世界と繋がる」というWeb企業ならではの"DNA"が、野球界全体に広がっていくことを期待したい。

メディア露出多数、高まる「N高出身」への期待値

メディア露出多数、高まる「N高出身」への期待値

2019.03.22

ネットの学校「N高」の卒業式に潜入

開校時に入学したN高1期生が卒業した

世間の注目を浴び続けた生徒は、何を想う?

3月、角川ドワンゴ学園「N高等学校」の卒業式が東京・お台場にて開催された。

「ネットの高校」として、3年前に設立したN高。この日、2016年の開校時に入学した第1期生と、途中転入・編入した生徒をあわせ、計1593名が卒業した。3年前、『VR入学式』で世間を賑わせたこの学校を巣立つ卒業生たちは、N高での日々をどう捉え、今後はどのようなキャリアを描いていくのだろうか。

卒業式は2019年3月20日、お台場にて行われた

卒業式を彩る最新テクノロジー

N高は、ドワンゴとKADOKAWAの経営統合で誕生したカドカワが設立母体となり、2016年4月に開校された通信制高校だ。同校は開校後、2年次編入なども受け入れてきたため、これまでも卒業生を排出してきてはいたが、「1年生~3年生をN高で過ごした生徒」が卒業するのは、初めてのことだ。

卒業式には多くの報道陣も参加した。生徒にとって、「卒業式に記者がいる」「自分たちが卒業する様子がテレビやWebで取り上げられる」というのは不思議な感覚だろう。とはいえ、もう「VR入学式」に「ニコニコ超会議」へのブース出展(N高ではそれを「文化祭」と表現)などの経験を経て、メディアへの露出には慣れてしまっているのかもしれない。

そして、今回の卒業式も例によって独特だった。

卒業式は任意参加で、会場には袴や制服に身を包んだ生徒が集まる一方、その様子をライブ配信することで、会場に来られない生徒生徒も参加できる仕組みになっていた。会場のスクリーン上にはニコニコ生放送さながら、リアルタイムでコメントが表示されており、こうした演出は「N高らしい」といった印象を受けた。

卒業式の様子。オンライン参加者のコメントがスクリーンを流れる

中でも印象深かったのは、当日来られなかった生徒を代表して、米シリコンバレーに留学中の佐々木雅斗さんが「ロボット」に自分の顔を映して卒業証書を受け取ったシーンだ。

使用したのは、ANAが“未来の移動手段”として開発する、視覚・聴覚・触覚などを備えた、ユーザーの分身となるロボット「ANA AVATAR」。同校ではこのロボットを試験的に授業にも導入しているそうで、こういった最新のテクノロジーを使うあたりもN高らしい。

遠隔操作ロボット「ANA AVATAR(Beam Pro)」を用いて卒業証書を受け取った佐々木さん

と、テクノロジーにばかり目が行きがちではあるが、そもそも「高校生がシリコンバレーに留学している」という事実も驚くべき点だ。高校に通いながらも、シリコンバレーでビジネスを学ぶ――、というキャリアを選べるのは、学校という場所の制約を受けない、ネットの高校のメリットと言えるだろう。

卒業式にはほかにも「異色のキャリア」を持つ生徒たちが集まり、特に活躍した卒業生に対する特別表彰も行われた。

表彰を受けたのは、東京から鹿児島県に移住し、農業や水産業を手伝い地域活性化に貢献する白鳥優季さん、第18回アジア競技大会ジャカルタ・パレンバン「ウイニングイレブン 2018」eスポーツ 金メダリストの相原翼さん、N高のプログラムを最大限に活用し、スタンフォード大学やオックスフォード大学のサマープログラムに参加した冨樫真凜さんなど。その活躍の幅は広い。

さまざまな分野で活躍したN高生に対しては、特別表彰が行われ、記念品としてクリスタルトロフィーが贈呈された

メディア露出が多いがゆえに高まる期待値

N高を卒業した個性豊かな面々は、今後は大学進学、就職とさまざまなキャリアを歩む。

日本初で唯一N高にのみ実在するという「起業部」に所属し、かつ起業第一号として「Easy Go」という会社を創業している、鈴木颯人さんと山田陽大さんから「N高で過ごした時間」についてコメントをもらった。

「元々は地元の進学校に通っていたのですが、『自分が好きなことをしたい』『起業したい』という想いがあり、N高に入学しました。年齢や場所に縛られず、多くの人とコミュニケーションを取れ、充実した3年を過ごせました」(鈴木さん)

「以前通っていた学校が自分と合わず、ネットで見つけたN高で『ここだったら新しいことができるかも』と入学を決意しました。今振り返ってみて、やはり『この学校に来てよかった』と思います」(山田さん)

Easy Go代表取締役の鈴木颯人さん(左)と取締役の山田陽大さん(右)

2人に限らず、卒業生のコメントを聞いていくと「この場所で挑戦してみたい」という想いの元、N高を選んでいる生徒が多い印象だ。

普通の高校とは違い、メディアに露出する機会の多いN高での生活は、良くも悪くも、世間からの注目を浴びる。まだ高校生の彼らにとっては、その視線が時に辛く感じることもあっただろう。ただ、その一方で鈴木さんは「初めて会う方とお話しする際、『N高出身です』と言うだけで、会話が広がることがよくあります」とその知名度を好意的に捉えている。

若くして、覚悟を持ってN高という環境に飛び込んだ生徒たちは、周囲の視線を浴びつつ、たくましく成長してきたことだろう。「N高出身」というキャリアは、彼らにとって1つの大きな武器になりそうだ。

カドカワは新たに2019年4月から、「N中等部」も開校する予定だ。「ネットの学校」という、世間の注目が集まる新しいコンセプトの学校だからこそ、在校生・卒業生の動向は、今後もしばらくは注目され続けそうだ。

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スマホは「望遠」でデジカメに追い打ち? OPPOの10倍ズーム技術が面白い

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2019.03.22

中国スマホメーカーのOPPOが独自のカメラ技術を説明

開発競争が続くスマホカメラ、トレンドは「望遠」へ

高倍率ズームスマホの登場で、デジカメの優位性に危機?

中国のスマホメーカーとしてシェアを急拡大するOPPOが独自に新開発したカメラ技術、「10倍ハイブリッドズーム」が面白い。実際に2019年の新機種からスマホへの搭載を進め、日本市場へも製品を投入するという。

OPPOが「10倍ハイブリッドズーム」技術を紹介

メーカー間の開発競争が続くスマホカメラだが、「望遠」が次のトレンドになりつつある。デジタルカメラに匹敵する10倍もの高倍率ズームを、OPPOはどのように実現したのだろうか。

1年で7機種を投入、気付いた「日本市場の難しさ」

OPPOは世界のスマホ市場で熾烈な4位争いを繰り広げている。サムスン、アップル、ファーウェイのトップ3社に続く集団の中で、2018年は中国Xiaomiに僅差で迫る5位になった(IDC調べ)。

OPPOは2018年、日本市場で7機種のスマホを発売した。OPPO日本法人の鄧宇辰社長は、これまでに国内販売チャネルを12に拡大し、あわせて認定修理店を全国に展開したことを挙げ、「日本のSIMフリー市場でいち早く成長するブランドになった」と振り返る。

オッポジャパン 代表取締役社長の鄧宇辰氏
2018年の1年間にスマホを7機種投入

2019年は国内展開をさらに加速する。日本の消費者に向けたコミットメントとして、件の「10倍ハイブリッドズーム」機能を備えたスマホや、FeliCa・防水対応のスマホ、新たに立ち上げたブランド「Reno」シリーズの市場投入を約束する。

また、話題の「5Gスマホ」の市場投入も急ぐ。日本では5Gの周波数がまだキャリアに割り当てられていないものの、ドコモ、KDDI、ソフトバンクを含む世界の事業者と標準化に向けて連携しており、準備を整えていることを強調する。

MWC19のQualcommブースではOPPOが5Gスマホを実演

一方で鄧社長は、日本市場の難しさについて、「1年の経験を通して、日本市場は他の国と違うことに気付いた。消費の習慣や求めるレベルも高い。グローバルのやり方を日本に持ってきても通用しない」とも述べている。日本市場における品質やサービスの要求水準の高さは、多くのメーカーが直面してきた課題だが、OPPOも同じ壁にぶつかったといえそうだ。

スマホカメラ、次のトレンドは「望遠」に

そのOPPOが市場攻略にあたり、特に注力をしはじめたのが「カメラ」だ。その中でも、業界では次の進化ポイントとして「望遠」技術に注目が集まっている。

そもそもスマホはデジカメと違い本体が薄いため、搭載できるレンズに物理的な制約がある。このレンズの制約から、スマホのカメラはどうしても焦点距離の狭さが弱点になってしまっていた。そこで最近はスマホに複数のカメラを内蔵し、それぞれで広角や望遠を使い分けることで、この弱点を克服しようと進化している。

OPPOの「10倍ハイブリッドズーム」技術は、この弱点に対し異なるアプローチで挑む。プリズムを使って光を屈曲させるペリスコープ(屈曲光学)構造をカメラモジュールに採用することで、レンズを従来の垂直方向ではなく水平に配置できるようにした。これにより、薄型のスマホであっても、光学レンズでは従来不可能だった高倍率ズームが搭載できる。

光を曲げるペリスコープ構造を採用

ただ、35mm換算での焦点距離は16~160mmの10倍となっており、一般的なコンデジの感覚では5倍ズーム程度の性能だ。8.1倍以上はデジタル処理を組み合わせた「ハイブリッドズーム」としているなど、いくつか注意点はある。とは言え、これまでにない望遠レンズをスマホで扱えるのは面白い。

10倍ハイブリッドズームによる画角の違い

OPPOは既に報道陣に向けて、この10倍ハイブリッドズーム技術を搭載するスマホの開発デモ機を公開している。2019年の第2四半期には製品化する計画で、日本市場へも2019年中に投入する見込みだ。

10倍ハイブリッドズームのデモ機。5Gにも対応できるという

特にカジュアルなカメラ需要の受け皿としてスマホに押されがちなデジタルカメラだが、高倍率ズームはスマホには無い、デジカメに残された得意分野のひとつだった。だが望遠もスマホで十分撮れるとなれば、いよいよその優位性も危うくなる。今回のズーム技術は、デジカメ市場をもう一段縮小させてしまう可能性を秘めているのだ。

最大のライバルであるファーウェイも「HUAWEI P30」シリーズで望遠カメラを搭載するとみられており、今後は各メーカーが高倍率ズームで競い合うことは間違いなさそうだ。

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