革新的デバイス「TYPE-R」は自転車市場を切り拓けるか - LEOMOの挑戦

革新的デバイス「TYPE-R」は自転車市場を切り拓けるか - LEOMOの挑戦

2017.09.21

スポーツにおけるパフォーマンスや技術の向上、怪我防止に役立つ、モーションセンサーを使ったデバイス「TYPE-R」。スポーツのあり方を変える革新的デバイスだ。LEOMOはこの先、どうしようと考えているのか。

革新的デバイスTYPE-Rのビジネス展開について説明するLEOMOの加地邦彦代表(撮影:磯崎威志)

小さなマーケット

LEOMOが手がけるTYPE-Rは今までにないデバイスだ。モーションセンサーを使って、スポーツ選手のパフォーマンスや技術の向上、怪我防止に役立てようと考えている。

革新性の高い製品でもあるが、メインターゲットは、シリアスに自転車競技に取り組むアスリートやコーチたち。将来は他の協議に横展開を図っていくが、当面TYPE-Rの市場は限られてくる。

TYPE-Rは自転車専用デバイスではなく、モジュールの取り外しによって自転車用(写真左)としてもランニング用(写真右)としても使える。将来はストレッチなどでも使えるようにしたいという。ビジネス展開において自転車を手始めとしている(撮影:磯崎威志)

たとえば、日本。競技に熱心な人たちは、日本自転車競技連盟に登録していることが多い。しかし、その登録人数は7000人に過ぎない。熱心な未登録者を含めても、1万人程度を対象にした商品となる。海外のほうが人気が高いとしても、TYPE-Rのターゲットは、さほど大きくなさそうだというのが筆者の見立てだった。

そうした疑問を投げると、加地氏は「確かに日本の市場は小さいですが、世界規模でみるとそれほどでもない。僕らのサイズの会社が生き残るには十分です」(以下、発言同氏)と話す。

何を基準にするかの違いはあるが、加地氏はサイクルコンピュータ市場をベースに考える。TYPE-Rのディスプレイは、スピード、ケイデンス、パワーも表示し、類似商品はサイクルコンピュータになるからだ。

米国で先行販売されているTYPE-Rは799ドル。高価格帯のサイクルコンピュータをTYPE-Rに置き換えればいいという考えだ。「400ドルを超えるサイクルコンピューターはグローバルで年間37万6000個販売されているという調査データがあります。数%をとるだけでも、うちはやっていけます」。

米国からスタートのなぜ

そんなTYPE-Rはまだ市場に出たばかりのデバイスだ。とはいえ、日本国内ではまだ発売されておらず(2017年内を予定)、一般発売されているのは米国のみだ。ワールドワイドな展開を考えているからか、LEOMOの本社も米国サンディエゴにあり、日本はあくまでサテライトオフィスとしての位置づけだ。

ビジネスで世界を狙うと言ったとき、米国を基点に展開していくというのは、何となく説得力があるが、自転車競技に興味のある人なら、違和感を覚えるはずだ。自転車競技の本場は欧州。なのに米国先行なのはなぜか。

それについて加地氏は話す。「欧州は魅力的なマーケットですが、ハードルが高いんです。フランス語、スペイン語、ドイツ語といろいろあって言語の問題が大きい。米国のほうがやりやすいですし、熱心に取り組むアスリートも多い。資金調達を考えると、投資文化のある米国のほうがやりやすい」。

そうはいいつつも、加地氏は、欧州での展開についてもすでに手を打っているという。それを端的に表すのは、パワーメーターの開発元、独SRM社との戦略的提携だ。

SRMとの提携が生み出すもの

スポーツにおいて、デバイスの魅力を一気に高めようとする場合、理想的な展開のひとつとして、世界のトッププロへの機材供給がある。トッププロに使われ続けることで、デバイスの認知度も飛躍的に高まり、ブランディングが可能になる。しかし、それは誰もが考えること。機材供給の道を拓くのは難しい。その可能性を一気に高めるのが、SRM社との提携なのだ。

SRMは古くから多数のワールドチームにパワーメーターを供給し、多数の勝者を生み出している。ワールドチームからの信頼は厚い。SRMと手を結ぶことで、流れに乗るチャンスが大きく増やせる。「自転車競技にはムラ社会の側面がある。話を聞いてもらうだけでも苦労する。ただし、SRMが勧めるものなら別。SRMがいれば話を聞いてもらえるハードルがもまったく違う」。

SRMとの提携発表と時を同じくして、加地氏はフランスを訪れていた。7月のフランスは、ツール・ド・フランスの開催月だ。現地を訪れたのはもちろん、ワールドチームへの機材供給の道を拓くためだ。「ありがたいことに、各チームとも、存在は知ってくれていた。TYPE-Rの写真は見たことあると。どこの誰がというのは知らないでしょうけど、手応えも得られました」。

プロへの機材供給の道が拓けるならば、LEOMOにとって、それは認知拡大以外の大きな意味を持つ。実は彼らにとっては、こちらが本命かもしれない。

それは、世界最強クラスの選手の生データが得られることだ。自転車に限れば、平地を走行するとき、上り坂をこなすとき、ダンシング(立ちこぎ)をするとき、スプリントダッシュをするとき、あらゆる面におけるペダリング、フォームなどをセンシングする。

これは今後TYPEーRを使うユーザーにとって大きな価値となり、市場の裾野も広げていくだろう。

月額課金型サービスも

「筆頭株主の泰蔵さんとは旧知の仲であり冗談も言い合える相手」と話す加地代表。よきパートナーとのことだ(撮影:磯崎威志)

SRMとの提携で大きく前進した感じのあるLEOMOだが、ターゲットは相当限られ、販売方式はウェブからの直販方式のみ。ビジネスとしての心許なさが拭えないのが当初の印象だった。

LEOMOは孫泰蔵氏のMistletoe、フォックスコン子会社のFIH Mobileなどから出資を受けており、現時点で売上が少ないと見られる同社が株主から厳しい利益追求を求められれば、プロジェクトが頓挫しかねないとさえ思えたのだ。

そうした考えをぶつけてみたが、加地氏は動じない。「株主には数万台売って小銭を稼ごうというより、新しいカルチャーをつくるために投資していく考えを理解してもらっています。ありがたいことに、株主からのプレッシャーは少ない」。

その上で、加地氏は将来の構想の一端も披露してくれた。実はデバイスの製造・販売だけをビジネスにしようとは毛頭考えていない。

TYPE-Rを継続的に使うなかで、利用者はあらゆるデータを読み解く力が求められる。この支援に月額課金型のサービスを提供する大きな余地が残されているのだ。

たとえば、過去と現在の自分の変化を時系列で比較するなど、データを有意義に活用するには、データの多面的な分析が必要になる。有料でもデータ分析から気づきを得て普段のトレーニングに活かしたい人は確実にいるはずだ。

自転車の次に狙う市場

もうひとつ、加地氏はすでにランニングの開発にも着手していることを話してくれた。自転車に続き、ランニングでも革新性の高いものとなりそうだ。

ランニングでは、足の着き方や接地時間をどう改善するかが重要とされるが、LEOMOが着目しているのは、足が地面に着地するまでの空中の軌道だ。まだテスト段階にあり、「データのリアルタイム表示が難しい」としつつも、「年内にはアルゴリズムを出せそうです」とのことだ。

展開の早さに驚くが、自転車よりランニングのほうが体の動きがダイナミックで、フォームの違いがすぐわかるのだという。

スポーツにおける新たなカルチャーを生み出すためにビジネスの構想を練り、次々と布石を打つLEOMO。まずは手始めとして着手した自転車市場において、SRMとの戦略的提携を活かして成功することに期待したい。本格展開が始まるこれからがLEOMOにとっての正念場となる。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。