シャープが振り返る「日の丸ディスプレイ」が敗北した理由(後編)

シャープが振り返る「日の丸ディスプレイ」が敗北した理由(後編)

2017.09.21

経営再建中のジャパンディスプレイ(JDI)がグローバルパートナーとの出資を含む提携を模索するなか、「今こそ、ディスプレイ事業における『大日の丸連合』の結成が必要だ」と、シャープ 上席常務 ディスプレイデバイスカンパニー社長の桶谷 大亥氏は話す。

桶谷上席常務が理由の一つとして挙げるのが、過去の液晶ディスプレイ産業における失敗だ。台湾、韓国への技術流出が、日本の液晶ディスプレイ事業全体の競争力を弱めた経験から、二の鉄を踏まないことが大切だと話す。そして「大日の丸連合」と呼ぶ言葉には、単にパネルメーカー同士の提携に留まらない大きな意味を込めている。果たしてその意味とはなんなのか。

シャープ 上席常務 桶谷 大亥氏

韓国の価格競争力への対抗、それが台湾メーカー成長の礎に

なぜ、日本から液晶に関する技術流出がはじまったのか。

前回も触れたように、1997年のアジア通貨危機が発端となり、韓国経済は「超ウォン安」という市場環境に陥った。しかし、韓国のサムスン電子やLG電子にとっては、輸出ビジネスへの大きな追い風となり、液晶パネル事業と液晶テレビ事業で攻勢をかけはじめたのだ。

その一方で日本は安定通貨として円高の環境にあり、輸出産業にとって逆風が吹いていた。ウォン安を背景に、液晶パネルを戦略的価格で販売する韓国勢の攻勢を受けて経営が悪化し、それに耐えきれなくなった日系各社が取り始めた一手が、台湾メーカーとの協業による技術供与だったのだ。

東芝とパナソニック、三菱電機、富士通の各社は、それぞれに台湾の液晶メーカーと協業を開始し、シャープもその例に漏れず、協業を開始した。これによって日系メーカー各社は技術供与で得た資金をもとに、低コストで生産できる生産パートナーを最小限の自己投資で確保することに成功。韓国メーカーに対抗できる地盤を作り始めた。

だがこの戦略が、結果として台湾の生産能力シェアを引き上げることとなり、1998年に10%以下だったシェアが2004年に約40%と、トップに踊り出るまでに拡大したのだ。協業の結果が、生産能力シェアを引き下げることになっただけでなく、最先端の液晶技術も台湾メーカーへと渡ることになったのだ。

ある業界関係者は、「目の前に小遣い稼ぎのために、技術を供与したツケは、その後の日本の液晶ディスプレイ産業に大きなマイナスとなっている」と振り返る。そして、技術供与が生み出した問題はそれだけではなかった。もっと大きな問題を生んでしまったのだ。

その大きな問題とは、日本に留まっていた材料メーカーや装置メーカーのシェアの減少。たとえば液晶パネルに使用されるカラーフィルターは、2004年に全世界で約70%のシェアを日系メーカーが獲得していたが、わずか7年後の2011年には、15%まで減少している。積極的な技術供与の結果、台湾メーカーにおける材料調達の内製化が進んだことが要因だ。

また、製造装置でも同様の動きがみられた。スパッタリング成膜装置やCVD成膜装置、ドライエッチング装置についても、協業を背景にして技術が流出。さらに韓国における製造装置の国産化を振興する動きのなかで、韓国メーカーがこれらの技術を獲得し、韓国メーカー製の製造装置が広く利用されるようになった。

一方で、こうした流れに追随しなかったのが、ガラスメーカーである。台湾、韓国などにも生産拠点を設置しているが、これらは日系メーカーの独自資本で設置しており、海外メーカーへの技術流出が起きていない。その結果、2004年には、約30%だった日系メーカーのシェアは逆に、2011年に45%以上まで高まっているのだ。

つまり、技術流出は、液晶パネルメーカーの競争力を弱めるだけでなく、材料メーカーおよび装置メーカーの競争力を弱めることにもつながっている。そして、前回触れたように、日系メーカーの薄型テレビやノートPC、スマホなど、液晶ディスプレイを使用した最終製品のシェアも減少。いまでは世界市場での存在感が薄い。つまり、最終製品を生産するセットメーカーの競争力を弱めることにもつながっているのだ。

「これ以上、海外に技術流出するような動きが加速すれば、日本のディスプレイ産業の先行きが不透明になるだけでなく、日本経済にも大きな影響を与えることになる」と、シャープの桶谷氏は警鐘を鳴らす。

最終製品を例に取れば、薄型テレビやノートPC、スマホなどある程度の普及が見られた製品だけに、今後の成長は限定的という見方もあるが、それ以外に目を転じれば、ディスプレイの応用範囲はまだまだ広がることになる。そして、そこには日系メーカーが活躍できる場が数多くある。

第4次産業革命が到来し、ロボットおよび自動生産、IoTなどのハードウェア、あるいは人工知能(AI)などのソフトウェアといった日本が得意とする分野においても、ディスプレイは重要になる。クルマの自動運転においても、ディスプレイの活用は不可欠だろう。こうした中で、日本がディスプレイ産業において競争力を失うことは、日本における成長分野の育成、強化においても、大きな影響を与える。

「それは、液晶パネルの競争力を失った途端に、薄型テレビやノートPCの競争力が失われたのと同じ。日本の競争力を低下させないためにも、日本の中にディスプレイ産業を残すことが大切である。安易に海外へ技術を移転することは避けるべき」(桶谷氏)

こうしてみると、シャープが「大日の丸連合」という言葉を使うのは、JDIとシャープというパネルメーカー同士の協業に留まらず、日本の装置メーカーや材料メーカー、そして最終商品を開発するセットメーカー、さらには、日本の他の産業の成長までを見据えた日本企業の連合体を形成する意味が含まれているというわけだ。

鴻海傘下のシャープが「大日の丸連合」を語れる理由とは

だが、そう語るシャープ自身も、すでに台湾の鴻海傘下にある企業だ。その立場をどう捉えているのか。桶谷氏は次のように語る。

「確かに2016年8月以降、シャープは鴻海傘下で再建を進めてきた。だがシャープは、独立した企業としての経営を維持している。鴻海からの技術流入はあっても、ディスプレイ技術は一切流出していない」

例えば、鴻海グループには、液晶パネルの開発、生産を行うイノラックス社がある。だが同社は、普及領域の液晶パネル生産が中心で、付加価値製品が中心となるシャープとは生産品目に差があるという。

「イノラックスとシャープは、技術面での協業をしていない。また戴社長(=代表取締役社長 戴 正呉氏)も、シャープのディスプレイ技術が、たとえ鴻海のグループ会社であっても流出しないような動きを徹底している」(桶谷氏)

もし、シャープの提携相手が競合する海外パネルメーカーであれば事業を一体化し、その結果として技術流出も想定された。しかし桶谷氏の話では、鴻海グループではそうしたことが起こらず、シャープの技術は社内に留まっているというのだ。

もちろん戴氏は、鴻海グループのナンバー2と言われ、鴻海の会長 郭 台銘氏の片腕だ。それだけに、郭氏がシャープのディスプレイ技術を鴻海グループのなかでもっと活用したいと言えば、技術流出も考えられないわけではないだろう。しかし、桶谷氏は「そうした動きに対しても戴社長は、かたくなに断る姿勢を持っている」と否定する。

郭氏に反論できる数少ない人物の一人が戴氏だというのは、多くの関係者が知る事実であり、実際、「私はシャープの社長であり、いまはシャープの社長としての仕事を最も重視している」と戴社長は周囲に漏らしているという。シャープに不利になるようなことはしないというのが、戴社長の基本姿勢だという。

そこに、シャープ自らが「我々は日本の会社だ」と言い張る理由がある。この姿勢が維持され続けるのであれば、そうした言い方もできるだろう。もちろん、手放しで日本企業と言えないのは明らかだ。ただ現状、技術流出の観点で見れば、それはないということだけは確かなようだ。

大阪府堺のシャープ本社

シャープが大日の丸連合を形成するには、JDIが指す"グローバルパートナー"に名乗りを上げることが前提となる。桶谷氏は、「液晶パネルの協業については、独禁法の問題もあり、難しいと考えている。だが、有機ELパネルや将来のパネル技術についての協業は可能であろう」とする。

有機ELには、「蒸着方式」と「印刷方式」という2つの製造方法があり、JDI本体では蒸着方式の事業化に取り組んでおり、JDIが出資するJOLEDでは印刷方式の研究開発を進めている。

一般的に蒸着方式は小型化に適しており、スマホ用途などが中心。そして、印刷方式はPCやタブレットといった中型サイズでの用途が見込まれる。JDIはいずれも、2019年度からの量産を目指す計画だ。シャープは、蒸着方式と印刷方式の両方で研究開発を進めており、ここでも連携が図れると考えている。

またJDIにとっては、シャープの生産設備を活用することでパネルの量産化に弾みがつくほか、シャープの知財・人材の活用などのメリットが生まれることになる。韓国メーカーに比べて、人材面での不足が顕著な日本のメーカーの技術者を増やすことにもつながるというわけだ。

そして、亀山工場や堺ディスプレイプロダクトなど、シャープおよび鴻海グループの生産拠点も活用できる。JDIとシャープが組むメリットは大きいといえるだろう。また、両社が保有するディスプレイ技術に関する知財においても、補完関係にあるという。さらには鴻海グループを活用した最終製品としての「出口」も確保しやすい。ディスプレイの消費が安定化するメリットは、パネルメーカーには計り知れない。

桶谷氏は最後に、「出資の検討や、将来的には事業統合を視野に入れた話し合いも可能だと考えている。協業や出資、事業統合においては、シャープが主導権を握らなくてもいいと考えている」と語る。JDIにはいくつかの選択肢があるが、中国企業との話し合いが急ピッチで進んでいるとの声が関係者周辺から上がる。

ただ、「大日の丸連合」の形成を選択する道もあることを忘れてはならない。一度はとん挫した「大日の丸連合」がいよいよ誕生することになるか。答えは、JDIの選択次第である。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。