マツダ「CX-8」が対峙する“ミニバンの歴史”と“ディーゼル逆風”

マツダ「CX-8」が対峙する“ミニバンの歴史”と“ディーゼル逆風”

2017.09.22

マツダが3列シートのクロスオーバーSUV(スポーツ・ユーティリティ・ビークル)「CX-8」を発表、12月14日の発売に向け予約販売を開始した。相手にするのは日本市場で独自の歴史を経て発展したミニバン市場。搭載するのは世界的に逆風が吹くディーゼルエンジンだ。

マツダの小飼雅道社長は「新型CX-8は、マツダ長期ビジョンの柱でもあるクルマ本来の魅力“走る歓び”を追求した国内向けSUVラインアップの最上位モデルであり、新しいライフスタイルをお求めになるお客様とともに、新しい市場を創っていきたいという意気込みで開発したクルマだ」と国内での新市場開拓に意欲を示す。

マツダの「CX-8」

安全面に先進技術、マツダ独自の思想も盛り込む

この「CX-8」は、マツダの日本国内市場向けクロスオーバーSUVシリーズの最上級モデルであり、同社が多人数乗用車の新たな選択肢として提案する3列シート車となる。搭載するのは、マツダが独自に進化させたクリーンディーゼルエンジン「SKYACTIV(スカイアクティブ)-D 2.2」だ。

先進安全技術「i-ACTIVSENSE(アイ・アクティブセンス)」も標準装備する。新開発の360度ビュー・モニターでは、死角や障害物との距離を目視で確認可能。危機回避操作もサポートしてくれる。後面衝突時に3列目乗員を保護するための剛性も確保した。

衝突時の安全という観点では、アクティブボンネットを標準装備するなど、マツダ独自の安全思想を盛り込む。アクティブボンネットとは、歩行者との衝突を検知した瞬間にボンネット後端を約100mm持ち上げ、エンジンとの間に空間を作ることで、歩行者への衝撃を緩和する機能だ。

安全面でもマツダらしい技術を取り入れるCX-8

次世代車投入が間近、CX-8で前哨戦

マツダは、2010年から独自のものづくり革新によるスカイアクティブ技術を世に出し、存在感を打ち出してきた。先の8月8日には2030年を見据えた長期ビジョン「サステイナブル“Zoom-Zoom”宣言2030」を公表。2019年からの次世代技術導入プランを発表している。

それによると、2019年からはマツダが世界で初めて圧縮着火を実用化した次世代エンジン「SKYACTIV-X」搭載車を世に出す。一方でディーゼルもさらに進化させ、2020年には「SKYACTIV-D GEN2」を投入する予定。2019年からはマイルドハイブリッド車にプラスしてトヨタ自動車と共同開発するバッテリーEVもラインアップし、内燃機関の進化と電動化展開を併用していく方針だ。

マツダとしては、こうした次世代車開発投入計画の前哨戦として、クリーンディーゼル搭載の3列シートSUV「CX-8」を市場投入することで、「走る歓び、顧客との強い絆づくり」というマツダらしさの存在感をアピールすることになる。

マツダは「CX-8」の投入でミニバン「プレマシー」「ビアンテ」の生産販売を切り替える。「マツダとしては、SUV固有の1人で運転する楽しみを多人数乗りの3列シート車でチャレンジする」(小飼社長)方針のもと、国内SUVラインアップの最上級車を設定することで、ミニバンからの撤退を決めたわけである。

CX-8を投入し、ミニバン生産から撤退するマツダ

日本で独自の発展を遂げたミニバン市場

国内乗用車市場の変遷を見ると、かつての高度成長期のモータリゼーション進展時代は、セダンが軽乗用車あるいは大衆車から高級車へ上級移行し、幅広いセダン需要が主流だった。

それが1990年代に入ると、皮肉にも日本のバブル景気が終焉し、人々はモノの豊かさより心の豊かさを重視するようになり、自己表現として余暇活動を強く求めるようになった。いわゆる「アウトドアブーム」である。

クルマもRV(レクリエーショナル・ビークル)ブームが到来、欧米で主流だったオートキャンプが日本でも花開いたのが1990年代に入ってからである。家族でオートキャンプなどに出掛けられるRVが一気に日本の自動車市場の主役に躍り出たのだ。

RVとは当時、ミニバン、ステーションワゴン、SUV、ジープタイプなどの総称だった。日本のRV市場は1994年に100万台、1997年には200万台を超え、1990年代後半には新車需要の5割以上をRVが占めた。RVの中でも主流はミニバンだった。ワンボックスといわれた貨物バンから乗用バンとして開発されたミニバンは、7人乗り、8人乗りの多目的乗用車として需要の中心となっていった。

各社がミニバン開発を加速、実はマツダがパイオニア?

自動車各社もミニバンの開発・投入を積極的に展開した。当時、マツダはMPV(マルチ・パーパス・ビークル)を米国(1988年)に続き日本にも1990年に投入し、「マツダはMPVでミニバンのパイオニアだった」(小飼社長)歴史もある。

3代目「MPV」

また、ホンダは1994年に初代「オデッセイ」を市場投入したが、「アコード」のプラットフォームを活用したこのミニバンモデルが当時厳しい業績に喘いでいたホンダの救世主となったのは周知の事実である。また、トヨタの「エスティマ」も、その卵形のフォルムでミニバンの代表的モデルとしてベストセラーとなった。

実は筆者は、1970年代前半に日本オートキャンプ協会を取材して以来、その頃から家族でオートキャンプを楽しんでいたが、1990年代に入り、セダンからの乗り換えでミニバンを愛車とし、ミニバンの多目的活用を実践していたユーザーでもある。だが、2000年代以降はRVブームがやや下火となり、最近ではSUVが主流になりつつある。

それでもミニバンは、トヨタ、ホンダ、日産自動車の大手が幅広い車種で競っている。その中で、マツダはミニバン生産からSUVシリーズの拡充に考え方を切り替えて、最上級車CX-8でミニバン需要吸収を狙う戦略に打って出たのである。

あえてディーゼルを搭載、WLTCモードの燃費も併記

それも電動化のハイブリッドではなく、独自のスカイアクティブ技術を落としこんだ、クリーンディーゼルエンジン搭載の3列シート車の設定である。マツダは「地球環境保全へCO2を大幅低減したマツダのSKYACTIV-D 2.2は、大トルクと静粛性の改善でガソリン車と遜色ない。今後の欧州規制強化もクリアできる自信がある」(小飼社長)とし、ディーゼルエンジンへの向かい風にも動じる様子はない。

日本国内市場における最近の需要構造は家族構成と共に変化している一方、多人数乗りへの要望と高級車志向の流れもあるため、マツダはSUVラインアップの拡充で対応することとした。最上級SUVモデルではコスト、燃費、排ガス、軽量化のいずれも改善し、3列シートへの工夫も施したとしている。

高級車志向の顧客にも訴求したいCX-8

また、クリーンディーゼルエンジン「SKYACTIV-D 2.2」については、新たな「WLTCモード」燃費(詳しくはこちら)と従来の「JC08モード」燃費を併記し、より実燃費に近いカタログ燃費を示した。それによると、1リッターあたりの燃費はWLTCモードで市街地12.5キロ、郊外15.3キロ、高速道路18.0キロとなっている。さらに、72リッターの燃料タンク容量により、東京~九州間を給油なしで走りきる1,137キロの航続距離も実現させている。

ディーゼル逆風はむしろチャンス?

欧州では、ディーゼル排ガス不正問題から電動化、EV転換を宣言したフォルクスワーゲン(VW)を筆頭に、ディーゼルエンジン主流から電動化戦略に切り替える自動車メーカーが続出している。

しかしマツダは、こうした逆風下においてもクリーンディーゼルエンジンに自信を持って臨む姿勢を変えておらず、むしろ「SKYACTIV-D」をアピールするチャンスと捉えているのだ。

ディーゼル逆風とも言われる現状は、マツダがクリーンディーゼルエンジンの真価を示すチャンスかもしれない

マツダの次世代車戦略における電動化の位置づけを見ると、2019年からはマイルドハイブリッドと並存させる形で、トヨタと共同開発するバッテリーEVの新投入を予定するなど、トヨタとの資本提携をいかしたプランを公表している。しかし一方で、マツダのDNAとする内燃機関の進化にもこだわり、内燃機関の進化(深化)版を投入する二面作戦を計画している。

その方向からも、今回の「マツダの手作り3列シートSUVディーゼル車」による国内市場開拓の動向が注目されることになる。

「音声」巡り覇権争うアマゾンとグーグル、立ち止まるアップル

「音声」巡り覇権争うアマゾンとグーグル、立ち止まるアップル

2019.01.21

CESで存在感を放つアマゾンとグーグル、各社の最新動向は?

レノボはGoogleアシスタント、Alexaに対応した新製品を発表

アップルは各社にプライバシー問題を警告、独自路線を貫くか

米ラスベガスで開催された世界最大級の家電見本市「CES 2019」で、別格の存在感を放っていたのがアマゾンやグーグルだ。2018年はグーグルがCESに初めて本格出展したことで話題となったが、2019年も大がかりなブースを設置して来場者の注目を浴びた。

ラスベガスのCES会場前に設置されたグーグルのブース

アマゾンやグーグルは音声アシスタントで競争しており、家電製品への組み込みを進めている。2019年のCESではどうだったのか、両社の最新動向をレポートする。

グーグル対アマゾンの音声争いが加速

グーグルは今年もCES会場に「Googleアシスタント」を目玉にした大型ブースを設置。巨大な壁面広告やモノレールのラッピング広告で存在を示し、家電メーカーのブースには白い帽子のスタッフを派遣するなど、CESを乗っ取る勢いだった。

「Googleアシスタント」に対応した家電製品が並ぶグーグルブース

一方、Alexaで先行するアマゾンも展示エリアを拡大。業界やメーカーの枠を越えた「Alexa対応製品」を一挙展示することで、エコシステムの強大さを示した。家庭向けのスマートホーム用途だけでなく、オフィスで使う事例も示すなど、応用範囲を広げている。

アマゾンは「Amazon Alexa」対応製品をブースに集めた

具体的な対応製品として、音声で操作できるスマートスピーカーやスマート電球はもちろんだが、これまでにないジャンルの製品も増えている。たとえばレノボは「目覚まし時計」と「タブレット」の2機種を発表した。

レノボの目覚まし時計「Smart Clock」(左)とタブレット「Smart Tab」(右)

Googleアシスタントに対応した「Smart Clock」は、目覚まし時計の置き換えを狙った製品だ。音声だけでなく画面のタッチ操作にも対応しており、カレンダーの予定や寝覚めのいい音楽、室内の照明と連動した目覚まし機能を提供する。

一方、Amazon Alexaに対応した「Smart Tab」は、一般的なAndroidタブレットとして使えるほか、ドックに置くと音声とタッチで操作するスマートディスプレイに早変わりする。自宅でも外出先でも1台2役で使えるお得さが特徴だ。

アップルが投げかける「プライバシー」問題

CESに両社が注力する背景には、音声アシスタント市場におけるシェア争いがある。「Amazon Echo」や「Google Home」といったスマートスピーカーの売上ではグーグルがアマゾンを猛追しており、2018年第1四半期には逆転劇を果たした(英Canalys調べ)。しかし第3四半期にはアマゾンが再び首位に立つなど、接戦が続いている。

その勢力はスマートスピーカーを越えて、家電全体に広がりつつある。家電の操作といえばスイッチやリモコン、タッチ操作が一般的だが、音声に対応する製品は増えている。これまで独自の音声アシスタント「Bixby」を展開してきたサムスンも2019年にはグーグルとアマゾンとの連携を発表した。

サムスンはスマートTVでグーグル、アマゾンと連携

このまま音声が普及していけば、世界中の人々がインターネットのサービスやコンテンツにアクセスする手段になる可能性がある。音声アシスタントのシェア争いは、スマホOSのシェア争いと同じくらい重要というわけだ。

ただ、音声操作はプライバシーに関する懸念もある。音声操作を受け付けるには、マイクが常時オンになっている必要があるからだ。マイクをオフにする機能はあるとはいえ、家庭内のプライベートな会話を常にマイクに拾われるのは心地よいものではない。

この問題に一石を投じたのがアップルだ。CES会場からよく見えるホテルの壁に意見広告を掲載。ラスベガスの有名なコピーをもじって「iPhoneで起きることはiPhoneの中にとどまる」と訴え、サードパーティと広く連携するアマゾンやグーグルを牽制した。

アップルはCESでプライバシー重視をアピール。元々の言葉は、「What happens in Vegas stays in Vegas.(ラスベガスで起きたことはラスベガスに残る)」というもの

アップルも独自の「Siri」をiPhoneに搭載し、スマートスピーカー「HomePod」も販売している。だがサードパーティとは積極的に連携していないため、音声のシェア争いでは不利な立場に追い込まれている。アップルがこのまま「プライバシー重視」路線を貫くかどうかも、音声アシスタント市場の行方を左右しそうだ。

一度は姿を消したワイヤレス充電が再びメジャーになった理由

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第30回

一度は姿を消したワイヤレス充電が再びメジャーになった理由

2019.01.21

いまや当たり前の「ワイヤレス充電」スマホ

開発も販売も、実は日本が世界初だった

過去にナゼ廃れたのか、今はナゼ流行っているのか

最近、ケーブルに接続する必要なく充電ができる、ワイヤレス充電に対応したスマートフォンが増えてきている。一時は姿を消していたワイヤレス充電が、ここにきて再び脚光を浴びるようになったのはなぜだろうか。

世界初のワイヤレス充電対応スマホは日本製

スマートフォンを充電する際、多くの人は充電用の電源ケーブルに接続して充電していることだろう。だがここ最近、スマートフォンをケーブルに接続することなく、専用の充電台に置くだけで充電ができる「ワイヤレス充電」に対応したスマートフォンが増えているのだ。

例えばアップルのiPhoneシリーズであれば、2017年発売の「iPhone 8」シリーズ以降からワイヤレス充電に対応している。他にもグーグルの「Pixel 3」やサムスン電子の「Galaxy Note 9」、そしてファーウェイの「HUAWEI Mate20 Pro」など、海外製のハイエンドスマートフォンを中心として、ワイヤレス充電に対応したスマートフォンは着実に増えている。対応スマートフォンの広まりとともに、ワイヤレス充電をするための充電器も数が増え、家電量販店などで目にする機会も増えている。

ワイヤレス充電対応機種は急増しており、「iPhone XS」など最新のiPhoneもワイヤレス充電に対応している

充電をするためにケーブルに接続するというのは手間がかかるし、何よりケーブルは絡まりやすく取り回しが面倒なもの。それだけに、スマートフォンを置くだけで充電できるワイヤレス充電は消費者にとって非常に便利だ。したがってスマートフォンに搭載するという動きも比較的古くから進められていたのだが、現在のように広く普及するまでにはかなりの時間を要している。

実は、スマートフォン単体でワイヤレス充電ができる機種が最初に投入されたのは日本で、開発したのも日本企業である。2011年にNTTドコモから発売された、シャープ製の「AQUOS PHONE f SH-13C」がそれに当たり、Wireless Power Consortium(WCP)が策定したワイヤレス給電規格の1つ「Qi」に対応。Qi対応の充電器に置くだけで、スマートフォンを充電できる仕組みを備えていたのである。

世界初のワイヤレス充電対応スマートフォン「AQUOS PHONE f SH-13C」は、2011年にNTTドコモが提供。専用の充電器も提供していた

しかも当時、NTTドコモはQi対応のワイヤレス充電ができるスマートフォンの開発に力を入れており、「おくだけ充電」という名称まで付けて積極的なアピールを進めていた。さらにシャープだけでなく、NTTドコモと関係の深い他の国内スマートフォンメーカーともQi対応のスマートフォン開発を進め、市場に多くのワイヤレス充電対応スマートフォンが存在した時期があったのだ。

規格や充電性能の問題が解決し採用機種が増加

だが2013年を境に、NTTドコモのラインアップからワイヤレス充電対応のスマートフォンが一時期姿を消し、ワイヤレス充電は急速に存在感を失うこととなる。当時ワイヤレス充電に力を入れていたパナソニックモバイルコミュニケーションズやNECカシオモバイルコミュニケーションズなどが、iPhoneなどに押されてスマートフォン市場から撤退した影響も大きいが、より本質的な要因は2つあると考えられる。

1つは、急速充電に対する消費者のニーズが高まっていたためだ。当時はバッテリーの性能が現在より低かったため、スマートフォンを使っているとあっという間にバッテリーを消費してしまい、不満の声が多かったため、何よりも素早く充電できることが強く求められていたのだ。しかしながら当時のQiは電力の出力が弱く、充電速度が遅かったことから、消費者のニーズとマッチせず姿を消してしまったのである。

そしてもう1つの理由は、ワイヤレス給電規格が複数存在し、業界全体で、どの方式を採用するか方向性が定まっていなかったため、後続するスマートフォンがなかなか出てこなかったことだ。実際、2015年に日本でも発売されたサムスン電子の「Galaxy S6」「Galaxy S6 edge」はQi規格だけでなく、Power Matters Alliance(PMA、現在はAirFuel Alliance)が策定したワイヤレス給電規格も採用することで、ワイヤレス充電に対応させている。

2015年発売の「Galaxy S6 edge」は、当時まだ事実上の標準規格が定まっていなかったこともあり、複数のワイヤレス給電規格に対応していた

そして最近になってワイヤレス充電が再び日の目を見ることができたのは、それらの課題が解決したことが大きく影響している。急速充電に関しては、当初Qiのモバイル機器に向けた「Volume I」という規格では、送信できる電力が5W以下とされていたため充電速度が遅かったのだが、その後10W、15Wといったより大容量の送信ができる規格の策定が進んだことで、より速く充電できるようになったのである。

また規格の統一に関しては、アップルなど影響力の大きな主要スマートフォンメーカーがQiの採用に傾いたことで、Qiがスマートフォン向けの事実上標準規格となった。そのため多くのスマートフォンメーカーがQiを採用しやすくなり、急速に数が増えたといえる。

さらにもう1つ、高いデザイン性や防水性能など、スマートフォンに求められる要素が年々増えていることも、ワイヤレス充電が復活した大きな要因として挙げられるだろう。一方で、かつて必要だったPCへの接続など、スマートフォンに何らかのケーブルを接続する必要性は年々薄くなっている。将来的にはスマートフォンのワイヤレス充電対応が当たり前となり、充電用のUSB端子やLightning端子がなくなることも十分あり得るだろう。