背水の陣のジャパン ディスプレイ、生き残りの鍵は「車載」と「有機EL」

背水の陣のジャパン ディスプレイ、生き残りの鍵は「車載」と「有機EL」

2017.08.16

ジャパン ディスプレイ 代表取締役会長 兼 CEO 東入來信博氏

「ジャパン ディスプレイ(JDI)にとって、これが最後のチャンス。日本のディスプレイ会社6社が集まってできたのがこの会社。日本の底力を見せるチャンスでもある」――。

8月9日に行われたJDIの経営方針説明会。6月21日付けで同社 代表取締役会長 兼 CEOに就任した東入來信博氏が発表した大規模な構造改革は、がけっぷちにある日本のディスプレイ産業の生き残りを賭けた挑戦となりそうだ。

4期連続赤字が濃厚、「第二の創業」で構造改革

官民ファンドの産業革新機構を筆頭株主に、日立製作所と東芝、ソニーの液晶事業を統合して2012年4月に誕生したJDI。さらに生い立ちを遡ってみれば、セイコーエプソンや三洋電機、パナソニック、キヤノンといった日本企業の液晶ディスプレイ事業を統合してきた経緯がある。

2012年度と2013年度は最終黒字化していたものの、2014年に東証一部上場を果たしてから3期連続で最終赤字を計上している。2017年度も赤字は免れないとみられており、フリーキャッシュフローも赤字のまま、一度も黒字化していない。

東入來氏は「過去の大規模投資による固定費が膨張し、フリーキャッシュフローの赤字に至った。反省すべき状況にある」と分析しながら、「負のスパイラルに陥っていた」と話す。

ピーク需要にあわせて大規模な戦略投資を行ったものの、ボラタリティ(価格の変動性)が大きな分野への投資であったことから、市場環境の変化でリターンが生めなかった。そのため、フリーキャッシュフローの累積赤字が拡大し、減損処理、構造改革の繰り返しに陥っていた。

需要に合わせた経営リソースの取捨選択ができていなかった結果と言えるが、東入來氏も「目先のP/L(損益計算書)を考えると、『(構造改革を)やる』という判断ができなかったためだ。規模が拡大すれば変動費の削減で解決すると考えていたのかもしれない」と指摘する。

だが、今回は固定費の削減に初めて取り組む。目先の利益を気にせずに、「安定した収益体質を作ることが最も大事なこと。2017年度中にやり切る」(東入來氏)とし、「これがラストチャンス。利益をしっかりと確保できる会社を目指して、第二の創業に挑む」と決意を口にする。

スマホ依存体質の脱却で収益安定化

JDIの構造改革は、大きく3つの柱がある。ひとつは、スマートフォン集中体制からの脱却だ。

2016年度実績でスマホ向けの売り上げ構成比は81%。これを2019年度に70%、2021年度には55%まで引き下げる。一方で事業拡大を狙うのが「車載」と「産業機器」「新規事業」で構成するノンモバイルビジネス。これらに経営リソースをシフトし、特に車載ディスプレイを収益構造の軸として位置づける。なお、新規事業が何にあたるのか、詳細こそ明かさなかったものの、2019年度に100~200億円規模の売上を目指すという。

"スマホ依存"こそ脱却する意思を示すJDIだが、スマホ向け事業を縮小するわけではない。

「JDIは、高精細で低消費電力、狭額縁などで世界をリードするLTPS技術を持っている。また、来年から再来年にかけては18:9のFULL ACTIVE液晶パネルが立ち上がる。さらに、蒸着方式の有機ELパネルも高付加価値化を進め、2019年度より量産、収益に貢献することになる」(東入來氏)

三本柱の2つ目は、「筋肉質な企業体質」への転換。

具体的には石川県・能美工場における生産を今年12月に停止。パナソニックとソニーの有機EL事業を統合した連結子会社「JOLED」による印刷方式の有機ELの生産にライン転換する意向だ。同時に、有機ELパネルの試作ラインを石川の第4.5世代の生産設備から、茂原の第6世代の生産設備へと移行する。

また、海外製造子会社の統廃合やEMSの活用、減損会計の適用といった固定費削減を進める。10月からは社内カンパニー制の導入によって顧客カテゴリー別に体制転換し、同時に海外で3500人、日本で240人の人員削減を行う。これらの施策によって、2017年度の特損として約1700億円を計上し、年間固定費で約500億円の削減を目指す。

東入來氏は、「2016年度には8300億円だった損益分岐点売上高を、2019年度に6500億円まで引き下げ、営業利益で400億円以上、営業利益率5%、フリーキャッシュフローで300億円以上の達成を見込む」と語る。逆算すれば、2019年度の売上高は8000億円の規模になる(2016年度は8844億円)。

また、みずほ銀行と三井住友銀行、三井住友信託銀行の3行より、1070億円の融資を受けて運転資金を確保したほか、今後はグローバルパートナーとの出資を含む提携により、財務体質、経営体質を強化する。「グローバルパートナーとの提携は、実行は先になったとしても、2017年度中には目処をつけたいと考えている」(東入來氏)。

有機ELシフトも、韓国が先行

OLEDのリーディングカンパニーを目指すものの、韓国勢が数年前より先行している市場で先行きは不透明だ

三本柱の3つ目は、前述の「有機EL」だ。

東入來氏は「有機ELなくして、スマホビジネスの将来なしと判断している。有機ELに集中することに迷いはない」と断言する。構造改革によって設備投資額こそ半減させるものの、研究開発費は拡大する考えで、2016年度実績の147億円を大幅に上回る250億円を2017年度に費やし、有機ELへのシフトを進める。

一般的にあまり知られていないが、有機ELには「蒸着方式」「印刷方式」という2つの製造方法があり、JDIはどちらも研究開発を進めている。

蒸着方式はスマホ向けに開発しているもので、2019年度より量産を目指す。一方の印刷方式はJOLEDによるもので、PCやタブレットといった中型サイズで量産化を目指している。有機ELの高コントラストといった特徴を生かして医療分野などの新領域へ提案を進めており、これが2019年度に利益貢献が見込める下地となっているようだ。「JOLEDを持つことが、JDIにとっての強み。蒸着方式と印刷方式の双方をカバーしたOLEDのリーディングカンパニーを目指す」(東入來氏)。

液晶パネルはLGやサムスンなどの韓国勢、BOEや天馬といった中国勢が力を持ち、有機ELパネルではLGがテレビ、サムスンがスマホでそれぞれの市場を独占、先行している。日本のディスプレイ事業の生き残りを賭けた最後の戦いは、構造改革の迅速な遂行なくして始まらない。

残された時間がないことは、東入來氏がもっとも理解している。だからこそ、6月の就任からわずかの期間で構造改革を取りまとめ、その成果を2017年度中に出すという即効性を重視した。破壊と創造を両立させて進める構造改革の成果は、銀行や出資を受ける予定の"グローバルパートナー"にとって、必須条件とも言える。「ひとつの遅れも許されない」という危機感がJDIの赤字体質を変えるのか、注視したいところだ。

YouTube Musicの時代だから、復活する「Winamp」に期待すること

山下洋一のfilm@11 第1回

YouTube Musicの時代だから、復活する「Winamp」に期待すること

2018.11.19

iTunes以前にデジタル音楽革命を起こしたWinampが2019年に復活予定

開発者が自分たちの欲しいソフトウェアを形にしたのがWinamp

2019年版はモバイルとストリーミングでモダンなアプリに

Winamp」が復活する。AOL時代のようにブランド名だけで存続するような復活になる可能性は否めない。でも、Winampはかつて、Pandoraにも、Spotifyにもなれる存在だった。1990年代後半にWinampを使っていた1人としては、多くのギークを魅了したトガったWinampの復活を期待せずにはいられない。

爆発的に成長した独立時代、AOL傘下になって衰退

Winamp復活を報じたTechCrunchの「Winamp returns in 2019 to whip the llama's ass harder」によると、新生Winampはモバイルとストリーミングに活路を見いだそうとしている。Winampの権利を取得したRadionomy社のAlexandre Saboundjian氏 (CEO)は、デスクトップ版について「すでに勝負はついた」と言い切っている。音楽の楽しみ方の主流がモバイルとストリーミングに移行しているのだから、それらをターゲットにするのは当然だ。ただ、それだけでは「Winamp」という名前で、Winampを思わせるデザインのメディアプレーヤー・アプリが登場するだけで終わりそうな不安を禁じ得ない。では、Winampを冠するのに何が必要なのかというと、オリジナルWinampが備えていたカルチャーだと思うのだ。

Winamp 6の公開に備えて、まずは開発版のリークがユーザーの間に広まっている不安定な現状への対策として、公式ベータ版のWinamp 5.8を10月末に公開、開発が実際に進んでいることをアピールした

今では、「Winampを使ったことがない」という人も多いと思うので、まずはその歴史を簡単に紹介しよう。

Winampは、ユタ大学の学生だったJustin Frankel氏とDmitry Boldyrev氏が、MP3デコードエンジンをWindowsユーザーインターフェイスに統合したシンプルなオーディオプレーヤー(ソフトウェア)から始まった。バージョン1.0のリリースは1997年、音楽はCDで聴く時代に、学生を中心にMP3形式のオーディオファイルが普及し始めた頃だ。MP3なら数百曲・数千曲の音楽を全てPCに入れて管理できる。CDを入れ換えることなく、手軽に音楽ライブラリを楽しみたい……そんなWindows PCユーザーのニーズに応えたプレーヤーだった。

Winampは最初のMP3プレーヤーソフトではない。しかし、Winamp以前にあったMP3プレーヤーは、オーディオデコーダー然としていたり、音楽プレーヤーとして使いにくいツールばかりだった。Winampは、今で言う音楽を聴く"体験"にフォーカスして作られた最初のMP3プレーヤーと言える。Winampを作った理由について、Frankel氏は「自分が欲しいソフトウェアを作った」と述べている。その後、Winampは数多くのファイル形式に対応、プラグインを使った拡張、スキンによる外観のカスタマイズ、幅広いUSBデバイスのサポートを追加していく。

今でこそOSベンダーが提供するメディアプレーヤーでも不自由を感じないが、音楽CDが主流だった20年前は、違法ダウンロードに結びつけられてMP3が危険視され、著作権保護技術が施されていないデジタル圧縮ファイルのサポートは限定的だった。そうした中でWinampは、AOLに買収されるまで、小さな開発チームが自分たちが欲しいと思ったプレーヤーを形にし続け、不自由を自由に変えてきたから、多くのギークから支持され、ユーザーを爆発的に増加させた。

つまり、環境や常識に囚われず、自分達もユーザーの1人である開発者が、自分達が欲しいと思っているソフトウェアを形にしてこそWinampなのだ。

開発していたNullsoftが1999年にAOL傘下に収まってから、トガっていたWinampが瞬く間に丸くなった。AOLは同時期に当時のネット音楽サービスでトップだったSpinnerも買収し、Nullsoftと開発チームを統合した。うまく機能すればWinampに音楽サービスを融合させる相乗効果が期待できたが、2つのチームはなじまなかった。Nullsoftはわずか4人。ユーザー数はWinampの方が多かったが、すでに大規模なチームになっていたSpinnerが予算やプロジェクト運営の主導権を握るようになって、Nullsoftはかつてのように自分たちのアイディアを形にできなくなくなった。

AOLにおいてもFrankel氏は、中央サーバを持たないファイル共有クライアント「Gnutella」を開発するなど、常識にとらわれないエンジニアであり続けた。そんなFrankel氏をAOLは煙たがるようになり、Frankel氏もAOLインスタントメッセンジャーの広告をブロックするプログラムを書いたり、AOLによるNullsoft買収の4年目のアニバーサリーに「WASTE」という暗号化を用いたファイル共有ネットワーク・ツールをリリースしたりするなど、AOLに反旗を翻すような行為を繰り返した。

開発者だけではない。そもそも当時Winampを好んだ音楽ファンやギーク達は、Time Warnerと合併して巨大メディア企業化するAOLを嫌悪する傾向が強く、NullsoftがAOL傘下になったことで急成長のコアとなったユーザーが離れ、Winampコミュニティも骨抜きになった。エピソードを1つ紹介すると、WinampのインストールにAOLのサービスをバンドルしようとしたAOLに対してFrankel氏が激怒。「WinampのユーザーはAOLなんか求めていない! 彼らはAOLのことをクソだと思っているんだよ!」と言い放った。2003年末、Winamp 5のリリースを見届けてFrankel氏はAOLを離れた。

当時Winampはメディアプレーヤーの強力な製品ブランドになっていたため、Frankel氏が去ってからもアクティブユーザーが増え続け、10周年となる2007年に約9,000万人にまで伸びた。しかし、音楽市場に変化を起こす影響力を持ったユーザーはWindows市場にも浸透し始めたiTunes (とiPod)へと移っており、ピークを過ぎてからWinampは急速に衰退し、2013年にNullsoftが開発および配布終了を発表した。

成熟市場ではユーザーが少ないが、Winamp 5.8でも必要な容量は35.9MBと軽量であるため、グローバル規模では今も約3,000万人が利用している

目指すのは「音楽版のYouTube」

Winamp 6.0がどのようなソフトウェアになるのか、Radionomyは断片的なヒントしか公表していない。Radionomyは、誰でもネットラジオを開設できるオンラインラジオ配信のプラットフォームを運営する。数万規模のステーションが登録されており、同社がWinampを買収した際には共に取得したSHOUTcast (約50,000のネットラジオ局を抱える)の方が欲しかったとも言われた。

Saboundjian氏は、モバイルにおいてユーザーがオーディオプレーヤー、ネットラジオ、ポッドキャストなど複数のアプリを切り換えながら使っているのをWinamp 1つにまとめるとしている。その点に関しては賛否両論だ。FacebookがMessengerを分離したように、1つのアプリが多機能であるより、サービスごとにアプリが独立していた方がモバイルでは使いやすいという声もある。90年代後半にMP3プレーヤーが求められたほど、今日のモバイルユーザーが十徳ナイフのような音楽/オーディオ・アプリを強く求めているとは思えない。

Radionomyがネットラジオをもっと普及させたいと考えているのであれば、同社はWinampのイメージに囚われず、自分たちが欲しいモバイルアプリやサービスを形にした方が、よりWinampらしいWinamp 6になるのではないだろうか。

日本でラジオはオールドメディア化して縮小傾向にあるためイメージしにくいと思うが、欧米でラジオは今でも健在だ。英国だと90%以上の人がラジオを聴き、若い世代も例外ではない。欧米では音楽を中心にたくさんのラジオ放送を受信でき、様々な番組を楽しめる。ニッチなトピックを含めて自分好みの番組を見つけられるから、多くの人の生活にラジオがとけ込んでいる。だから、より多くの番組を、多デバイスに提供できるネットラジオに対する需要は大きい。

誰でもラジオ番組を持てるRadionomyが狙っているのは、音楽をかけられて、Podcastのように自由な「音楽版のYouTube」のような存在だ。それなら「YouTube Musicがすでにある」という声が聞こえてきそうだが、残念ながらYouTube MusicはYouTubeが高品質なビデオコンテンツを作り出すユーチューバーを生み出したような存在にはなっていない。むしろRadionomyはそこにフォーカスしてWinampをデザインした方が、かつてのWinampのようにユーザーコミュニティの支持を得られる可能性があるように思う。

RadionomyはWebサイトなどに「Cast、Play、Sell」というスローガンを掲げている。メディアプレーヤーより、もっとソーシャルなソフトウェアをイメージさせる。音楽ファンだけではなく、アーティストや配信者のチャンスを広げるプラットフォーム。WinampがMP3音楽プレーヤーの草分けとなった時も、人々が音楽に触れ、音楽を話題にする環境を作ったことが、ユーザーの爆発的な拡大につながった。現在の開発チームも、そんなイメージで「Cast、Play、Sell」を掲げていると期待したい。

Nullsoftは「It really whips the llama's ass! (ラマの尻をしばく)」というスローガンでWinampをインターネットコミュニティにアピールした。Winamp 6のメーリングリストの登録を呼びかけるWebページで「登録プロセスではラマに危害は及ばないが、いずれしばく!」とRadionomy
新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。