ITと家電、その裏にある

ITと家電、その裏にある"インフラ"で次の柱を--エスキュービズム 薮崎社長

2017.08.26

安価ながらもデザイン、色へのこだわりなどで家電事業が伸びを見せているエスキュービズム。同社はITと自動車(中古車販売)、家電を三本柱として、いずれも売上規模が20億円程度を誇る。

そして家電事業はわずか3年前に立ち上げたばかりにもかかわらず急成長を遂げた。創業者で代表取締役社長の薮崎 敬祐氏に、家電事業における戦略、エスキュービズムの将来像について話を聞いた。

エスキュービズム 代表取締役社長 薮崎 敬祐氏

4年目でようやく黒字化

エスキュービズムはECサイト構築パッケージ「EC-Orange」やモバイルPOS「Orange Operation」などのIT事業を起点に、ECソリューションの強みを活かした中古車販売、ドロップシッピングサイトなどを手がけてきた。ドロップシッピングサイトで家電販売を行っていた流れから家電事業へと進出したが、当初は「LED水耕栽培キット」や「"肉じゃが"が作れるミキサー」といった独自色の強い家電製品を作っていた。しかし、「売るのに苦戦していました(笑)」(薮崎氏)。

そこで、現在も販売しているテレビなどのメインストリームの家電を取り扱うようになった。「価格を抑えつつ、単身世帯が伸びていることを背景に『ルーム家電』を徹底的に検証し、ニーズがあるのに商品数が少ない市場を狙うようにしました」(薮崎氏)

オリジナルの価値を作り出すことは多大な労力を必要とするが、既存の製品セグメントであれば消費者は"棚"から商品を選ぶ。誰かの目に止まれば、必ず商機は生まれるということを試して、改めて認識したと薮崎氏は話す。

「イノベーションという言葉が盛んに叫ばれていますが、研究所や大学の論文は既存の研究理論の引用が9割、99%。1%を付加するのが"イノベーション"なんです。近年ネットベンチャーが盛り上がりを見せていて、みんな"ゼロイチ"を追い求めますが、それは難しい。例えばAirbnbやUberが話題になっていますけど、彼らももうすぐ10年選手。一歩一歩の積み重ねが今に繋がっている。だから、既存のカテゴリであっても少しの試行錯誤を重ねることが大切だと思っています」(薮崎氏)

家電事業は4年目に入り、ようやく利益が出る体質になってきたという。「私の考えは4年目で利益が出るものであれば3年間の赤字をどう抑えるかで事業の成長にかけます。3年かからずに黒字化できるものは誰もが真似するし、最終的に利益を生み出せない。家電はハードウェアの産みの苦しみがあるし、誰もやりたがらない。だからこそ、リソースを投下したんです」(薮崎氏)

薮崎氏は、ネットがなければ家電はやっていないと話す。Web時代に昔の"電気屋さん"で有限だった棚が無限になったことで、寡占化していた家電市場に商機を見いだせるようになったという。棚が無限にあり、ユーザーがそれらを俯瞰できるようになったことで「消費者の細かいニーズを埋めることが、販売につながるようになった」(薮崎氏)。

実際、いわゆる総合家電メーカー以外に高級志向やおもしろ家電などのメーカー製品がここのところ多く見られるようになってきた。ただ、その中でも人気を集める競合他社とは明確にビジネスモデルが違うと薮崎氏は話す。

「販売価格を抑えつつ、高品質を謳うメーカーが人気ですが、彼らは耐久財を消費財に変えたイメージがあります。扇風機が1980円だったとして、それで数十万個のロットを用意して値段の"臨界点"を超えるイメージですよね。私たちはあくまでユーザーニーズのくみ取りがメイン。"なければならない"機能にフォーカスして、そこに私たちが考える価値をプラスするんです」(薮崎氏)

家電の開発現場でも、エスキュービズムならではの考え方を取り入れている。薮崎氏が例え話として持ち出したのはアパレル業界だ。

「商品開発において、売上は商品個数×単価でしか売上は上がらない。商品の数やカテゴリごとにマーケットサイズはおおよそ決まっているので、そこにリソースを投下する時、開発期間はおおよそ固定化され3年程度かかってしまう。でも、ZARAやH&Mは、いわゆるファストファッションでその商慣習を変えましたよね? 私たちは、ITでいわゆる"リーン開発"をやって、開発サイクルを早めてきました。家電メーカーはその考えがまだまだ浸透していないので、そこでトレンドの取り入れや、開発コストの低廉化を進めています」(薮崎氏)

ただしリーン開発では、ある意味「ベータ版」のような形でソフトウェアを公開し、バグフィクスや機能改善を行うケースがある。しかし、家電製品では最終消費者の手元に届けば、基本的に替えが効かない。それでも薮崎氏は、消費者に製品を届けることが大切だと話す。

それは、大手家電メーカーが1万個に1個という不良品発生率を目指すのに対し、エスキュービズムは1万個に10個といった「桁は変わるかもしれないけど、不良品に遭う確率は低い状態」を目指すことが、最終的に消費者にメリットをもたらすという理由だ。

「1万個作って0個の不良品を目指すと、コストが倍かかります。その倍が価格に跳ね返り、結果として価格競争力を失ってしまったのが家電メーカーの姿なんです。もちろん、私たちも不良品を出すことが良しとは考えていない。製造段階で不良品が出てしまうのであれば、ほかのプロセスでカバーする。それが私の考え方。検品作業や輸送など、最適化を進めれば、そうした不良品がお客さまのところに行き着く可能性は低いし、それで価格が抑えられるのであればお客さまのメリットでもあると思います」(薮崎氏)

VRでEコマース?

現在、IT事業ではVRを活用したECパッケージ「EC-Orange VR」を発表し、実店舗の環境をVRで再現しつつ、そのまま商品の購入へと繋げる未来を描いている。

「実店舗での"お買い物"は半日がかりの大変なこと。でもみんな、ネットの"棚"が増えたのに、実際に商品を触りに行くわけです。その買い物の不便さを出来るだけ低減したい。お店での価値を再定義する必要があると思いますが、VRでそれを実現できるんじゃないか、そんな期待があるんです」(薮崎氏)

スマートフォン、そしてタブレットでもWebは簡単に見られるが、人間の目にとっては「情報処理能力がとても高いから、ディスプレイサイズが小さすぎてもったいない」(薮崎氏)。だからこそ、今でも新聞の価値はその紙面いっぱいの一覧性にあると言われている。それを有効活用できるのが、スマホ画面を最大限に使い切れるVRであり、その処理能力を店舗の再現で活かそうというものだ。

「必ずしも今始めたVRショッピングの形が正解ではないと思いますし、形は変わっていくと思います。でも確実に言えるのは"今より便利になる"ということ。もちろん、VRは未知数という声もあります。しかし、イノベーションの話ではないですが、"少し先"を意識して手を打てば、確実に顧客はついてくると思います。7月の発表から、実際に小売店さんからの引き合いもいただいています」(薮崎氏)

最後に薮崎氏は、ITと家電の事業を通して抱えたさまざまなリソースが「次のエスキュービズムに繋がる」と話す。例えば物流や利益を生み出す事業構造が、AppleやAmazonといった企業と同様に"次の事業"を形作ると言うのだ。

「Amazonが好調な理由は、P/LやB/Sから見えてこないノウハウや人材、物流だと思うんです。物流拠点はもちろん、AWSに代表されるネットインフラ、一見して非効率な固定資産を多分に抱えている。でも、それらの資産、見えないものに対する投資がこの数年で大きな影響を与えています」(薮崎氏)

この話を引き合いに、現在のベンチャーブームが悪しき影響を与えているのではとも薮崎氏は話す。可能な限り固定資産を減らし、短期利益を追求してIPOでの利益確保を狙う。単なる批判ではなく、VCの投資構造が「IoT」というこれからの家電に繋がっていく分野に合わないのではないかという危惧だ。

「Amazonの規模になれるかという話はともかく、彼らは10年単位でこの取り組みを進めてきたわけです。私たちの家電も4年目で利益が出た。家電は、VCが入りにくいおかげでプレイヤーが少ないし、だから私たちがポジションを広げられる土壌があったと考えます。小売から流通、POSまで抱えていますから、自前でショッピングセンターまで作れる自負はあります」(薮崎氏)

最終的には、今すぐに事業をさまざまに勃興するというよりも、ITと家電、自動車という基幹事業をスケールし、その中で生まれた知見を"ごちゃ混ぜしたい"と話す薮崎氏。それは、日本版Amazonであり、IoT時代の先駆者になるための先鞭をつける施策でもあるようだ。

「今、家電メーカーにいる若手は本当に優秀だと思います。でも彼らは向こう3年の目標に捕らわれている。でも私たちは10年、20年というスパンで事業を考えたい。だからこそ、持っているリソースを柔軟に組み合わせて次に繋げるということが必要なんです。そういう人がいれば、面白いことができると思っているんですけどね(笑)」(薮崎氏)

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。