ソニーが変則スマートウォッチで踏み出した、「大企業病克服」への道のり

ソニーが変則スマートウォッチで踏み出した、「大企業病克服」への道のり

2017.07.06

ソニーは2017年度の経営数値目標として、グループ連結でROE(自己資本利益率)を10%以上、連結営業利益で5000億円以上を掲げている。この数字は「達成を狙える基盤が築けた」(プレスリリースより)という自信とともに、投資家からも評価を受け、5月の経営方針説明会から8%弱、株価も上昇している。

一方で、いわゆる「強いソニー」が戻ってきたという評価は得られていないとの指摘もある。業績見通しでは金融部門が1700億円の営業利益と3割強を占め、ソニーの祖業である"エレキ"に該当するAV機器のホームエンタテインメント&サウンドが580億円、スマートフォン「Xperia」のモバイル・コミュニケーションはわずか50億円という見通しで、合わせても1割強の数字にしかならない。

2017年度経営方針説明会の資料より、ソニーグループの業績見通し

利益率だけではない。代表執行役 社長 兼 CEOの平井 一夫氏が「ユーザーの皆様に感動をもたらし、人々の好奇心を刺激する会社であり続ける」をミッションに掲げるように、ソニーとして新たな価値をもたらすデジタル製品を久しく世に出せていない現実がある。

ゲーム機「PlayStation 4」が投資回収期間に入り、2017年度にゲーム部門は1700億円の営業利益を稼ぐが、礎となった初代PlayStationがリリースされたのは1994年と23年も昔になる。その間、薄型ノートPCなどで支持された「VAIO」や前述のXperiaなど、ソニーファンにこそ響く製品は登場しているものの、いわゆる「AppleのiPhone」のような製品は出ていないと言える。

2年目に突入した新ジャンル製品「wena wrist」

イノベーションが起きなかった理由が、縦割り組織や事なかれ主義などに代表される大企業病そのものかどうかには議論の余地があるだろう。ただ、平井氏らが2014年4月にスタートしたSeed Acceleration Program(SAP)は、現状のソニーが満足のいく組織ではないと感じたからこそ、始めたものであることは確かだろう。

SAPは既存事業領域、いわゆるモバイル部門やAV部門、金融部門以外の「種(Seed)」となる新規事業を創出するためにスタートした。

これまでに全9回の募集、およそ600チームの応募があり、12件が事業化にこぎつけた。そのうちの1つが「wena project」だ。「長年培ってきた文化や伝統を大切にしながら、最新のテクノロジーを駆使して、デバイスを違和感のなく身に着ける世界を作る」をコンセプトに、第一弾としてスマートウォッチを生み出した。

Seed Acceleration Programの概略図
wena wristは、バンド部分にさまざまなモジュールを凝縮させた

Apple Watchに代表されるスマートウォッチはディスプレイを搭載し、ゴツい盤面の中にBluetoothや各種センサーを組み込む。一方の「wena wrist」は逆転の発想でバンド部分にすべてのデジタル部品を集約した。「アナログを大切にしつつ、スマートウォッチの利便性を兼ね備えたもの」という、発案者の同社 新規事業創出部 wena事業室 統括課長 對馬 哲平氏のこだわりだ。

バンド部分のみでおサイフケータイ機能とスマートフォンの通知機能、活動量計機能を実現しており、当初は時計部分を含めて「時計」として2016年4月に出荷を開始した。1年強が経ったこの7月には、製品ジャンルが認知され始めたとしてバンド部分単品の販売をスタートする。

同時に、これまでステンレスバンドのみのラインナップだったが、新たに革製品の「wena wrist leather」を12月下旬より発売する。wena wrist leatherでは新開発のFeliCaモジュールを組み込み、電子マネー「楽天 Edy」のチャージと支払いが可能になる。

wena wrist leather
楽天Edyに限定されるが、電子マネーを利用できる

電磁誘導によって電子マネーを利用できることから充電の必要はなく、生活防水の加工によって水濡れの心配もない。活動量計や通知機能こそないものの、スマホ要らずでプラスチックカードを出す必要もない電子マネーを利用できるファッショナブルな革バンドは一定の需要があるだろう。

ソニー 新規事業創出部 wena事業室 統括課長 對馬 哲平氏

對馬氏は学生時代からwena wristのアイデアを温めており、「ソニーだから」「ソニーらしさ」を考えた結果の製品ではないと語る。こう話すと怒られると苦笑いしつつも「それが逆に、ソニーらしさだという声をいただいたこともある」(對馬氏)と言うように、創業者の一人、井深 大氏が起草した設立趣意書に書かれている「自由闊達にして愉快なる理想工場の建設」に沿った製品とも言える。

発売から1年強がたち、「事業化初年度は、それなりにいい数字を残せたと思う」と對馬氏は語り、それ故に第2弾となるレザーバンドの発売にこぎつけた。對馬氏がこうした製品を開発する理由は、これまでのデジタル製品とは異なる、ウェアラブルデバイスがゆえの課題を解決したい思いだ。

「(本社最寄り駅の)品川で歩く人が全員Apple Watchを身に着ける世界は考えられない。Appleやサムスンに負けたくないという気持ちは持ちつつ、まだまだ同じ土俵には立てないと認識している。ただ、自分が抱いている想いは、『腕時計らしいスマートウォッチ』には限界があるということ。

自分が好きだった腕時計を身に着けつつ、スマートウォッチにできる。消費者が求めるものは『一様』ではなく『選択肢』。欲しいと思うものはみんな違うと思うので、今はまだ理想の10~20%しか実現できていないが、少しずつ『好きでいてくれるファン』を増やしていきたい」(對馬氏)

身に着けるものはスマホなどと異なり、ファッション性など人それぞれの価値観に左右されやすいとして、「時計部分の選択肢があるスマートウォッチ」という受け皿を目指す

對馬氏の体験から見えたSAPのメリット

記者説明会後に對馬氏は、SAPのメリットとしてベンチャーと大企業の「いいとこ取り」を挙げた。1兆円規模を超える企業は、一つの事業部単体で最低でも100億円規模の売上が求められ、事業立ち上げ時から多大なコストを投下して「人」と「モノ」の固定費が結果としてかさみ、赤字になるか売上高が目標に達しなければすぐに事業をたたんでしまう。

一方でベンチャー企業は垂直立ち上げにこそ向かないものの、ビジョナリーのもとにVCなどが多額の資金を投下し、数千万、数億円規模からでも市場を開拓していく。SAPはこうしたビジョンを大切にしてスモールスタートできるだけでなく、「First Flight」というテストマーケティング 兼 クラウドファンディングサイトによって実験的に事業を立ち上げられる。まさに現代版「自由闊達な理想工場」の実現を目指していることだ。

對馬氏は、これに加えて「大企業には『専門家』が多く在籍している。例えばwena wristに組み込むFeliCaチップのアンテナを生産できる技術者は数十人しかいないが、彼らの多くは大企業にいる。また、パートナーシップを組むにしても、wena wristはシチズンの協力を得ているが、ベンチャー企業であれば与信などの問題もあってそうたやすく一緒に事業化できるものでもなかっただろう」と自身の体験を交えて語る。

wena wrist leatherにあわせて新規のFeliCaモジュールを開発。大企業ならではのメリットだろう

First Flightには、wena wristのほかに、電子ペーパーを時計化した「FES Watch U」やスマートロック「Qrio Smart Lock」など、一部で話題となった製品がすでに販売されている。ただ、いずれも自由闊達なアイデアにせよ、すぐに「100億円規模の事業」にスケールするとは言いがたい。

また、そもそも日本企業における課題でもあるが、對馬氏の話す「大企業におけるスペシャリスト」は、米シリコンバレーであればシリアルアントレプレナーとなって自身で新たな企業を立ち上げ、次々と新しい価値を提供しようと模索している。より有機的に企業が絡み合い、「シリコンバレー株式会社」のような形で世界を席巻している現実もある。

もちろん、米シリコンバレーのやり方がすべてではなく、1980年代に「日本株式会社」が世界をリードしたように、企業内でこうしたマイクロ事業を生み出す土壌があるのであれば、近年盛り上がりを見せつつあるオープン・イノベーションの流れも合わせて結果に結びつく可能性はある。

皆が求める「ソニー像」にたどり着けるかは未知数だが、少なくともwena wristがその第一歩と言える製品であることは確かだ。

メディア露出多数、高まる「N高出身」への期待値

メディア露出多数、高まる「N高出身」への期待値

2019.03.22

ネットの学校「N高」の卒業式に潜入

開校時に入学したN高1期生が卒業した

世間の注目を浴び続けた生徒は、何を想う?

3月、角川ドワンゴ学園「N高等学校」の卒業式が東京・お台場にて開催された。

「ネットの高校」として、3年前に設立したN高。この日、2016年の開校時に入学した第1期生と、途中転入・編入した生徒をあわせ、計1593名が卒業した。3年前、『VR入学式』で世間を賑わせたこの学校を巣立つ卒業生たちは、N高での日々をどう捉え、今後はどのようなキャリアを描いていくのだろうか。

卒業式は2019年3月20日、お台場にて行われた

卒業式を彩る最新テクノロジー

N高は、ドワンゴとKADOKAWAの経営統合で誕生したカドカワが設立母体となり、2016年4月に開校された通信制高校だ。同校は開校後、2年次編入なども受け入れてきたため、これまでも卒業生を排出してきてはいたが、「1年生~3年生をN高で過ごした生徒」が卒業するのは、初めてのことだ。

卒業式には多くの報道陣も参加した。生徒にとって、「卒業式に記者がいる」「自分たちが卒業する様子がテレビやWebで取り上げられる」というのは不思議な感覚だろう。とはいえ、もう「VR入学式」に「ニコニコ超会議」へのブース出展(N高ではそれを「文化祭」と表現)などの経験を経て、メディアへの露出には慣れてしまっているのかもしれない。

そして、今回の卒業式も例によって独特だった。

卒業式は任意参加で、会場には袴や制服に身を包んだ生徒が集まる一方、その様子をライブ配信することで、会場に来られない生徒生徒も参加できる仕組みになっていた。会場のスクリーン上にはニコニコ生放送さながら、リアルタイムでコメントが表示されており、こうした演出は「N高らしい」といった印象を受けた。

卒業式の様子。オンライン参加者のコメントがスクリーンを流れる

中でも印象深かったのは、当日来られなかった生徒を代表して、米シリコンバレーに留学中の佐々木雅斗さんが「ロボット」に自分の顔を映して卒業証書を受け取ったシーンだ。

使用したのは、ANAが“未来の移動手段”として開発する、視覚・聴覚・触覚などを備えた、ユーザーの分身となるロボット「ANA AVATAR」。同校ではこのロボットを試験的に授業にも導入しているそうで、こういった最新のテクノロジーを使うあたりもN高らしい。

遠隔操作ロボット「ANA AVATAR(Beam Pro)」を用いて卒業証書を受け取った佐々木さん

と、テクノロジーにばかり目が行きがちではあるが、そもそも「高校生がシリコンバレーに留学している」という事実も驚くべき点だ。高校に通いながらも、シリコンバレーでビジネスを学ぶ――、というキャリアを選べるのは、学校という場所の制約を受けない、ネットの高校のメリットと言えるだろう。

卒業式にはほかにも「異色のキャリア」を持つ生徒たちが集まり、特に活躍した卒業生に対する特別表彰も行われた。

表彰を受けたのは、東京から鹿児島県に移住し、農業や水産業を手伝い地域活性化に貢献する白鳥優季さん、第18回アジア競技大会ジャカルタ・パレンバン「ウイニングイレブン 2018」eスポーツ 金メダリストの相原翼さん、N高のプログラムを最大限に活用し、スタンフォード大学やオックスフォード大学のサマープログラムに参加した冨樫真凜さんなど。その活躍の幅は広い。

さまざまな分野で活躍したN高生に対しては、特別表彰が行われ、記念品としてクリスタルトロフィーが贈呈された

メディア露出が多いがゆえに高まる期待値

N高を卒業した個性豊かな面々は、今後は大学進学、就職とさまざまなキャリアを歩む。

日本初で唯一N高にのみ実在するという「起業部」に所属し、かつ起業第一号として「Easy Go」という会社を創業している、鈴木颯人さんと山田陽大さんから「N高で過ごした時間」についてコメントをもらった。

「元々は地元の進学校に通っていたのですが、『自分が好きなことをしたい』『起業したい』という想いがあり、N高に入学しました。年齢や場所に縛られず、多くの人とコミュニケーションを取れ、充実した3年を過ごせました」(鈴木さん)

「以前通っていた学校が自分と合わず、ネットで見つけたN高で『ここだったら新しいことができるかも』と入学を決意しました。今振り返ってみて、やはり『この学校に来てよかった』と思います」(山田さん)

Easy Go代表取締役の鈴木颯人さん(左)と取締役の山田陽大さん(右)

2人に限らず、卒業生のコメントを聞いていくと「この場所で挑戦してみたい」という想いの元、N高を選んでいる生徒が多い印象だ。

普通の高校とは違い、メディアに露出する機会の多いN高での生活は、良くも悪くも、世間からの注目を浴びる。まだ高校生の彼らにとっては、その視線が時に辛く感じることもあっただろう。ただ、その一方で鈴木さんは「初めて会う方とお話しする際、『N高出身です』と言うだけで、会話が広がることがよくあります」とその知名度を好意的に捉えている。

若くして、覚悟を持ってN高という環境に飛び込んだ生徒たちは、周囲の視線を浴びつつ、たくましく成長してきたことだろう。「N高出身」というキャリアは、彼らにとって1つの大きな武器になりそうだ。

カドカワは新たに2019年4月から、「N中等部」も開校する予定だ。「ネットの学校」という、世間の注目が集まる新しいコンセプトの学校だからこそ、在校生・卒業生の動向は、今後もしばらくは注目され続けそうだ。

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スマホは「望遠」でデジカメに追い打ち? OPPOの10倍ズーム技術が面白い

2019.03.22

中国スマホメーカーのOPPOが独自のカメラ技術を説明

開発競争が続くスマホカメラ、トレンドは「望遠」へ

高倍率ズームスマホの登場で、デジカメの優位性に危機?

中国のスマホメーカーとしてシェアを急拡大するOPPOが独自に新開発したカメラ技術、「10倍ハイブリッドズーム」が面白い。実際に2019年の新機種からスマホへの搭載を進め、日本市場へも製品を投入するという。

OPPOが「10倍ハイブリッドズーム」技術を紹介

メーカー間の開発競争が続くスマホカメラだが、「望遠」が次のトレンドになりつつある。デジタルカメラに匹敵する10倍もの高倍率ズームを、OPPOはどのように実現したのだろうか。

1年で7機種を投入、気付いた「日本市場の難しさ」

OPPOは世界のスマホ市場で熾烈な4位争いを繰り広げている。サムスン、アップル、ファーウェイのトップ3社に続く集団の中で、2018年は中国Xiaomiに僅差で迫る5位になった(IDC調べ)。

OPPOは2018年、日本市場で7機種のスマホを発売した。OPPO日本法人の鄧宇辰社長は、これまでに国内販売チャネルを12に拡大し、あわせて認定修理店を全国に展開したことを挙げ、「日本のSIMフリー市場でいち早く成長するブランドになった」と振り返る。

オッポジャパン 代表取締役社長の鄧宇辰氏
2018年の1年間にスマホを7機種投入

2019年は国内展開をさらに加速する。日本の消費者に向けたコミットメントとして、件の「10倍ハイブリッドズーム」機能を備えたスマホや、FeliCa・防水対応のスマホ、新たに立ち上げたブランド「Reno」シリーズの市場投入を約束する。

また、話題の「5Gスマホ」の市場投入も急ぐ。日本では5Gの周波数がまだキャリアに割り当てられていないものの、ドコモ、KDDI、ソフトバンクを含む世界の事業者と標準化に向けて連携しており、準備を整えていることを強調する。

MWC19のQualcommブースではOPPOが5Gスマホを実演

一方で鄧社長は、日本市場の難しさについて、「1年の経験を通して、日本市場は他の国と違うことに気付いた。消費の習慣や求めるレベルも高い。グローバルのやり方を日本に持ってきても通用しない」とも述べている。日本市場における品質やサービスの要求水準の高さは、多くのメーカーが直面してきた課題だが、OPPOも同じ壁にぶつかったといえそうだ。

スマホカメラ、次のトレンドは「望遠」に

そのOPPOが市場攻略にあたり、特に注力をしはじめたのが「カメラ」だ。その中でも、業界では次の進化ポイントとして「望遠」技術に注目が集まっている。

そもそもスマホはデジカメと違い本体が薄いため、搭載できるレンズに物理的な制約がある。このレンズの制約から、スマホのカメラはどうしても焦点距離の狭さが弱点になってしまっていた。そこで最近はスマホに複数のカメラを内蔵し、それぞれで広角や望遠を使い分けることで、この弱点を克服しようと進化している。

OPPOの「10倍ハイブリッドズーム」技術は、この弱点に対し異なるアプローチで挑む。プリズムを使って光を屈曲させるペリスコープ(屈曲光学)構造をカメラモジュールに採用することで、レンズを従来の垂直方向ではなく水平に配置できるようにした。これにより、薄型のスマホであっても、光学レンズでは従来不可能だった高倍率ズームが搭載できる。

光を曲げるペリスコープ構造を採用

ただ、35mm換算での焦点距離は16~160mmの10倍となっており、一般的なコンデジの感覚では5倍ズーム程度の性能だ。8.1倍以上はデジタル処理を組み合わせた「ハイブリッドズーム」としているなど、いくつか注意点はある。とは言え、これまでにない望遠レンズをスマホで扱えるのは面白い。

10倍ハイブリッドズームによる画角の違い

OPPOは既に報道陣に向けて、この10倍ハイブリッドズーム技術を搭載するスマホの開発デモ機を公開している。2019年の第2四半期には製品化する計画で、日本市場へも2019年中に投入する見込みだ。

10倍ハイブリッドズームのデモ機。5Gにも対応できるという

特にカジュアルなカメラ需要の受け皿としてスマホに押されがちなデジタルカメラだが、高倍率ズームはスマホには無い、デジカメに残された得意分野のひとつだった。だが望遠もスマホで十分撮れるとなれば、いよいよその優位性も危うくなる。今回のズーム技術は、デジカメ市場をもう一段縮小させてしまう可能性を秘めているのだ。

最大のライバルであるファーウェイも「HUAWEI P30」シリーズで望遠カメラを搭載するとみられており、今後は各メーカーが高倍率ズームで競い合うことは間違いなさそうだ。

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