ソニーが変則スマートウォッチで踏み出した、「大企業病克服」への道のり

ソニーが変則スマートウォッチで踏み出した、「大企業病克服」への道のり

2017.07.06

ソニーは2017年度の経営数値目標として、グループ連結でROE(自己資本利益率)を10%以上、連結営業利益で5000億円以上を掲げている。この数字は「達成を狙える基盤が築けた」(プレスリリースより)という自信とともに、投資家からも評価を受け、5月の経営方針説明会から8%弱、株価も上昇している。

一方で、いわゆる「強いソニー」が戻ってきたという評価は得られていないとの指摘もある。業績見通しでは金融部門が1700億円の営業利益と3割強を占め、ソニーの祖業である"エレキ"に該当するAV機器のホームエンタテインメント&サウンドが580億円、スマートフォン「Xperia」のモバイル・コミュニケーションはわずか50億円という見通しで、合わせても1割強の数字にしかならない。

2017年度経営方針説明会の資料より、ソニーグループの業績見通し

利益率だけではない。代表執行役 社長 兼 CEOの平井 一夫氏が「ユーザーの皆様に感動をもたらし、人々の好奇心を刺激する会社であり続ける」をミッションに掲げるように、ソニーとして新たな価値をもたらすデジタル製品を久しく世に出せていない現実がある。

ゲーム機「PlayStation 4」が投資回収期間に入り、2017年度にゲーム部門は1700億円の営業利益を稼ぐが、礎となった初代PlayStationがリリースされたのは1994年と23年も昔になる。その間、薄型ノートPCなどで支持された「VAIO」や前述のXperiaなど、ソニーファンにこそ響く製品は登場しているものの、いわゆる「AppleのiPhone」のような製品は出ていないと言える。

2年目に突入した新ジャンル製品「wena wrist」

イノベーションが起きなかった理由が、縦割り組織や事なかれ主義などに代表される大企業病そのものかどうかには議論の余地があるだろう。ただ、平井氏らが2014年4月にスタートしたSeed Acceleration Program(SAP)は、現状のソニーが満足のいく組織ではないと感じたからこそ、始めたものであることは確かだろう。

SAPは既存事業領域、いわゆるモバイル部門やAV部門、金融部門以外の「種(Seed)」となる新規事業を創出するためにスタートした。

これまでに全9回の募集、およそ600チームの応募があり、12件が事業化にこぎつけた。そのうちの1つが「wena project」だ。「長年培ってきた文化や伝統を大切にしながら、最新のテクノロジーを駆使して、デバイスを違和感のなく身に着ける世界を作る」をコンセプトに、第一弾としてスマートウォッチを生み出した。

Seed Acceleration Programの概略図
wena wristは、バンド部分にさまざまなモジュールを凝縮させた

Apple Watchに代表されるスマートウォッチはディスプレイを搭載し、ゴツい盤面の中にBluetoothや各種センサーを組み込む。一方の「wena wrist」は逆転の発想でバンド部分にすべてのデジタル部品を集約した。「アナログを大切にしつつ、スマートウォッチの利便性を兼ね備えたもの」という、発案者の同社 新規事業創出部 wena事業室 統括課長 對馬 哲平氏のこだわりだ。

バンド部分のみでおサイフケータイ機能とスマートフォンの通知機能、活動量計機能を実現しており、当初は時計部分を含めて「時計」として2016年4月に出荷を開始した。1年強が経ったこの7月には、製品ジャンルが認知され始めたとしてバンド部分単品の販売をスタートする。

同時に、これまでステンレスバンドのみのラインナップだったが、新たに革製品の「wena wrist leather」を12月下旬より発売する。wena wrist leatherでは新開発のFeliCaモジュールを組み込み、電子マネー「楽天 Edy」のチャージと支払いが可能になる。

wena wrist leather
楽天Edyに限定されるが、電子マネーを利用できる

電磁誘導によって電子マネーを利用できることから充電の必要はなく、生活防水の加工によって水濡れの心配もない。活動量計や通知機能こそないものの、スマホ要らずでプラスチックカードを出す必要もない電子マネーを利用できるファッショナブルな革バンドは一定の需要があるだろう。

ソニー 新規事業創出部 wena事業室 統括課長 對馬 哲平氏

對馬氏は学生時代からwena wristのアイデアを温めており、「ソニーだから」「ソニーらしさ」を考えた結果の製品ではないと語る。こう話すと怒られると苦笑いしつつも「それが逆に、ソニーらしさだという声をいただいたこともある」(對馬氏)と言うように、創業者の一人、井深 大氏が起草した設立趣意書に書かれている「自由闊達にして愉快なる理想工場の建設」に沿った製品とも言える。

発売から1年強がたち、「事業化初年度は、それなりにいい数字を残せたと思う」と對馬氏は語り、それ故に第2弾となるレザーバンドの発売にこぎつけた。對馬氏がこうした製品を開発する理由は、これまでのデジタル製品とは異なる、ウェアラブルデバイスがゆえの課題を解決したい思いだ。

「(本社最寄り駅の)品川で歩く人が全員Apple Watchを身に着ける世界は考えられない。Appleやサムスンに負けたくないという気持ちは持ちつつ、まだまだ同じ土俵には立てないと認識している。ただ、自分が抱いている想いは、『腕時計らしいスマートウォッチ』には限界があるということ。

自分が好きだった腕時計を身に着けつつ、スマートウォッチにできる。消費者が求めるものは『一様』ではなく『選択肢』。欲しいと思うものはみんな違うと思うので、今はまだ理想の10~20%しか実現できていないが、少しずつ『好きでいてくれるファン』を増やしていきたい」(對馬氏)

身に着けるものはスマホなどと異なり、ファッション性など人それぞれの価値観に左右されやすいとして、「時計部分の選択肢があるスマートウォッチ」という受け皿を目指す

對馬氏の体験から見えたSAPのメリット

記者説明会後に對馬氏は、SAPのメリットとしてベンチャーと大企業の「いいとこ取り」を挙げた。1兆円規模を超える企業は、一つの事業部単体で最低でも100億円規模の売上が求められ、事業立ち上げ時から多大なコストを投下して「人」と「モノ」の固定費が結果としてかさみ、赤字になるか売上高が目標に達しなければすぐに事業をたたんでしまう。

一方でベンチャー企業は垂直立ち上げにこそ向かないものの、ビジョナリーのもとにVCなどが多額の資金を投下し、数千万、数億円規模からでも市場を開拓していく。SAPはこうしたビジョンを大切にしてスモールスタートできるだけでなく、「First Flight」というテストマーケティング 兼 クラウドファンディングサイトによって実験的に事業を立ち上げられる。まさに現代版「自由闊達な理想工場」の実現を目指していることだ。

對馬氏は、これに加えて「大企業には『専門家』が多く在籍している。例えばwena wristに組み込むFeliCaチップのアンテナを生産できる技術者は数十人しかいないが、彼らの多くは大企業にいる。また、パートナーシップを組むにしても、wena wristはシチズンの協力を得ているが、ベンチャー企業であれば与信などの問題もあってそうたやすく一緒に事業化できるものでもなかっただろう」と自身の体験を交えて語る。

wena wrist leatherにあわせて新規のFeliCaモジュールを開発。大企業ならではのメリットだろう

First Flightには、wena wristのほかに、電子ペーパーを時計化した「FES Watch U」やスマートロック「Qrio Smart Lock」など、一部で話題となった製品がすでに販売されている。ただ、いずれも自由闊達なアイデアにせよ、すぐに「100億円規模の事業」にスケールするとは言いがたい。

また、そもそも日本企業における課題でもあるが、對馬氏の話す「大企業におけるスペシャリスト」は、米シリコンバレーであればシリアルアントレプレナーとなって自身で新たな企業を立ち上げ、次々と新しい価値を提供しようと模索している。より有機的に企業が絡み合い、「シリコンバレー株式会社」のような形で世界を席巻している現実もある。

もちろん、米シリコンバレーのやり方がすべてではなく、1980年代に「日本株式会社」が世界をリードしたように、企業内でこうしたマイクロ事業を生み出す土壌があるのであれば、近年盛り上がりを見せつつあるオープン・イノベーションの流れも合わせて結果に結びつく可能性はある。

皆が求める「ソニー像」にたどり着けるかは未知数だが、少なくともwena wristがその第一歩と言える製品であることは確かだ。

根付き始めた「必ず座れる」通勤、 鉄道に続いてバス業界も熱視線

根付き始めた「必ず座れる」通勤、 鉄道に続いてバス業界も熱視線

2018.11.19

座席指定の通勤電車から”通勤の高級化”の流れ?

ハイエンド通勤バスの実証実験を東急電鉄が実施

たまプラーザを舞台にした、日本初の郊外型MaaS

全席指定の通勤電車が首都圏の私鉄で運行され始めている。西武鉄道を主体に東急電鉄、東京地下鉄(東京メトロ)、横浜高速鉄道の各路線を乗り入れる「S-TRAIN」や、京王電鉄の「京王ライナー」などだ。座席指定ではなく、着席整理券による着席定員制の東武東上線の「TJライナー」もある。

帰宅時間に運行される京王ライナー

なぜ、私鉄各社がこうした通勤電車を運行し始めたのか。ラッシュを避けゆったり座ってオフィス街に移動できる利便性を提供するためだ。京王ライナーの場合、帰宅時間に下り方面に運行されるだけだが、これも「仕事で疲れているのに立って帰りたくない」という通勤需要に応えている。

S-TRAINやTJライナーの場合、休日には観光列車としての役割も果たす。S-TRAINはデートスポットとして注目される豊洲や、“食の街”として名をはせる横浜中華街を結んでいる。TJライナーは“小江戸”と呼ばれる川越や森林の多い憩いの場「森林公園」にアクセスできる。森林公園は今の時期、紅葉をライトアップするイベントが行われており、相当の集客がある。

ただ、どちらも平日はビジネスパーソンの脚となるという特徴を考えると、観光色の強い西武鉄道の「レッドアロー」や東武鉄道の「スペーシア」とは性格を異にする。

ハイグレード通勤バスでゆったりと

こうした“通勤の高級化”が、バスにも波及しそうだ。

東急電鉄は「ハイグレード通勤バス」の実証実験を2019年1~2月に行うと発表した。

ハイグレード通勤バスの外観(写真提供:東急電鉄)

ハイグレード通勤バスは客席が24席と広々としており、しかもかなり深めにリクライニング可能。Wi-Fi対応、USB、ACアダプタも装備し、パソコンなどが置けるテーブルも用意されている。そして、長距離バスのようにトイレまで備えているのだ。

座席は3列で、シート数は24席とゆったりしている(写真提供:東急電鉄)
かなり倒れるリクライニングシート(写真提供:東急電鉄)
テーブルにPCを置いて作業可能。写真左隅にACコンセントも確認できる(写真:東急電鉄)
通勤用バスながら、トイレ洗面台を完備(写真提供:東急電鉄)

 以前、両備グループの中国バスが運用する「ドリームスリーパー」という、超高級バスを拝見したことがある。しかもこちらは、さらに座席数が少ない14席で、個室タイプだ。とはいえ、ドリームスリーパーは東京~大阪や東京~広島を結ぶ長距離高速路線バス。睡眠を取ることが必須になると思うので、個室という選択肢になったのだろう。

一方、ハイグレード通勤バスは、読んで字のごとく“通勤”という言葉が入っている。つまり、長距離高速路線バスであるドリームスリーパーとは、まったく性格が異なる。

さて、今回の実証実験では、実験区間にたまプラーザから渋谷が選択された。このたまプラーザ駅がある東急田園都市線は、首都圏屈指の混雑路線だ。二子玉川や三軒茶屋からも乗客があり、朝の通勤ラッシュはすさまじいと聞く。国土交通省によると、ラッシュ時は185%の乗車率であるらしい。この田園都市線の混雑を少しでも緩和しようと、ハイグレード通勤バスの実証実験を開始する意図がみえる。

ただ、田園都市線の混雑は、東急電鉄そのものにも原因がある。というのも、東急の本拠である渋谷の再開発を急激に推し進めたからだ。セルリアンタワーや渋谷ヒカリエ、そして渋谷ストリームも開業した。どれもオフィス、商業施設、ホテルといった施設からなる複合ビル。オフィスが増えれば通勤客が増えるし、商業施設も朝の仕込みなどでラッシュ時に通う場合も十分に考えられる。そうした混雑を緩和するために、今回ハイグレード通勤バスを実験し、本サービスにつなげたいのだろう。

一方、東急電鉄はハイグレード通勤バスだけでなく、あわせてたまプラーザでオンデマンドバスやパーソナルモビリティ、マンション内カーシェアリングの実証実験も行う。オンデマンドバスはスマートフォンで乗車予約を行い、病院や公共施設への移動手段になる。パーソナルモビリティは、坂道や細い道路を移動しやすく買い物などに向く。マンション内カーシェアリングは、余っているクルマのリソースを同じマンション内で共有しようというものだ。

東急電鉄これらを日本初の「郊外型 MaaS」(Mobility as a Service:利用者の目的や嗜好に応じて最適な移動手段を提供すること)の実験だとしている。

このMaaSという考え方には、あのトヨタ自動車も積極的だ。トヨタは東京2020オリンピック・パラリンピックを舞台に「Mobility for All」を実現したい考え。パーソナルモビリティもこの施策に組み込まれる。

トヨタが実用化を進める「i-ROAD」(写真提供:トヨタ自動車)

 東急電鉄は実証実験でどのような結果を得るのか。“地獄”とも表現される通勤ラッシュの課題や少子高齢化への対応、高齢者の移動手段確保など、MaaSが貢献できる問題解決はさまざまだ。たまプラーザ~渋谷という、屈指の住宅街と屈指のオフィス街を結ぶこの取り組みが、“住みよい街づくり”にどのように関わっていくのか、楽しみだ。

文明の利器を使ったIT露出狂「AirDrop痴漢」

カレー沢薫の時流漂流 第16回

文明の利器を使ったIT露出狂「AirDrop痴漢」

2018.11.19

漫画家・コラムニスト カレー沢薫さんの社会派連載!

第16回は、Apple製品ユーザーを襲う「AirDrop痴漢」について

我々の生活はありとあらゆるものが電子化し、飛躍的に便利になった。

しかし、あらゆるものの中には当然「犯罪」も含まれ、さらに「痴漢」まで含まれるようになってしまったのだ。

皆さんはiPhone、iPad、Macなどを使っているだろうか。そして満員電車など人が密集する場所へ行く機会が多かったりするだろうか?

上記に当てはまる人、特に女性は注意が必要である。私はと言えば、スマホはアソドロイド、パソコンはウィソドウズ、人ゴミどころか人がいるところにさえ滅多にいかないので鉄壁と言える。

「IT露出狂」の出現

最近、Apple製品を使用した「AirDrop痴漢」なるものが現れているらしい。「痴漢も電子化の時代、わざわざ相手の前に立って局部を見せるような奴は時代遅れですよ」と「AirDrop痴漢」がろくろを回すポーズで語っているかは知らないが、当然褒められたことではない。

「AirDrop」とは、Apple製品間でデータをワイヤレスで送り合うことができる機能である。自分のMacからiPhoneにデータを送ったり、iPhone同士で友人と写真を共有したりできて便利なものだ。しかし、「AirDrop」は登録いらずで簡単な一方、半径9メートル以内にいる「AirDrop」をonにしている相手になら、誰にでもデータを送れてしまうのである。

これを使って画像を共有しようとすると、「Petagine's_iPhone」など、近くにあるApple製品の端末名が表示される。ペタジーニのiPhoneなら止めておこうと思うかもしれないが、ここで「Danmitsu's_iPhone」とか、明らかに女性と思われ、しかも何かエロスを感じる(※個人の感想です)名前を見つけた場合、その端末にわいせつ画像などを送り付ける、というのが「AirDrop痴漢」の概要である。

相手に直接手を触れるわけではないので、人が多い場所だと送ってきた相手の特定はかなり難しい。被害者はわいせつ画像を見せられた不快感と、周りにそういう人間がいるという恐怖感を味わうことになり、加害者はそれを見て楽しむという、いわば「IT露出狂」だ。

便利な機能が出来るたびに、それを使った犯罪が現れるのが世の中というものだが、これも「AirDrop」の機能を悪い意味で上手く使った犯罪である。その知恵を他の事に生かせなかった上に、そういった行為を「楽しい」と思うセンスに生まれて来てしまったことは二重に不幸なことだ。

被害者は女性が多いが、男性でも被害を受けることがあり、グロ画像を送られてきたという被害もある。

また、俳優の加藤諒さんは新幹線に乗っていたところ、車内で携帯をいじっている自分の後ろ姿の写真が「AirDrop」に送られてきたと言う。わいせつ画像でなくても、「お前のことを見ているぞ」というストーカー的恐怖感を相手に与えることも可能なのだ。

被害と「誤爆」を防ぐシンプルな解決法

「AirDrop痴漢」を防ぐ手立てはないのか、というと意外と簡単で、平素は「AirDrop」の設定を「受信しない」にしておき、使う時だけonにすれば良い。

そのほか、名前や性別を特定されないように、「Gorira's_iPhone」など、ユーザーネームを変更しておくのも効果的だ。

画像を共有する相手などいないという人間は、Apple製品を買ったらまず「AirDrop」機能を切るぐらいでもいいかもしれない。何故なら、この「AirDrop痴漢」は知らず知らずのうちに加害者になる可能性もあるからだ。

恋人に送るはずだった語尾が「ぞえ♪」のLINEを上司に送ってしまったり、ツイッターのアカウント切り替えを忘れて美容垢に推しカプがどれだけ尊いか語ってしまったりするような「誤爆」が「AirDrop」でも起こるのである。

しかも、LINEなら登録してある相手にしか送らないだろうし、SNSならある程度他人が読むことを想定して投稿するだろうが、「AirDrop」の場合、半径9メートル以内にいる赤の他人に、1人で楽しむためだけのお宝画像を送ってしまうという事態になりかねないのだ。受信してしまった方も不幸だが、送った方もある意味それ以上不幸である。

このように、「AirDrop」は便利だが、意図せず自分の性癖を含む個人情報を流出させてしまう恐れもあるため、使う時だけonにするのが今のところ一番良いかと思われる。

ちなみに、この「AirDrop痴漢」は犯罪にならないかというと、もちろんそんなことはない。わいせつ画像を送るのは「猥褻物頒布罪」になり得るし、わいせつでなくても相手が不快に思う画像を送り付けるのは「迷惑行為防止条例」違反になる場合がある。

実際、電車内で「AirDrop痴漢」を80件以上繰り返したという男が書類送検されたという。送信者が特定しづらいと言っても「本気を出せば特定できるしバッチリ逮捕もされる」ということはすでに実証されているので、もしイタズラ感覚でやっている人間がいるなら、逮捕されない内に今すぐやめた方がいい。

このような使い方は、Appleが想定していなかったことだろう。つまり、最初に考え着いた人間は、アイディア力にすぐれている。

その力を犯罪以外に使えなかったのは、重ね重ね残念である。