シャープが出した「有機ELではなく液晶」の答え、8Kで描く成長戦略(後編)

シャープが出した「有機ELではなく液晶」の答え、8Kで描く成長戦略(後編)

2017.07.20

シャープは7月13日、大阪府堺市のシャープ本社で報道関係者を対象に8Kセミナーを開催した。ここで同社が強調したのは「シャープの液晶ディスプレイ事業は、8Kを中心に成長戦略を描く」という点だった。(前編はこちら)

前編で説明したように、8Kをエコシステム化することで他社に先んじるシャープだが、8Kにここまで注力して勝算はあるのだろうか。

実際、現時点で8K戦略を明確に打ち出しているのはシャープだけであり、競合各社のテレビ事業は4Kを主軸に据えている。また、2018年12月には多くの4K実用放送が開始されるものの、8K実用放送を行うのはNHKの1局だけという現実もある。さらに言えば、その後に8K放送を各局が追随するのかどうかは見えていない。

また、光回線を用いた8K品質の動画配信については容量が大きすぎるため、より効率的な圧縮技術の開発が求められる。「8Kならでは」と呼べるコンテンツを視聴するにはハードルがまだまだ高いといえるのも確かだ。

しかしシャープは、その点でも自信をみせる。

シャープ デジタル情報家電事業本部 副本部長 喜多村 和洋氏

シャープの喜多村和洋 副本部長は「4Kテレビの立ち上がりを見ると、わずか4年でテレビの販売金額の7割を4Kが占めるにいたった。しかしその間、4Kの実用放送は行われていない。これと同じことが8Kでも起こる。4Kが7割を占めるまでに4年かかったが、8Kが7割を占めるようになるまでに、1年かからないかもしれない」と大胆な予測をする。

そして、喜多村氏は「8Kテレビの高画質は、液晶とプラズマとの比較、あるいは液晶と有機ELとの比較よりも、わかりやすい訴求ができるはず」と考えている点も見逃せない。

「4Kテレビでハイビジョン放送を視聴すると、2Kテレビで視聴するよりもいい画質で見られるように、8Kテレビで見ると、4K放送もよりきれいに見える。8Kの実用放送がなくても、画質の良さを訴えることができる」(喜多村氏)

8Kテレビの価格問題については、先行している優位性を生かし、当初こそ高止まりするものの、鴻海グループのバリューチェーンを生かし、4Kテレビに対しても競争力を持った価格設定が可能になるかもしれない。こうしたパワーを持つ点も、これまでのシャープとは置かれた立場とは異なる。その点で、シャープの8Kテレビに対する仕掛けには注視しておく必要がある。

総務省による4K推進のロードマップ

もうひとつは、液晶テレビ 対 有機ELテレビという戦いの中でも8Kを活用するという狙いがある点にも注目しておきたい。

有機ELテレビは、LG電子のほか、国内メーカーでも、すでに東芝、ソニー、パナソニックが商品化している。シャープは自社で有機ELパネルを開発していることは明らかにしているものの、有機ELテレビの商品化については明らかにしていない。むしろ、液晶テレビの優位性を強調している段階にある。

今回のセミナーでも液晶テレビと有機ELテレビの比較に時間を割き、それぞれの特性を示してみせた。

喜多村氏は、液晶テレビが輝度、色域(色再現性)、解像度(精細感)、消費電力、信頼性という観点で優位であることを示す一方、コントラスト、視野角、応答速度(動画応答性)では有機ELテレビが優位であることを示す。

「液晶テレビは、色再現性や輝度に優れているため、明るいシーンが多いテレビ放送の画像視聴に向いている。消費電力が低く、パネル寿命における実績もある。それに対して、有機ELテレビは、自発光素子のため、応答速度や視野角、コントラストに優れ、映画などの比較的暗い映像の視聴に向いている」(喜多村氏)

有機ELと液晶のスペック比較

たとえば、輝度に関しては、「有機ELテレビは、システムの消費電力や信頼性の観点から輝度レベルを抑えているが」と前置きしながらも、「APL(Average Picture Level)全域に渡って、液晶テレビの方が輝度が高い」とする。

さらに、有機ELテレビでは、400時間動作すると約80%にまで輝度が低下し、600時間では75%にまで低下するという同社の調査結果を示しながら、「液晶テレビには、輝度には変化がない。有機ELテレビの輝度低下は、たとえば、赤ばかりを表示していると、赤の輝度だけが落ちて、緑や青の輝度が残り、変色したままで表示されたり、固定パターンを長時間表示すると、焼き付きが発生する場合がある。現在の有機ELテレビには、輝度低下の特性変化をモニタリングし、自動補正することで、焼き付きや変色などの画面表示への影響を抑制する仕組みを備えている。今後は、この部分の技術開発に注目しておく必要がある」と指摘する。

輝度に長所を持つ液晶

消費電力については、有機ELテレビは、輝度が電流に比例するため、テレビのように入力信号が明るい場合には消費電力が増加するが、これに対して液晶テレビは、バックライトが占める消費電力が多いため、バックライトが非点灯となる真黒の状態を除くと、消費電力はほぼ一定となり、結果として、消費電力でも優位性があるとする。同社の調べによると、一般的なテレビ視聴などの場合、55型有機ELテレビよりも、画面サイズが大きい60型液晶テレビの方が、消費電力が3割程度少なくて済むという。

消費電力は意外にも、液晶にアドバンテージがある

一方で、視野角に関しては、有機ELテレビの優位性を認める。「液晶は液晶画素に電圧をかけて画像を作り出しており、その特性上、自発光素子の有機ELに比べて、見る角度により色が変化する度合いが大きいという課題がある」とする。

視野角は有機ELにアドバンテージがある

8K戦略がゆえの「液晶」

ユニークな考察は、デザイン性についてだ。

デザイン性を左右する要素として「狭額縁」と「薄さ」がポイントとなるが、現行モデルの比較では液晶テレビの方が有機ELテレビに比べて額縁寸法が小さく、狭額縁化が図れているという。一方で、有機ELテレビは、バックライトが不要であるため、表示部の最薄部で有機ELテレビに軍配があがる。

額縁や厚みはそれぞれ一長一短があるとシャープは説明する

だがシャープでは、「テレビとして製品化した場合には、信号処理回路や電源、スピーカーなどを搭載する必要があるため、最厚部の厚さはほぼ一緒になること、表示モジュールの数としては、バックライトが不要な分、構成するモュールの数は少ないが、双方ともに、剛性確保のためのハウジングが必要なこと、有機ELは素子構造が複雑であるため、素子を構成する層数が多く、製造工程も多く複雑である」などと指摘し、「そのため、デザイン性においては、トータル評価として差がない」と結論づけた。

モジュール構成が複雑になり、有機ELは製造面で課題を抱えるという

比較のなかで、シャープがとくに強調したのが、有機ELでは、現時点で8Kが実現できていない点、また、8K化を進めるには、技術的な課題がある点だ。

「有機EL素子の駆動には液晶よりも大きな電流が必要になるため、TFT部のサイズが大きくなる。さらに、有機EL素子の特性変化や、駆動用TFTの特性変化を検知するためのTFTも必要になる。8Kに高精細化すると画素部(発光部)の面積が小さくなるため、明るさを確保しにくくなり、8K化へのハードルがあがる。それに対して液晶は、発光部を大きく取れるため高精細化しやすい。8Kへの展開を捉えた場合、液晶の方が明らかに優位である」(喜多村氏)

最大の理由は解像度。輝度を保てず8K化に課題を抱える

つまり有機ELテレビは技術改良を待たなくてはならず、それまでの間に画素数が4Kに留まることを考えれば、競争の土壌は「4K有機ELテレビ」と「8K液晶テレビ」になるというのがシャープの考え方だ。そこに、シャープが8Kを押す理由があるわけだ。

では、8Kは、業績にどの程度、貢献するのだろうか。

シャープは、現在、業務用の8Kディスプレイを商品化しているが、ユーザーは限定的だ。民生分野に向けては、2018年12月の8K実用放送にあわせた製品投入になるため、それまでは業績への貢献がほんどないといっていい。

同社は2018年度に年間1000万台の液晶テレビを全世界に出荷する計画を打ち出しているが、出荷時期を照らし合わせれば8Kテレビの貢献度は微々たるものになる。むしろ、出荷台数の拡大を支えるのが海外向けの中小型テレビだとすれば、1000万台出荷の原動力となるのは、8Kテレビでも、4Kテレビでもなく、依然として、2Kテレビという可能性の方が高い。

一方で、2019年度を最終年度となる「2017~2019年度 中期経営計画」においても、8Kテレビが業績を牽引するとは考えにくい。

2018年12月の実用放送開始以降、どれほどの勢いで8Kテレビの市場が立ち上がるかを予測するのは難しい。ただ、販売台数比率では2Kテレビや4Kテレビよりも、圧倒的に低い水準に留まるのは確かだろう。問題は販売金額ベースで、どれほどの勢いが見込めるのかという点だ。

シャープは「2017~2019年度 中期経営計画」の成長戦略のひとつに「8Kエコシステム」を掲げた。この狙いは、8Kエコシステムによる売上げ確保というよりも「8Kエコシステムの地盤づくり」を行い、次の中期経営計画で飛躍させるための準備を整える期間だと見ることができよう。

シャープの次期中期経営計画が初年度を迎える2020年は「東京オリンピック/パラリンピック」が開催される年。総務省の4K・8K推進のためのロードマップでは、2020年に4K・8K放送が普及し、多くの視聴者が市販のテレビで4Kおよび8K番組を楽しんでいる世界を描いている。

その世界が訪れるタイミングで、シャープは果たしてロケットスタートを切ることができるのか。今はそれに向けた助走を、しっかり始めている段階であることを感じた。

日本のEC市場を変える? アマゾン「YouTuber」起用でライブコマース参入

日本のEC市場を変える? アマゾン「YouTuber」起用でライブコマース参入

2018.11.22

アマゾンが年末セール「サイバーマンデー」を実施すると発表

今年の目玉は特大おせちと“急がない便”?

「YouTuber」「試着サービス」で新規ユーザー獲得狙う

アマゾンジャパンは12月7日18時~11日午前1時59分まで、年末セール「サイバーマンデー」を開催すると発表した。これは毎年の恒例行事となっており、7月の「プライムデー」に匹敵する大規模なセールだ。

今年は新たに「試着サービスやライブコマース」に取り組むとのこと。さらなるEC事業の拡大に向け、特に新規ユーザーの掘り起こしを強化したいという狙いがあるようだ。

アマゾンが毎年恒例の年末セール「サイバーマンデー」を開催

今年の目玉は特大おせちと「急がない」便?

米国におけるサイバーマンデーとは、感謝祭(11月の第4木曜日)の次の月曜日から始まるオンラインのセールを意味する。日本ではあまり馴染みがないものの、感謝祭翌日の金曜日「ブラックフライデー」とともに、現地では1年で最大の商戦期として定着している。アマゾンジャパンは12月のセールにこの名称を使ってきた。

2018年のサイバーマンデーも数十万点の商品を用意しており、カスタマーレビューが4つ星以上の商品が豊富に用意される「特選タイムセール」を始め、「数量限定タイムセール」や、限定商品も複数用意する。

限定商品の例としては、「ル・クルーゼの鍋と料理教室」「レゴのロボットとプログラミング体験」のように、今年の時流もあってか商品と体験をセットにしたものが目立つ。また、お正月に向けた目玉商品として、約30人前で税込39万円の「林裕人監修 スーパー超特大おせち」をはじめ、大小さまざまなサイズのおせち販売にも力を入れる。

30人前で39万円の超特大おせち

大幅な値引きや限定商品でセールを盛り上げる一方、懸念されるのが配送だ。人手不足が社会問題化する中で、アマゾンのセールは年末年始の混雑に拍車をかける形になる。

これに対してアマゾンは今年、無料でお急ぎ便を利用できるプライム会員が、あえて「通常配送」を選んだ際、引き換えにAmazonポイントを還元するポイントバック施策の導入を決めた。「急がない」メリットを選択肢として加えることで、出荷を平準化する狙いだ。

プライム会員が「通常配送」を選ぶことで30ポイントをバックする

「YouTuber」「試着サービス」で新規ユーザー獲得へ

日本でも年々、セールの規模を拡大させているアマゾンだが、国内のEC市場は約16.5兆円規模で、物販分野のEC化率は約5.8%にとどまっている(経済産業省調べ、2017年)。中国では今年11月11日の「独身の日」に、アリババがたった1日で約3兆4000億円を売り上げたと話題となったが、日本市場はEC化率が低い分、まだまだ成長余地はあるとみられる。

そもそもネットで買い物をする習慣がないなど、アマゾンを使ったことがない人は意外と多い。新規ユーザーの取り込みが成長の鍵となってくるのだ。

そこで同社は、サイバーマンデーをきっかけに、アマゾンでの買い物に慣れ親しんでもらうことを狙う。コンビニやATM払いにも対応する決済の便利さや、不慣れな人向けに買い物の方法を説明するコンテンツを用意して強くアピールする方針だ。

また、ファッションに特化した新サービスとして、10月からは「プライム・ワードローブ」も始まっている。これは、好みの服やシューズを取り寄せて自宅で試着できるサービスで、一定の条件下で7日以内なら返品できることが特徴だ。返品せず、手元に残すことを決めた時点で初めて代金が請求される仕組みで、気軽に試着できる。

服やシューズを試着できる「プライム・ワードローブ」

ネット通販でありがちなのが、実際に試着しないと色合いや質感、サイズが分からないという問題だ。プライム・ワードローブなら、欲しいシューズがあれば3つのサイズを一度に取り寄せ、合わなかった2つを返送するといった使い方ができる。

海外を中心に盛り上がりを見せる「ライブコマース」にもアマゾンジャパンとして初めて取り組む。動画のライブ配信とECを組み合わせた販売手法で、動画クリエイターと組んでアマゾンの商品を紹介する。発表会場には「MasuoTV」(チャンネル登録者数約109万人)で知られるYouTuberのマスオさんが登壇し、動画撮影を実演した。

超特大おせちの紹介動画を撮影するYouTuberのマスオさん

動画はアマゾンの公式YouTubeやTwitterアカウントだけでなく、動画クリエイターのアカウントでも閲覧できるようにする。影響力のあるインフルエンサーに独自の視点や語り口で紹介してもらうことで、視聴者をアマゾンに呼び込むのが狙いだ。まずはサイバーマンデーのセール商品に対象を絞って展開するが、反響次第ではECのあり方を大きく変える可能性も秘めている。

実は20代に選ばれるクルマだった! 「シボレー カマロ」に新型登場

実は20代に選ばれるクルマだった! 「シボレー カマロ」に新型登場

2018.11.22

GMジャパンが第6世代「カマロ」の新型を発売

購入者を年代別に見ると驚きの事実が

「競合車」の概念が変わる? クルマ選びの実態とは

ゼネラルモーターズ・ジャパン(GMジャパン)が開催した新型「シボレー カマロ」の発表会で、驚きのデータが判明した。アメリカを象徴するマッスルカー「カマロ」を買っているのは、多くが20代の若者だというのだ。なぜ若者に「カマロ」が受けているのだろうか。

伝統のV8エンジンを積む「シボレー カマロ SS」。総排気量は6,153cc、最高出力は453馬力だ

6世代目「シボレー カマロ」がマイナーチェンジ

「シボレー カマロ」は1967年に発売となったアメリカンクーペで、現行モデルは6世代目だ。GMジャパンは2016年末に6代目カマロの予約受付を開始し、2017年に発売した。今回の新型モデルは、6世代目カマロがマイナーチェンジを受けたものだ。

オープンカーになる「シボレー カマロ コンバーチブル」。2リッターターボエンジンを積む。パワートレインは「LT RS」というグレードと一緒だ

6代目カマロには伝統のV8エンジンを積む「シボレー カマロ SS」のほか、直列4気筒ターボエンジンを搭載する軽量モデル「シボレー カマロ LT RS」とオープンカーになる「シボレー カマロ コンバーチブル」がある。今回のマイナーチェンジでは、全てのクルマがフロントとリアのデザインを刷新。「SS」は新開発のパドルシフト付き10速オートマチックトランスミッションを搭載した。価格は税込みで「SS」が680万4,000円、「コンバーチブル」が615万6,000円、「LT RS」が529万2,000円だ。

画像は新型の誕生を記念した限定モデル「シボレー カマロ LAUNCH EDITION」。「LT RS」は限定20台で税込み561万6,000円、「SS」は30台限定で同712万8,000円だ

購入者の7割超が新規、そのうち3割近くが20代!?

発表会でGMジャパンの若松格(わかまつ・ただし)社長は、6代目カマロの販売状況に関する興味深いデータを示した。このクルマを購入した人のうち、74%が新規顧客(GMのクルマを買うのは初めてという人)であり、その新規顧客の内訳を年齢別で見ると、割合としては20代が28%で最多だったというのだ。

6代目「シボレー カマロ」の顧客分布。74%が新規顧客で、そのうち28%が20代だったという

もちろん、カマロは年間数万台を販売するクルマではないし、この6代目も数百台というボリュームだとは思うのだが、「若者のクルマ離れ」といわれて久しい中で、こういう内訳となっているのは意外だった。アメリカ車を買う人といえば、「若い頃に映画などでアメリカ文化にしびれた」世代、年齢でいえば40~60代あたりが中心だろうと思っていたからだ。

6代目「カマロ」の購入者は初代「カマロ」(画像)に憧れた世代が多いのかと思ったら、そうでもないらしい

なぜ、6代目カマロは若者に受けたのか。若松社長によれば、このクルマの販売ではSNSなどを用いたデジタルマーケティングに注力したので、それが響いたのかもとのことだったが、この結果については、社長も喜びつつ驚いていた。

GMジャパンの広報からは、現代のクルマ選びに関する示唆に富む話も聞けた。カマロを実際に購入した人の多くは、必ずしもアメリカのクルマを対抗馬(競合車)として検討していなかったというのだ。日本車とカマロで悩む人もいれば、アメリカの文化が好きだということで、バイクのハーレーとカマロを比べる人すらいたという。フォードが日本から撤退したので事情が変わったのかもしれないが、「カマロ」と比べるなら「マスタング」(フォード)とか、何かマッスルなクルマだろうと思っていたのだが、その想像は間違っていた。

若者が何をきっかけに「カマロ」の購入を検討し始めたのかは気になるところ。6代目の発売時期から考えると、ロックスター・ゲームスの「グランド・セフト・オートV」をプレイして、マッスルカーが欲しくなったという人がいてもおかしくない

新しいクルマが登場すると、「このクルマの競合車は何だろう?」という視点で考えがちな自分にとって、カマロ購入者のクルマ選びに関する話は目からウロコだった。ひょっとすると、クルマについて既成概念や先入観を持たない若者がクルマを買う場合には、同クラスの似たような車種を比べて決めるのではなく、「これが欲しい!」という“指名買い”が多くなるのかもしれない。そんな風に感じた新型カマロの発表会だった。